1周年記念!【日経平均30,000円への道】特別セミナー

1周年記念!【日経平均30,000円への道】特別セミナー

※オンラインセミナーでの開催となります。

マネックス証券が日経平均30,000円への上昇見通しを発表してから約1年が経ちました。
2018年2月には日経平均は22,000円台へと下落し、2018年10月は24,000円台に上昇後22,000円台を切るなど、相場の急変動が続いています。

当セミナーでは、マネックス証券代表取締役社長の松本大、チーフ・ストラテジスト広木隆、チーフ・アナリスト大槻奈那が前回の「日経平均30,000円への道」セミナーにて語った各自の見解を振返り、今後の日経平均株価の動向や相場展望について語ります。
ぜひご覧ください。

特別セミナーの内容(予定)

出演者(出演順) セミナー内容(予定)
松本大
(マネックス証券代表取締役社長)
  • 前回オンラインセミナー内容の振返り
    (日銀動向、金融政策、GPIFポートフォリオなど)
  • 今後の日経平均株価の見通し
大槻奈那
(マネックス証券チーフ・アナリスト)
  • 前回オンラインセミナー内容の振返り
    (金利環境や、リスク要因についてなど)
  • 今後の日経平均株価の見通し
広木隆
(マネックス証券 チーフ・ ストラテジスト)
  • 前回オンラインセミナー内容の振返り
    (日経平均株価EPS、米政策などの海外動向による日本マーケット影響など)
  • 今後の日経平均株価の見通し

プロフィール

松本 大

マネックス証券 代表取締役社長

松本 大 (まつもと おおき)

1963年埼玉県生まれ。1987年東京大学法学部卒業後、ソロモン・ブラザーズを経て、ゴールドマン・サックスに勤務。1994年、30歳で当時同社最年少ゼネラル・パートナー(共同経営者)に就任。1999年、ソニー株式会社との共同出資でマネックス証券株式会社を設立。2004年にはマネックスグループ株式会社を設立し、以来CEOを務める。マネックスグループは、個人向けを中心とするオンライン証券子会社であるマネックス証券(日本)、TradeStation証券(米国)・マネックスBOOM証券(香港)などを有するグローバルなオンライン金融グループである。株式会社東京証券取引所の社外取締役を2008年から2013年まで務めたほか、数社の上場企業の社外取締役を歴任。現在、米マスターカード、株式会社ユーザベースの社外取締役も務める。

大槻 奈那

マネックス証券 チーフ・アナリスト 兼 マネックス・ユニバーシティ長
マネックスクリプトバンク株式会社 マネックス仮想通貨研究所所長

大槻 奈那

東京大学卒、ロンドン・ビジネス・スクールでMBA取得。
スタンダード&プアーズ、UBS、メリルリンチ等の金融機関でリサーチ業務に従事、各種メディアのアナリスト・ランキングで高い評価を得てきた。2016年1月より、マネックス証券のチーフ・アナリストとして国内外の金融市場やマクロ環境等を分析する。
現在、名古屋商科大学大学院教授、二松学舎大学国際政治経済学部の客員教授を兼務。東京都公金管理運用アドバイザリーボード委員、貯金保険機構運営委員、ロンドン証券取引所アドバイザリーグループ・メンバー。財政制度審議会分科会委員。テレビ東京「ニュースモーニングサテライト」等、メディアへの出演も多数。

広木 隆

マネックス証券 チーフ・ストラテジスト

広木 隆

上智大学外国語学部卒業。国内銀行系投資顧問、外資系運用会社、ヘッジファンドなど様々な運用機関でファンドマネージャー等を歴任。
長期かつ幅広い運用の経験と知識にも基づいた多角的な分析に強み。2010年より現職。青山学院大学大学院(MBA)非常勤講師。テレビ東京「ニュースモーニングサテライト」、BSジャパン「日経プラス10」、日テレNEWS24「まーけっとNAVI」、J-WAVE「JAM THE WORLD」等のレギュラーコメンテーターを務めるなどメディアへの出演も多数。

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マネックス証券アナリストの見解

日経平均30,000円への道

日経平均株価の推移について、当社コメントやコラムなどを紹介しています。
ぜひご覧ください。

日経平均30,000円への道

国内上場有価証券取引に関する重要事項

<リスク>

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じることがあります。

<保証金の額または計算方法>

信用取引では、売買金額の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。

<手数料等(税抜)>

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額100万円以下のときは、成行で最大1,000円、指値で最大1,500円が、約定金額100万円超のときは、成行で約定金額の最大0.1%、指値で約定金額の最大0.15%を乗じた額がかかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が200万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大800円が、約定金額200万円超のときは、成行・指値の区分なく最大1,000円がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、約定金額に対し0.5%(最低手数料48円)を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。
本セミナーでは、セミナーでご紹介する商品等の勧誘を行うことがあります。
マネックス証券株式会社および説明者は、セミナーおよび関連資料等の内容につき、その正確性や完全性について意見を表明し、保証するものではございません。情報、予想および判断は有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
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