日本のオーナー企業に投資するファンドの投資魅力

ジャパンオーナー企業に投資するファンドの投資魅力

2018年は相場下落局面に何度か見舞われたなか、好成績をあげた国内株式型ファンドがあったことをご存知でしょうか。
東京海上アセットマネジメントが運用する「東京海上・ジャパン・オーナーズ株式オープン」は、独自の銘柄選定と徹底したリスク管理で、 2018年の下落局面でも強さを発揮しました。
ファンドの投資対象であるオーナー企業は、長期的な経営視点を持ち、意思決定が迅速な点が特長で、長期的かつ安定的な利益成長が期待されます。
「東京海上・ジャパン・オーナーズ株式オープン」の運用実績、ファンドが着目するオーナー企業の強み、ファンドの特長をご紹介します。

【販売用資料】2018 Fund Review 東京海上・ジャパン・オーナーズ株式オープン(2019年2月)

東京海上・ジャパン・オーナーズ株式オープン

つみたてOK 100円積立 NISA
  • わが国の金融商品取引所上場(これに準ずるものを含みます)株式のうち、経営者が実質的に主要な株主である企業を主要投資対象とします。
  • 銘柄選定に際しては、経営者のリーダーシップに関する定性分析を重視しつつ、企業の成長性・収益性に比較して割安であると判断される銘柄を選別します。

【動画公開中】ファンド紹介動画をチェック!

当ファンドを運用する東京海上アセットマネジメントのファンドマネージャーやアナリストが、「オーナー企業の持つ強み」や企業調査のポイント、運用の醍醐味を語っています。
ぜひご覧ください。

(出所)東京海上アセットマネジメント作成のファンド紹介動画です。

2018年は良好なパフォーマンス

年初来の運用実績振り返り

2018年の年初来リターンは、米中貿易戦争などの影響を受け国内株式指数が軒並み低水準に留まる中、東京海上・ジャパン・オーナーズ株式オープン(以下、オーナーズ)は19.8%と大幅に上昇しました。

2018年上期は良好なパフォーマンス

年初来リターン比較

オーナーズは税引前分配金を再投資したものとして計算。
TOPIX、東証2部、東証マザーズは配当込み

出所:ブルームバーグ

(出所)東京海上アセットマネジメント作成の販売用資料2018年12月(臨時レポート「年初来の運用実績(2018年11月末時点)」)より引用

リターンランキング 2018年11月末時点

期間内の月次リターンをみると、オーナーズが11ヶ月中9ヶ月でプラスリターンとなりました。特に、外部環境に左右されず、好決算の発表など、個別要因により上昇した銘柄がけん引役となりました。
また、国内株式アクティブファンド*との比較においても、対象ファンド563本中、オーナーズは第1位を記録しました。更に、長期リターンを比較しても上位3%以内と、良好なパフォーマンスを継続しています。

リターンランキング

ランキングは国内株式アクティブファンド*を対象とし、各ファンドの税引前分配金再投資基準価額から計算した順位 出所:Quick

上記は過去の運用実績および動向であり、将来の運用成果や運用動向などを示唆・保証するものではありません。

*国内株式アクティブファンド:国内公募追加型株式投信の中で、Quick属性において投資対象地域「国内」、投資対象資産「株式」に属しキーワードに「アクティブ型」を含むものを対象に集計。ただし、専用区分「DC専用」、「ラップ専用」、「SMA専用」に属するファンドは除く。

(出所)東京海上アセットマネジメント作成の販売用資料2018年12月(臨時レポート「年初来の運用実績(2018年11月末時点)」)より引用

東京海上・ジャパン・オーナーズ株式オープン 最新月次レポート

普遍的なテーマ:なぜ、オーナー企業か?

普遍的なテーマ:なぜ、オーナー企業か?

上記の「普遍的なテーマ」とは、オーナー企業が常に存在しており、そうしたオーナー企業への投資が有効と東京海上アセットマネジメントが考えることを指します。

上記のオーナー企業の定義は、当ファンドにおける定義です。

上記のコメントは、当ファンドのコンセプトをご理解いただくためご紹介するものであり、投資対象企業が全て該当することを示すものではありません。

オーナー企業は、長期的かつ、安定的な利益成長が期待される

オーナー企業が土台として持つ2つの強み

オーナー企業が土台として持つ2つの強み

米国オーナー企業指数(U.S. Wealth Index)は、当ファンドのコンセプトをご理解いただく目的でご紹介するものです。米国株は当ファンドの投資対象ではありません。

オーナー企業が土台として持つ2つの強み

*1 役員等の合計持株比率が5%以上である企業:2018年8月31日時点においてブルームバーグデータを基に抽出した、役員の合計持株比率が5%以上である1,214社(未上場期間は不算入。合計持株比率には、役員の親族、資産管理会社の保有分は含みません。なお、当ファンドの投資対象には役員の親族、資産管理会社の保有分を含むため、あくまで参考としてご利用ください。)

*2 東京証券取引所上場全銘柄:各年度末時点における対象銘柄、ETF、不動産投資信託は除く。

上記のコメントは、当ファンドのコンセプトをご理解いただくためご紹介するものであり、投資対象企業が全て該当することを示すものではありません。

上記は過去の実績および動向であり、将来の運用成果や運用動向などを示唆・保証するものではありません。

(出所)東京海上アセットマネジメント作成の販売用資料(2018年10月)より引用

良好なパフォーマンスの秘訣は「下落局面の強さ」

当ファンドは、独自の銘柄選定に加え、リスク管理を徹底し運用しています。組入銘柄を頻繁に変えることはなく、ポートフォリオ全体が割高とならないように、リバランスを行いウェイトを調整することで、直近の下落局面においては強さを発揮しました。

良好なパフォーマンスの秘訣は「下落局面の強さ」

上記は過去の運用実績および動向であり、将来の運用成果や運用動向などを示唆・保証するものではありません。

(出所)東京海上アセットマネジメント作成の販売用資料(2018年10月)より引用

ファンドの運用プロセス

ファンドの運用プロセス

*今後上場予定のIPO(新規上場・公開株)も含みます。

資金動向および市況動向等によっては、上記のような運用が出来ない場合があります。

(出所)東京海上アセットマネジメント作成の目論見書より引用

ファンドマネージャーからのメッセージ

日本国内には多くのオーナー企業が存在します。私たちは、オーナー企業は自らが株主であることや、迅速な意思決定を行えることから独自の強みを持っていると考えています。ただし、全ての企業がその強みを発揮できているとは限りません。当ファンドの運用では、企業調査を徹底し投資先企業を厳選しています。弊社には、約20名の日本株アナリストやファンドマネージャーがおり、年間の企業訪問件数は約5,000件に上ります*。原則として、経営者と直接面談し、中長期のビジョンや戦略を直接聞くことにより、時代を切り開くオーナー企業を探し続けています。

*2017年度実績。企業訪問件数は、延べ企業数。個別取材、会社説明会、工業・研究所見学なども含む。

また、短期的な値上がりよりも中長期に渡り安定したリターンを出すことをめざし運用しているため、日々の運用においては、どんなに良い企業であったとしても想定する利益成長に対し株価が急騰した場合は一旦売却するなど、リスク管理を徹底しています。
日々の調査で出会うオーナー経営者達は、会社経営のために必死に頑張っています。ファンドマネージャーの私自身も、そのようなオーナー経営者と同じ心意気で、投資家の皆様に少しでも多くパフォーマンスを還元できるよう、今後も必死で頑張ってまいります。

(出所)東京海上アセットマネジメント作成の販売用資料(2018年10月)より引用

東京海上・ジャパン・オーナーズ株式オープン

つみたてOK 100円積立 NISA
  • わが国の金融商品取引所上場(これに準ずるものを含みます)株式のうち、経営者が実質的に主要な株主である企業を主要投資対象とします。
  • 銘柄選定に際しては、経営者のリーダーシップに関する定性分析を重視しつつ、企業の成長性・収益性に比較して割安であると判断される銘柄を選別します。

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販売用資料(2018年10月)

臨時レポート「年初来の運用実績」(2018年11月末時点)

【販売用資料】2018 Fund Review 東京海上・ジャパン・オーナーズ株式オープン(2019年2月)

(出所)東京海上アセットマネジメント

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東京海上・ジャパン・オーナーズ株式オープンの取引に関する重要事項

<リスク>

当ファンドは、主に値動きのある国内の株式等を実質的な投資対象としています。当ファンドの基準価額は、組み入れた有価証券等の値動き等の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。当ファンドは、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

当ファンドご購入の際には、申込金額に対して2.16%(税込)を乗じた額の申込手数料がかかります。また、換金時に直接ご負担いただく信託財産留保額はかかりませんが、当ファンドの保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して年率1.5552%(税込)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。

<その他>

当ファンドご購入の際には、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

「モーニングスター アワード ファンド オブ ザ イヤー 2018」 について

MorningstarAward“FundoftheYear2018”は過去の情報に基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。また、モーニングスターが信頼できると判断したデータにより評価しましたが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。著作権等の知的所有権その他一切の権利はモーニングスター株式会社並びにMorningstar,Inc.に帰属し、許可なく複製、転載、引用することを禁じます。国内株式型部門:当賞は国内追加型株式投資信託を選考対象として独自の定量分析、定性分析に基づき、2018年において各部門別に総合的に優秀であるとモーニングスターが判断したものです。国内株式型部門は、2018年12月末において当該部門に属するファンド871本の中から選考されました。