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株価下落局面でこそ探したい 投資効率の良い銘柄!?

株価下落局面でこそ探したい 投資効率の良い銘柄!?

株式相場下落局面では、株価が下がる一方、配当利回りの魅力が相対的に高まります。
本コンテンツでは、投資効率の良い銘柄を探すポイントをお伝えいたします。

本コンテンツは情報提供が目的であり、投資その他の行動を勧誘する、あるいは、コンテンツ中の個別銘柄を勧誘、推奨するものではございません。また、過去の実績は将来の投資成果を保証するものではありません。銘柄の選択などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断にてお願いいたします。

ポイント

  • 配当金とは、企業が株主に対して収益を現金で分配する制度。
  • 配当利回りとは、株式の購入価額に対してどれくらい配当金がもらえるかという指標。
  • 株価下落時は、原則、配当利回りが向上する。
  • マネックス銘柄スカウター(日本株)を使えば、配当利回りが高い銘柄をスクリーニングすることも可能です。

配当金を受取るには、権利付最終売買日の大引け時点で該当銘柄を保有している必要があります。

配当利回りってなに?

購入額に対して1年間で配当金をどれくらいもらえるか示したものです。
配当金額のみでは、株式ごとの購入金額の違いを考慮に入れていないため単純比較することができませんが、配当利回りは購入額に対する配当金の割合であるため、投資効率を考える観点から有効です。

配当利回り(%)=1株あたりの配当金額(円)÷株価(円)×100

配当金は決算以前に確定した値は分からず、決算以前の配当金および配当利回りは予想値となります。また、予想配当金は実際支払われる配当金とは必ずしも同額ではございません。あらかじめご注意ください。

株価が下落した時が実は狙い目!? 配当利回りと株価の関係

配当利回りはその性質上、株価が下落することで上昇します。得られる配当金が変わらないのであれば、株価が下落することで必要な投資額も少なくなるためです。

例えば、年間で10円の配当金を得られるA株を1,000円で購入した場合、その配当利回りは1%。
しかし、そのA株が下落し500円で購入できた場合、500円で年間配当金10円の株が得られるため配当利回りは2%に上昇します
そのため、株価が下落したタイミングでは、配当利回りが高くなった銘柄が狙い目かも!?(※)

配当金は該当銘柄の権利確定日を跨ぐことで取得できます。

配当金は決算以前に確定した値は分かりません。新規に購入する場合、配当利回りは予想配当金を基に算出されます(予想配当利回り)。予想配当金は実際に支払われる配当金と必ずしも同額ではない場合もございます。あらかじめご注意ください。

株価と配当利回りの関係 ※配当額が同一の場合

配当利回りが大きく上昇している銘柄は?

銘柄の抽出条件は以下のとおりです。

  1. 市場:東証1部、東証2部、マザーズ、JASDAQ
  2. 比較時点:2020年2月21日と2020年3月13日
  3. 予想配当利回りが、比較時点で1%以上上昇している銘柄

ご参考として、上記対象銘柄の中から2020年2月1日~2020年2月28日でマネックス証券での取引口座が多い5銘柄をご紹介。

予想配当利回りは、株価下落のほか、予想配当金の増額により予想配当利回りが上昇する場合もございます。

手数料などの諸費用は考慮していません。

【ご参考】東証1部上場銘柄の配当利回りの平均値は、2.31%(2020年2月末時点)

出所:日本取引所グループ(有配会社平均利回り)

各銘柄名をクリックすると、ログイン後、投資情報画面に遷移いたします。

2020年2月21日 2020年3月13日
銘柄
コード
銘柄名 配当利回りの差 1株当たりの配当金(円) 株価 予想配当利回り(%) 1株当たりの配当金(円) 株価 予想配当利回り(%)
8411 みずほフィナンシャルグループ

1.96 7.5 159 4.71 7.5 113 6.67
8591 オリックス 1.53 76 1,911 3.98 76 1,379 5.51
2914 日本たばこ産業 1.08 154 2,268.5 6.79 154 1,957.5 7.87
9201 日本航空 2.04 110 3,000 3.67 110 1,927 5.71
8306 三菱UFJフィナンシャル・グループ 1.88 25 566.3 4.41 25 397.1 6.30

1株あたり予想配当金は、各時点での情報に基づき比較しています。

QUICKからの情報を基に、マネックス証券が作成

2020年3月13日現在

マネックス銘柄スカウター(日本株)を使って高配当利回り銘柄を抽出

スクリーニング(銘柄条件検索)を使えば、配当利回りが高い銘柄を簡単に探すことができます。

マネックス銘柄スカウター(日本株)を利用する

国内上場有価証券取引に関する重要事項

<リスク>

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じることがあります。

<保証金の額または計算方法>

信用取引では、売買金額の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。

<手数料等>

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円(税込:1,013円)、約定金額3,000万円超のときは、973円(税込:1,070円)かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円(税込:198円)が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円(税込:385円)がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円(税込:2,750円)かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5%(税込:0.55%)(最低手数料48円(税込:52円))を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円(税込:379,500円)かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。