ファンドマネージャーたちが選び抜いた日本株とは?

ファンドマネージャーたちが選び抜いた日本株とは?

市場の平均に勝つ運用を目指す日本株アクティブファンドのファンドマネージャー。彼らはまさに日本株選びのプロフェッショナルと呼べるでしょう。そんなファンドマネージャーたちが選び抜いた銘柄とはどのような銘柄なのでしょうか?野村総合研究所が日本株のアクティブ型投資信託約400ファンドを集計し、それらの投信の保有比率が高い銘柄を抽出しました。本コンテンツでは2019年1月時点の最新集計データをご紹介します。

本情報は、マネックス証券株式会社(以下「当社」といいます)が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。

日本株に投資する投信の保有銘柄を野村総合研究所が集計

野村総合研究所は国内公募型の日本株を投資対象した投信から「インデックス型」「業種特化型」「企業グループ特化型」などの投信を除外し、残った約400のアクティブ型投信の運用報告書から各投信の保有銘柄を抽出して投信ごとの「アクティブ度」を計算しました。「アクティブ度」とはその投信のポートフォリオとベンチマークとなる株価指数(パフォーマンスの基準とする株価指数)の構成銘柄との乖離度合いを示します。
本コンテンツでは「アクティブ度」が高かった上位3分の1の投資信託の保有銘柄の分析結果を紹介しています。

2019年1月の最新データは?

それでは2019年1月時点の集計で高アクティブファンドの保有比率が高い銘柄はどのような銘柄なのでしょうか?

2019年1月時点の集計で高アクティブ投信の保有比率が高い銘柄(上位20社)

銘柄名 市場名 高アクティブ投信
構成比率
2月26日終値
(円)
時価総額
(億円)
予想PER(倍) PBR
(倍)
ペプチドリーム (4587) 東1 1.106 5,110 6,311.4 242.5 41.4
ビジョン(9416) 東1 0.719 4,610 752.8 37.3 7.6
アンリツ(6754) 東1 0.686 2,202 3,042.6 35.6 3.7
ティーケーピー(3479) マザーズ 0.657 3,710 1,230.3 93.2 12.3
朝日インテック(7747) 東1 0.642 5,490 7,138.9 65.6 11.9
パン・パシフィック・インターナショナルHD(7532) 東1 0.565 6,650 10,524.7 21.9 3.4
エニグモ(3665) マザーズ 0.463 2,178 464.4 37.6 9.1
ソフトバンクグループ(9984) 東1 0.463 10,325 113,643.2 6.6 1.4
SHIFT(3697) マザーズ 0.424 4,735 697.5 83.6 27.6
サイバーエージェント(4751) 東1 0.417 3,470 4,387.0 218.5 5.7
ジャパンマテリアル(6055) 東1 0.412 1,465 1,540.4 28.9 6.9
東祥(8920) 東1 0.410 3,355 1,285.5 30.6 4.5
エムスリー(2413) 東1 0.403 1,834 11,883.5 56.7 12.7
ネットワンシステムズ(7518) 東1 0.401 2,600 2,236.0 27.5 3.5
ジャパンエレベーターサービスHD(6544) 東1 0.399 2,120 854.2 76.3 24.3
日本電産(6594) 東1 0.398 14,025 41,814.4 36.9 4.2
SBIホールディングス(8473) 東1 0.386 2,381 5,632.4 8.4 1.2
タカラバイオ(4974) 東1 0.362 2,466 2,969.4 94.3 4.7
ピジョン(7956) 東1 0.353 4,775 5,809.0 40.6 9.1
三菱UFJフィナンシャル・グループ(8306) 東1 0.351 581 79,396.1 7.9 0.5

(出所)野村総合研究所の集計データおよび2月26日時点のQUICKデータを元にマネックス証券作成

本情報は、公表データををもとに分析したものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。また、投資判断・資産運用の参考となる情報の提供を目的としたものであり、投資勧誘等を目的としたものではありません。
本情報の著作権、知的財産権その他一切の権利は、株式会社野村総合研究所またはその許諾者に帰属しており、電子的方法または機械的方法を問わず、いかなる目的であれ、無断で複製、引用、転載または転送等を行うことを禁止いたします。株式会社野村総合研究所は、本情報の正確性、信頼性、完全性についてその原因のいかんを問わず一切責任を負いません。

新たにアクティブファンドの保有比率が高くなった銘柄は?

2018年12月時点の集計ではアクティブファンドの保有データがなく、2019年1月時点の集計で保有比率が高くなった銘柄はどのような銘柄なのでしょうか?

銘柄名 市場名 高アクティブ投信
構成比率
2月26日終値
(円)
時価総額
(億円)
予想PER(倍) PBR
(倍)
テリロジー(3356) JQスタンダード 0.01833 1,008 158.1 122.1 17.7
ビープラッツ(4381) マザーズ 0.01360 12,400 142.8 97.1 30.1
アドソル日進(3837) 東1 0.00924 1,737 161.5 24.5 4.3
サイバーコム(3852) 東1 0.00857 2,569 206.1 47.6 4.4
LCホールディングス(8938) JQグロース 0.00723 1,309 72.8 7.3 1.1
アイ・エス・ビー(9702) 東1 0.00705 2,128 108.7 18.7 1.8
ACCESS(4813) マザーズ 0.00684 865 339.9 90.5 1.2
セキュアヴェイル(3042) JQグロース 0.00571 842 28.5 73.0 4.3
日本ファルコム(3723) マザーズ 0.00571 1,111 114.2 17.0 2.2
クリエートメディック(5187) 東1 0.00531 1,006 97.2 13.4 0.7
ソーバル(2186) JQスタンダード 0.00520 935 76.4 17.9 2.5
明光ネットワークジャパン(4668) 東1 0.00493 938 260.8 24.4 1.8
アイビーシー(3920) 東1 0.00431 1,225 69.8 36.3 4.6
ソマール(8152) 東2 0.00366 2,050 40.2 4.7 0.3
日本システム技術(4323) 東1 0.00286 1,367 76.7 12.3 1.2
クロスキャット(2307) 東1 0.00198 1,009 92.9 18.4 2.5
ユニバーサルエンターテインメン(6425) JQスタンダード 0.00085 3,610 2,895.0 11.0 0.8
エーアイ(4388) マザーズ 0.00013 2,032 100.1 87.0 9.7
ピー・シー・エー(9629) 東1 0.00011 2,379 183.2 18.2 1.4
Aiming(3911) マザーズ 0.00010 371 134.4 8.4
共和コーポレーション(6570) 東2 0.00006 637 38.4 10.1 1.1
日精樹脂工業(6293) 東1 0.00005 914 203.6 8.3 0.6
エイアンドティー(6722) JQスタンダード 0.00004 957 59.9 8.3 0.8

(出所)野村総合研究所の集計データおよび2月26日時点のQUICKデータを元にマネックス証券作成

本情報は、公表データををもとに分析したものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。また、投資判断・資産運用の参考となる情報の提供を目的としたものであり、投資勧誘等を目的としたものではありません。
本情報の著作権、知的財産権その他一切の権利は、株式会社野村総合研究所またはその許諾者に帰属しており、電子的方法または機械的方法を問わず、いかなる目的であれ、無断で複製、引用、転載または転送等を行うことを禁止いたします。株式会社野村総合研究所は、本情報の正確性、信頼性、完全性についてその原因のいかんを問わず一切責任を負いません。

特に注目の銘柄は?

新たにアクティブファンドの保有が判明した銘柄の中から高アクティブ投信構成比率の高い上位5銘柄をご紹介します。

テリロジー(3356)

企業概要

ICTパッケージソフト会社。世界中からICT・セキュリティ関連の最先端製品を発掘、国内外顧客に販売するビジネスモデルを中心に、ネットワーク・セキュリティ・モニタリング・ソリューションサービスを提供。企業向けに情報通信システム構築、セキュリティ・認証インフラの設計・構築・運用管理、高頻度取引に伴う遅延監視ソリューション、高速ネットワークのモニタリング、通信業者・プロバイダー向け認証技術・パフォーマンス管理ソフト販売など。ワンタイムパスワード世界トップのVASCO社と提携(次世代標的型マルウェア対策サービス)。AI自動化によるビッグデータ分析・解析、サイバーセキュリティ、クラウドデータセンター分野での自社開発製品化を推進。2016年フィスコグループと資本業務提携(2018年株式譲渡)。2018年画像認識技術を活用した自社開発のRPAツールを開発。2019年みえる通訳(多言語映像通訳サービス)がイオンに本格導入。主要取引先はみずほ銀行、伊藤忠テクノソリューションズ。

(出所)マネックス銘柄スカウター

ビープラッツ(4381)

企業概要

サブスプリクション型ビジネス提供会社。サブスクリプション(継続従量課金)のための統合プラットフォームシステム「Bplats(ビープラッツ)」の開発およびクラウドサービスとしての提供。主にIoT(モノのインターネット)、通信(MVNO、光コラボ)、クラウド事業者向けにサブスクリプションマネジメント、従量課金請求業務、複数取引先処理などの機能を提供。2017年ショーケース・ティービー<3909>と資本業務提携、東京センチュリー<8439>と業務提携。2018年東京センチュリーの持分法提供会社となる。主要取引先は富士通、日本ネットワークイネイブラー、光通信、リコージャパン。

(出所)マネックス銘柄スカウター

アドソル日進(3837)

企業概要

独立系のシステム開発会社。IoX総合エンジニアリングをベースに社会・企業・公共向け情報システム開発とソリューション・技術・サービスを提供、社会システム・先進インダストリーの2セグメント。社会インフラのシステム構築、銀行・生損保・インフォーメーション市場向けのビジネス向けシステム開発、通信分野・制御分野・組込み分野向けのエンジニアリング・システム開発、組込みソフトウェア・プラットフォーム技術を利用したユビキタス向け開発など。宇宙・物流・次世代通信(5G)領域、情報セキュリティ・サイバーセキュリティ・自動車向けセキュリティ領域での取組みを推進。2014年日本プロセス<9651>と業務資本提携。2015年米Lynx Software Technologies社とIoTセキュリティソリューションで業務提携、「LinxSecure」をライセンス取得。2017年菱洋エレクトロ<8068>とAI-IoT分野で業務提携、慶応大学とGISとIoTの融合での共同研究・開発を開始。2018年ニューテック<6734>と高信頼性大容量パソコン「セキュアサバコン」を共同開発、IoTセキュリティソリューションの米Lynx社と包括契約を締結。主要取引先は三菱電機、東京ガスiネット。

(出所)マネックス銘柄スカウター

サイバーコム(3852)

企業概要

システム開発会社、富士ソフトの子会社。通信系の技術を応用したソフトウェア開発(通信ソフト開発・制御ソフト開発・業務ソフト開発)、サービス(SI、オフショアサービス等)、プロダクト販売。主力は通信基盤・通信アプリケーション分野(電話交換機・携帯電話網基地局5G・ネットワーク装置、LTE監視制御システムなど)、制御分野(車載システム)のソフトウェア開発。Ruby言語による開発・ロボット系のシステム開発・次世代通信システム5G対応に注力。主要取引先は日本電気通信システム。

(出所)マネックス銘柄スカウター

LCホールディングス(8938)

企業概要

医療法人の事業継承ビジネス会社。医療関連ビジネスに特化、医療法人に対して病院経営支援・不動産のオフバランス・医療スタッフの再配置等によるコンソリデーションとアライアンスによる収益スキーム。子会社(LCパートナーズ、LCメディコム、LCレンディング)の業務分担により医療ビジネスを推進。サブリース方式の不動産賃貸ビジネスからビジネス転換、ノンコア事業(医療関連ビジネス以外)を整理。2016年ダヴィンチ・ホールディングス(現DAホールディングス)と資本業務提携(資本参加)。医療法人の事業継承目標は45法人(2021年)。2016年ロジコムから商号変更(持株会社化)。2018年新ビジネスモデルスタート、子会社ロジコムをCRE <3458>に売却。

(出所)マネックス銘柄スカウター

アンケートにご協力ください

本コンテンツは皆様の参考になりましたでしょうか?ぜひ以下のアンケートフォームからアンケートにご協力をお願いいたします。

アンケートに回答する

情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社(以下「当社」といいます)が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
本情報は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。
当社は本情報の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、本情報は当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。

国内上場有価証券取引に関する重要事項

<リスク>

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じることがあります。

<保証金の額または計算方法>

信用取引では、売買金額の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。

<手数料等(税抜)>

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額100万円以下のときは、成行で最大1,000円、指値で最大1,500円が、約定金額100万円超のときは、成行で約定金額の最大0.1%、指値で約定金額の最大0.15%を乗じた額がかかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が200万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大800円が、約定金額200万円超のときは、成行・指値の区分なく最大1,000円がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、約定金額に対し0.5%(最低手数料48円)を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。