市場拡大に期待!サイバーセキュリティの投資魅力とは

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最近、「サイバーセキュリティ」という言葉を耳にすることが多いと思いませんか?

今後さらに発展する情報化社会。世界中で起こっている情報漏えいやサイバーテロ攻撃などのニュースが後を絶ちません。新たな手法のサイバー攻撃が次々と生み出され、複雑化しており、高度かつ専門的な対策が必要に迫られています。
また、今年の5月から欧州連合(EU)で施行された新たな個人情報保護ルール「一般データ保護規則(GDPR)」に対して、日本企業の対応が遅れているとの報道もありましたが、当面は日本だけでなくさまざまなところでセキュリティ対策の需要増加が考えられます。

このような中、日本で初となるサイバーセキュリティ関連企業への投資に特化したファンド、三菱UFJ国際投信の「サイバーセキュリティ株式オープン」が、もうすぐ設定から1年を迎えます。
今後さらに期待されるセキュリティ市場の成長性や注目分野、当ファンドの堅調な運用成績をご紹介します。
新たな投資先としてご検討されてはいかがでしょうか?

サイバーセキュリティ株式オープン

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  • 主として日本を含む世界のサイバーセキュリティ関連企業の株式に投資を行います。
  • 株式等の運用にあたっては、アリアンツ・グローバル・インベスターズ・ユーエス・エルエルシーに運用指図に関する権限を委託します。
  • 実質組入外貨建資産について、原則として為替ヘッジを行いませんので、為替相場の変動による影響を受けます。
  • 「サイバーセキュリティ株式オープン(為替ヘッジあり)」との間でスイッチングが可能です。(NISA口座についてはスイッチングのお取扱いはありません。)

成長が期待されるサイバーセキュリティ市場

次世代のイノベーションを守るインフラ「サイバーセキュリティ」

私たちの生活は、インターネットによって豊かさが増しています。

Eメール、動画視聴、ネットショッピング、AI、クラウドサービス、スマートフォンで操作する家電、インターネットに接続された車...。生活が便利になってきました。

しかし、いま一度考えてみてください。その便利さは、安全が保証されたものなのでしょうか。
クレジットカードの情報が盗まれたり、運転中にハッキングされたりしないでしょうか。
便利さと同時に、大きな危険もはらんでいます。

サイバーセキュリティなしではテクノロジーの発展が考えられない時代になりつつあるのです。

出所:三菱UFJ国際投信作成の2018年5月情報提供資料より引用

【動画公開中】2分でわかる!「サイバーセキュリティ株式オープン」

三菱UFJ国際投信作成のファンド紹介動画です。

サイバーセキュリティ市場の拡大

成長が期待されるサイバーセキュリティ市場

インターネット活用の拡大や個人情報保護規制への対応によるセキュリティ対策需要増加などを背景に、今後もサイバーセキュリティ市場は拡大していくと期待されています。

サイバーセキュリティ関連企業の株価は、情報技術株式の株価を上回って推移し、売上高も2桁成長を続けてきました。

拡大するサイバーセキュリティ市場

出所:statistaのデータを基に三菱UFJ国際投信作成

期間:2016年~2021年、年次 ※全て予測値です。

上記は、過去の実績・状況または作成時点での見直し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。

成長が期待されるサイバーセキュリティ関連企業

出所:Datastreamのデータを基に三菱UFJ国際投信作成

期間:左...2012/12/31~2018/4/30、日次右...2013年~2017年、年

左図は、現地通貨建てを使用しています。また、世界情報技術株式は指数のトータルリターンを基に算出しています。

計測期間が異なる場合は、結果も異なる点にご注意ください。

サイバーセキュリティ関連企業は、2018年3月末時点の当ファンド組入銘柄とここでは定義しています。パフォーマンスは各銘柄のトータルリターンの単純平均を使用して算出しています。売上高成長率は各銘柄の年成長率の単純平均です。

上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。また、為替・税金・手数料を考慮しておりません。

IT分野で広がる技術革新

IT分野で様々な技術革新が起こっている背景には、インターネットであらゆるモノや世界が繋がったことなどがあります。
今後もインターネット活用の拡大などにより、流通するデータ量は急速に増加していく見込みです。

出所:三菱UFJ国際投信作成の2018年5月情報提供資料より引用

増加するサイバー攻撃の被害

一方、IT分野で広がる技術革新などの、こうしたイノベーションの裏側では、サイバー攻撃の危険がある点に注意が必要です。スマホや医療機器、スマート家電など、様々なデバイスへと攻撃の対象は広がっています。
サイバー攻撃の被害は増加しており、今後も増えていくと考えています。

出所:三菱UFJ国際投信作成の2018年5月情報提供資料より引用

世界で進むサイバー攻撃対策の強化

EUでは、2018年5月25日に一般データ保護規則(GDPR)が施行されました。EU居住者が利用可能なサービスを提供して いる企業は、たとえEUに事業所を持たなくてもGDPRへの対応が必須となるため、多くのグローバル企業が対応に追われています。

このような規則への対応のため、企業がサイバーセキュリティ関連の予算を増やすと考えています。なお、GDPRに関して 対応が間に合っていない企業も多く、施行後も対応に伴う予算増加が見込まれます。

(ご参考)世界中で進む個人情報に関する規制の例

EUでのに一般データ保護規則(GDPR)をはじめ、世界規模でサイバー攻撃対策の強化が加速しています。
その結果、サイバーセキュリティ関連企業への需要も急速に拡大しています。

出所:PwC「先進的サイバーセキュリティおよびプライバシーの実現」を基に三菱UFJ国際投信作成

「サイバーセキュリティ株式オープン」の堅調な運用実績
組入銘柄、組入上位業種をご紹介

「サイバーセキュリティ株式オープン(為替ヘッジなし)/(為替ヘッジあり)」の運用状況

課税前分配金再投資換算基準価額は、約10ヶ月半で為替ヘッジなしは26%、為替ヘッジありは30%上昇しています。

期間:2017/7/13(設定日)~2018/5/31、日次

基準価額(1万口当たり)は、信託報酬控除後のものです。

課税前分配金再投資換算基準価額は、当ファンドの公表している基準価額に、各収益分配金(課税前)をその分配を行う日に全額再投資したと仮定して算出したものであり、三菱UFJ国際投信が公表している基準価額とは異なります。

上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。

出所:三菱UFJ国際投信作成の販売用資料より引用

ポートフォリオ概況(マザーファンド)

当ファンドの組入比率は、米国が最も高く、他にも英国、日本、中国、イスラエルなどの銘柄に投資しています。
また、組入銘柄については、技術提供においてトップ企業とニッチな市場へ参入している企業を組みいれています。

国・地域別比率

業種別比率

組入上位10銘柄

(組入銘柄数:34)

銘柄名 国・地域 業種 比率
1 パロアルトネットワークス 米国 テクノロジー・ハードウェアおよび機器 8.7%
2 プルーフポイント 米国 ソフトウェア・サービス 6.5%
3 オクタ 米国 ソフトウェア・サービス 6.3%
4 アマゾン・ドット・コム 米国 小売 6.2%
5 ソフォス・グループ 英国 ソフトウェア・サービス 5.9%
6 マイクロソフト 米国 ソフトウェア・サービス 4.7%
7 トレンドマイクロ 日本 ソフトウェア・サービス 4.3%
8 サービスナウ 米国 ソフトウェア・サービス 4.2%
9 ファイア・アイ 米国 ソフトウェア・サービス 4.0%
10 アリスタ・ネットワークス 米国 テクノロジー・ハードウェアおよび機器 3.6%

当レポートの各数値は表示桁数未満で四捨五入して表示している場合がありますので、それを用いて計算すると誤差が生じることがあります。

「組入上位10銘柄」の比率はマザーファンドの対純資産比率です。

業種はGICS(世界産業分類基準)によるものです。

GICS(世界産業分類基準)について
Global Industry Classification Standard ("GICS")は、MSCI Inc.とS&P(Standard & Poor's)が開発した業種分類です。GICSに関する知的財産所有権はMSCI Inc.およびS&Pに帰属します。

過去の実績を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。

出所:三菱UFJ国際投信作成の2018年4月マンスリーレポートより引用。

当ファンドの組入上位銘柄をご紹介します

上記は、2018年4月27日時点でマザーファンドが保有する銘柄を紹介したものです。したがって、個別銘柄の推奨を目的とするものではなく、当ファンドにおいて将来にわたり上記銘柄を組み入れることを保証するものではありません。

売上高推移は、各銘柄の会計年度ごとの売上高を表しています。

予想は、2018年1月末時点でのBloomberg予想です。

上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。また為替・税金・手数料等を考慮しておりません。

出所:三菱UFJ国際投信作成の販売用資料より引用

ファンドの目的・特色

投資対象は、日本を含む「世界のサイバーセキュリティ関連企業」

ファンドの目的

日本を含む世界の株式を実質的な主要投資対象とし、主として値上がり益の獲得をめざします。

ファンドの特色

特色1

主として日本を含む世界のサイバーセキュリティ関連企業*の株式に投資を行います。

  • 株式等への投資にあたっては、サイバーセキュリティの需要拡大および技術向上の恩恵を享受すると考えられる企業の株式の中から、持続的な利益成長性、市場優位性、財務健全性、株価水準等を考慮して組入銘柄を選定します。
  • 株式等の組入比率は高位を維持することを基本とします。

当ファンドにおいては、サイバー攻撃に対するセキュリティ技術を有し、これを活用した製品・サービスを提供するテクノロジー関連の企業等をいいます。

実際の運用はサイバーセキュリティ株式マザーファンドを通じて行います。

特色2

株式等の運用にあたっては、アリアンツ・グローバル・インベスターズ・ユーエス・エルエルシーに運用指図に関する権限を委託します。

  • アリアンツ・グローバル・インベスターズ・ユーエス・エルエルシーは金融グループであるアリアンツ・グループの一員であり、テクノロジー株式の運用戦略について豊富な経験を有する資産運用会社です。

特色3

為替ヘッジの有無により、(為替ヘッジあり)、(為替ヘッジなし)が選択できます。

  • (為替ヘッジあり)は、実質組入外貨建資産について、原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減をはかります。なお、為替ヘッジが困難な一部の通貨については、当該通貨との相関等を勘案し、他の通貨による代替ヘッジを行う場合があります。
  • (為替ヘッジなし)は、実質組入外貨建資産について、原則として為替ヘッジを行いませんので、為替相場の変動による影響を受けます。

特色4

年1回の決算時(6月6日(休業日の場合は翌営業日))に分配金額を決定します。

  • 分配金額は委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配対象収益が少額の場合には、分配を行わないことがあります。
分配金額の決定にあたっては、信託財産の成長を優先し、原則として分配を抑制する方針とします。(基準価額水準や市況動向等により変更する場合があります。)

将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。(初回決算日は、2018年6月6日です。)

出所:三菱UFJ国際投信作成の交付目論見書より引用

サイバーセキュリティ株式オープン

 つみたてOK 100円積立 NISA
  • 主として日本を含む世界のサイバーセキュリティ関連企業の株式に投資を行います。
  • 株式等の運用にあたっては、アリアンツ・グローバル・インベスターズ・ユーエス・エルエルシーに運用指図に関する権限を委託します。
  • 実質組入外貨建資産について、原則として為替ヘッジを行いませんので、為替相場の変動による影響を受けます。
  • 「サイバーセキュリティ株式オープン(為替ヘッジあり)」との間でスイッチングが可能です。(NISA口座についてはスイッチングのお取扱いはありません。)

サイバーセキュリティ株式オープン(為替ヘッジあり)/(為替ヘッジなし)の取引に関する重要事項

<リスク>

当ファンドは、主に値動きのある国内外の株式を実質的な投資対象としています。当ファンドの基準価額は、有価証券の値動き等や為替相場の変動等の影響により上下するため、元本損失が生じることがあります。当ファンドは、投資元本及び分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

当ファンドご購入の際には、申込金額に対して3.24%(税込)を乗じた額の申込手数料がかかります。また、換金時に直接ご負担いただく信託財産留保額はかかりませんが、当ファンドの保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して年率1.836%(税込)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。

<その他>

当ファンドご購入の際には、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。