進化するゲーム業界。eスポーツ関連銘柄に注目

進化するゲーム業界。eスポーツ関連銘柄に注目

任天堂(7974)が発売した「ゲームボーイカラー」、「NINTENDO64」、もしくはソニー(6758)が発売した「プレイステーション」で遊ばれた経験はありますか?
これらの家庭用ゲーム機器が発売されたのは、1990年代後半から2000年代前半です。
それから約20年間、ゲーム業界は進化し続けました。
当コンテンツでは、ゲーム業界で今注目を浴びているeスポーツ業界とeスポーツ関連銘柄の一部をご紹介をいたします。
今もゲームが大好きな方、昔はしていたけど今のゲームはよくわからない方、注目を浴びている業界や関連銘柄を知りたい方は、ぜひご覧ください。

本コンテンツは情報提供が目的であり、投資その他の行動を勧誘する、あるいは、コンテンツ中の個別銘柄を勧誘、推奨するものではございません。また、過去の実績は将来の投資成果を保証するものではありません。銘柄の選択などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断にてお願いいたします。

eスポーツ業界の現状

eスポーツはエレクトリック・スポーツの略称で、複数名のプレーヤーがコンピューターゲーム(以降、ゲーム)で対戦するスポーツ・競技の名称として使われています。

日本では「eスポーツ」=「スポーツ・競技」ではなく、「遊び」として認識される傾向にあります。
しかし、米国では「eスポーツ」=「スポーツ・競技」として捉えており、2017年海外eスポーツ市場規模は700.9億円と大規模です。さらに、2018年には海外市場規模は、38.2%増加すると見込まれています。
一方で、2017年の日本国内eスポーツ市場規模は5億円未満とされており、海外市場に比べて規模の小ささが目立ちます。しかし、近年日本国内でもeスポーツは注目を浴びており、2018年2月には日本eスポーツ連合(JeSU)も設立され、今後の伸びしろに期待されています。

(出所)海外eスポーツ市場規模および海外市場規模の%ならびに2017年の日本国内eスポーツ市場規模は、「eスポーツ産業に関する調査研究報告書(総務省情報流通行政局情報流通復興課)」

海外eスポーツ市場の推移

海外eスポーツ市場の推移

2018年と2021年の数値は予想値です。

(出所)eスポーツ産業に関する調査研究報告書(総務省情報流通行政局情報流通復興課)

eスポーツ事業について

(提供)株式会社サイバーエージェント「The Rise of Esports in Japan」-市場を動かす『グループシナジー』

eスポーツ関連銘柄を一部ご紹介

注目を浴びているeスポーツ業界に関連している銘柄を一部ご紹介いたします。
各企業がどのようにeスポーツに関わっているのか、ぜひご覧ください。

「テーマ別投資情報」サービスの【eスポーツ】関連銘柄のうち、2017年9月1日から2018年9月1日までの取引手数料が上位5銘柄を選定しています。

ソニー(6758)

家庭用ゲーム機「プレイステーション」を販売しているソニーの子会社であるソニー・インタラクティブエンタテインメントは、eスポーツ仕様のコントローラー「レボリューションプロコントローラー2」を販売しております。このコントローラーは様々なジャンルに対応することが可能で、ユーザーのポテンシャルを最大限に引き出すように設計されています。

(出所)プレイステーション® オフィシャルサイトを基にマネックス証券が作成

さらに、10年チャートをみると2012年11月22日についた安値を底値にソニーの株価は上昇中です。
2013年度の第3四半期連結決算では、コア事業のゲーム分野において「プレイステーション4」のハードウェアおよびソフトウェアが好調な売上を記録するなど、ゲーム事業が株価貢献していることがわかります。

(出所)SONY 2013年度 第1四半期連結業績概要を基にマネックス証券が作成

(出所)2018年9月19日時点でマネックス証券作成

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サイバーエージェント(4751)

CMでよく見かける「Shadowverse」(シャドウバース)や「グランブルーファンタジー」はサイバーエージェントの子会社、株式会社Cygamesが提供しているゲームです。
この「Shadowverse」(シャドウバース)を対戦ゲームとしたeスポーツ世界大会「Shadowverse World Grand Prix2018」が2018年12月に開催されます。
当大会の優勝賞金は100万ドル(約1億1,000万円)と、国内最高額であり、日本ではまだ小さいeスポーツ市場に参加者を集めようとしております。

(出所)日本経済新聞を基にマネックス証券作成

2008年から2018年までの10年間チャートでは、株価は右肩上がりで好調です。
2017年後半から徐々に値上がり幅が拡大しましたが、2017年10月~12月を対象とした四半期決算では、ゲーム事業は売上高、営業利益減少に伴い株価は横ばい状態でした。しかし、2018年1月~3月の四半期決算では新規タイトル「プリンセスコネクト!Re:Dive」の新たなヒットによりゲーム事業は過去最高の売上高を更新しました。

(出所)2018年9月19日時点でマネックス証券作成

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ミクシィ(2121)

スマートフォンの特性を活かした、アクションRPG「モンスターストライク」(モンスト)など国内最大級のソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)の「mixi」を提供しています。eスポーツ関連事業として、同ゲームを使ったeスポーツ大会「モンストグランプリ2018 チャンピオンシップ」を開催しております。当大会の賞金総額は6,000万円と、高額です。

(出所)四季報、PRTIMES、株式会社ミクシィのウェブサイト基にマネックス証券が作成

2014年5月14日に発表した決算では、モンスターストライクにより売上高が前四半期比143.8%増加と好調でした。モンスターストライク利用者600万人突破、台湾でのゲーム提供開始など、株価が急上昇する要素が多く記載されていました。
今後もどのようなゲーム事業を展開していくのか、注目です。

(出所)2013年度第4四半期および通期決算説明会資料を基にマネックス証券が作成

(出所)2018年9月19日時点でマネックス証券作成

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ビックカメラ(3048)

ビックカメラグループの傘下であるソフマップは「eスポーツ」用の施設である「e Sports Studio AKIBA」を秋葉原に設けています。
eスポーツを楽しみながらネット配信ができる施設で、学生サークルやコミュニティーイベントなど5名以上の団体にてご利用できるサービスを提供しています。

(出所)日本経済新聞を基にマネックス証券作成

以下の10年間株価チャートでもわかるように、全体的に右肩上がりに株価が推移しています。
2015年から2016年半ばまで株価は下がっておりますが、2017年からまた上昇傾向になりました。
2017年度8月期第2四半期決算時に2017年8月期業績予想が売上高・営業利益・経常利益・当期純利益などすべて好調だったことが考えられ、またこの決算にてソフマップの専門店化と効率化への注力を発表いたしました。今後eスポーツ事業がどう影響するか注目です。

(出所)2017年8月期第2四半期決算説明会プレゼンテーション資料を基にマネックス証券作成

(出所)2018年9月19日時点でマネックス証券作成

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カプコン(9697)

一般社団法人日本eスポーツ連合(JeSU)の設立を受け、カプコンは北米を中心に実施していたeスポーツ事業を国内でも本格的に参入する決定を2018年2月に発表しました。
具体的には、「ストリートファイター」シリーズを活用したeスポーツ大会の開催、およびユーザーコミュニティ醸成を目的としたコミュニケーションスペース「カプコンeスポーツクラブ」を2018年2月に設立しています。
また、米国子会社Capcom U.S.A主催で「CAPCOM Pro Tour ジャパンプレミア大会」を、世界3大ゲームショウの1つである東京ゲームショウ2018で開催し、急成長を続けるeスポーツ市場において、競技者と視聴者によりeスポーツの魅力を伝えるために業界振興に貢献しています。

(出所)CAPCOM プレスリリース(2018年2月13日)を基にマネックス証券作成

2019年3月期第1四半期連結業績では、前年同期比で売上高46.5%増、そして営業利益は550.8%増加と、四半期決算開示以来過去最高となる営業利益を記録しました。
この好業績により、2018年までは横ばい状態だった株価も右肩上がりに推移しています。

(出所)CAPCOM プレスリリース(2018年7月30日)を基にマネックス証券作成

(出所)2018年9月19日時点でマネックス証券作成

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国内上場有価証券取引に関する重要事項

<リスク>

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じることがあります。

<保証金の額または計算方法>

信用取引では、売買金額の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。

<手数料等(税抜)>

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額100万円以下のときは、成行で最大1,000円、指値で最大1,500円が、約定金額100万円超のときは、成行で約定金額の最大0.1%、指値で約定金額の最大0.15%を乗じた額がかかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が200万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大800円が、約定金額200万円超のときは、成行・指値の区分なく最大1,000円がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、約定金額に対し0.5%(最低手数料48円)を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。