米国株取引で100名様に米国株投資のバイブルが当たる

米国会社四季報プレゼントキャンペーン

米国株の好調が続いています。特にIT企業の勢いが強く、ナスダック総合指数は最高値圏へ突入。年初来で見ても他の主要指数であるダウ平均やS&P500を凌ぐパフォーマンスを見せています。マネックス証券では、米国株投資家にとってのバイブルで、米国上場企業500銘柄超やETF251銘柄を収録した「米国会社四季報2018年春夏号」をプレゼントするキャンペーンを実施いたします。キャンペーン概要をご覧いただき、ぜひキャンペーンにエントリーください。

米国会社四季報

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米国株は好調に推移。年初来のパフォーマンスは?

米国株(ダウ平均、S&P500) VS 日本株(日経平均、TOPIX)

2018年初来で、米国株は日本株を上回るパフォーマンスを発揮しています。日本株のパフォーマンスがマイナスに沈む中、米国株は、ダウ平均、S&P500ともにプラスを確保しています。

米国株と日本株の年初来パフォーマンス比較(~2018年6月6日)

米国株と日本株の年初来パフォーマンス比較(~2018年6月6日)

(マネックス証券作成)

米国株(ダウ平均、S&P500) VS 米国株(ナスダック総合指数)

ダウ平均、S&P500ともにプラスのパフォーマンスを残していますが、それを遥かに凌ぐのがナスダック総合指数です。ナスダック総合指数にはIT企業が多く含まれており、6月にはアップル、アマゾンなどが最高値を更新したことで、他の主要指数を上回る成果に繋がっています。

米国株主要指数の年初来パフォーマンス比較(~2018年6月6日)

米国株主要指数の年初来パフォーマンス比較(~2018年6月6日)

(マネックス証券作成)

ナスダック時価総額上位5銘柄(2018年6月6日時点)

順位 銘柄名(ティッカー) 時価総額(10億米ドル) 時価総額(兆円)
1位 アップル(AAPL) 953.44 105
2位 アマゾン(AMZN) 822.82 91
3位 アルファベット(GOOGL) 796.61 88
4位 マイクロソフト(MSFT) 787.45 87
5位 フェイスブック(FB) 553.86 61

1米ドル=110円で計算しています。

(マネックス証券作成)

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キャンペーン概要

キャンペーン期間 2018年6月18日(月)~2018年7月31日(火)
キャンペーン内容 キャンペーン期間中に、課税口座において米国株取引を1回以上行ったお客様の中から抽選で100名様に「米国会社四季報2018年春夏号(東洋経済新報社 定価:3,240円(税込))」をプレゼントいたします。
キャンペーン条件

キャンペーン期間中に以下の条件を満たしたお客様が対象となります。

① エントリー

② 課税口座にて1回以上の米国株取引(現地約定日ベース)

①と②の順序は問いません。

抽選とプレゼント時期

2018年8月中旬頃に発送予定です。

当選者の発表は賞品の発送をもって代えさせていただきます。

注意事項
  • 本キャンペーンは、別途エントリーが必要となります。
    <エントリー可能期間:2018年6月18日(月)~2018年7月31日(火)>
  • NISA口座(非課税口座)でのお取引はキャンペーンの対象外となります。
  • プレゼント時に証券総合取引口座を解約されている場合は対象外となります。
  • 米国税法上の取扱いの関係から、当社では米国籍および米国の外国人永住権を保有されているお客様は外国株取引口座をお申込みいただけません。あらかじめご了承ください。
  • キャンペーンにエントリーをしたお客様には、別途本キャンペーンについてのご案内をメール等で行う場合がございます。
  • 既に他のキャンペーン/プログラムの対象となっている場合、本キャンペーンの対象外となることがあります。

キャンペーンの内容は、予告なく変更または中止となる場合がございますのであらかじめご了承ください。

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米国株取引は、マネックス証券の「証券総合取引口座」と「外国株取引口座」の2つの口座を開設すると、ご利用いただけます。もちろんどちらも口座開設・維持費は無料です。

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<リスク>

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じることがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じることがあります。なお、外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じることがあります。

<手数料等(税抜)>

米国株式等の売買では、約定代金に対し0.45%(ただし最低手数料5米ドル、手数料上限20米ドル)の国内取引手数料がかかります。また、上記取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。また、米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。なお、円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。

<その他>

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