さらなる市場拡大に期待!サイバーセキュリティに投資

さらなる市場拡大に期待!サイバーセキュリティに投資

サイバーセキュリティ関連企業への投資に特化したファンド、「サイバーセキュリティ株式オープン」をご存知でしょうか。

今後さらに発展する情報化社会において、新たな手法のサイバー攻撃が次々と生み出され、高度かつ専門的な対策が必要に迫られています。また、昨年5月には、EU(欧州連合)で施行された新たな個人情報保護ルール「一般データ保護規則(GDPR)」が施行されたことを受けて、多くのグローバル企業や政府関係者も対策を強化し始めており、今後もサイバーセキュリティ関連ビジネスの需要増加が考えられます。

このような中、サイバーセキュリティ関連企業の良好な業績の恩恵もあり、「サイバーセキュリティ株式オープン(為替ヘッジなし)」は、2019年3月末時点で当ファンドの過去1年間の騰落率は29.9%の上昇、設定来(*1)では45.5%の上昇となりました(*2)。

私たちの生活に身近なスマートフォンを中心に見るサイバーセキュリティや、今後の市場見通し、当ファンドの堅調な運用成績をご紹介します。さらなる市場拡大が期待できるサイバーセキュリティを、新たな投資対象としてご検討されてはいかがでしょうか。

*1設定日:2017年07月13日

*2出所:三菱UFJ国際投信作成の2019年3月マンスリーレポート

サイバーセキュリティ株式オープン

つみたてOK 100円積立 NISA
  • 主として日本を含む世界のサイバーセキュリティ関連企業の株式に投資を行います。
  • 株式等の運用にあたっては、アリアンツ・グローバル・インベスターズ・ユーエス・エルエルシーに運用指図に関する権限を委託します。

(為替ヘッジなし)

  • 実質組入外貨建資産について、原則として為替ヘッジを行いませんので、為替相場の変動による影響を受けます。
  • 「サイバーセキュリティ株式オープン(為替ヘッジあり)」との間でスイッチングが可能です。(NISA口座についてはスイッチングのお取扱いはありません。)

(為替ヘッジあり)

  • 実質組入外貨建資産について、原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減をはかります。なお、為替ヘッジが困難な一部の通貨については、当該通貨との相関等を勘案し、他の通貨による代替ヘッジを行う場合があります。
  • 「サイバーセキュリティ株式オープン(為替ヘッジなし)」との間でスイッチングが可能です。(NISA口座についてはスイッチングのお取扱いはありません。)

今後も拡大が予測されるサイバーセキュリティ市場

インターネット活用の拡大や個人情報保護規制への対応によるセキュリティ対策の増加などを背景に、今後もサイバーセキュリティ市場は拡大すると予測されています。

出所:三菱UFJ国際投信作成のファンド情報提供資料(2019年5月)より引用

【動画公開中】2分でわかる!「サイバーセキュリティ株式オープン」

三菱UFJ国際投信作成のファンド紹介動画です。

身近なスマートフォンを中心に見るサイバーセキュリティ

スマートフォンを中心に見るサイバーセキュリティと企業例

サイバーセキュリティは、私たちの生活に身近なスマートフォンと密接に関係しています。
「スマートフォン」のサイバーセキュリティを例に、当ファンドの2019年2月28日現在の組入上位5銘柄をご紹介します。

※・・・ページ番号が記載されている企業例は、こちらの資料 にてご覧ください。

  • 上記はスマートフォンの中のサイバー攻撃対策の一例であり、すべてを網羅するものではありません。なお、掲載企業は、直接スマートフォンに関する企業ではない場合があります。
  • 上記は、サイバーセキュリティ株式オープン(為替ヘッジあり)/(為替ヘッジなし)の組入銘柄に関してご理解を深めていただくために掲載しているものであり、個別銘柄の推奨を目的とするものではありません。
  • 上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。
  • 写真はイメージです。

上記の内容はサイバーセキュリティ株式オープン(為替ヘッジあり)/(為替ヘッジなし)の概略を投資家のみなさまにご紹介するために作成したものです。このため、ファンドの商品性、リスク、お申込みメモなどについては投資信託説明書(交付目論見書)をご確認いただく必要があります。

出所:三菱UFJ国際投信作成のファンド情報提供資料より引用

今後の市場見通しについて

前向きな見方を継続しています。

技術革新や世界で進むサイバー攻撃対策の強化などから、国・企業・個人にとって、サイバーセキュリティへの投資は引き続き不可欠となっています。

こうした環境下、サイバーセキュリティ関連銘柄については、企業業績が引き続き堅調であることから、前向きな見方を継続しています。

世界中で進む情報セキュリティへの取り組み

IT環境の急速な変化などを背景に、各国では個人情報保護にむけた取り組みが行われています。
EU(欧州連合)で一般データ保護規則(GDPR)が施行されたことを受け、多くのグローバル企業が対応に追われています。このような規則への対応のため、企業はサイバーセキュリティ関連の予算を増やすと考えています。

  • 上記はイメージであり、すべてを網羅するものではありません。
  • 上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。

サイバーセキュリティ市場について

銘柄の選定にあたっては、家電や自動車などを中心に普及しつつあるIoT(モノのインターネット化)や、サーバー管理における手間の削減やセキュリティの向上などを目的に急速に普及しているクラウド・コンピューティングの分野におけるサイバーセキュリティ関連企業に注目しています。

  • あらゆるモノがインターネットに接続されるIoTでは、機器だけでなくその周辺のシステムなども守る必要があり、セキュリティ範囲は多岐にわたります。IoTデバイス数の増加は、サイバーセキュリティ市場の拡大につながるとみられます。
  • サーバー管理における手間の削減やセキュリティの向上などを目的に、クラウドサービスは情報資産を管理する手段として急速に普及しています。クラウドサービスを提供する企業は、多くの顧客企業のデータを守るため高度なセキュリティ技術を有し、その技術を活用しているため、サイバーセキュリティ関連企業に該当すると考えています。

IoTデバイスとは、固有のIPアドレスを持ち、インターネットに接続が可能な機器をさします。

  • 上記はイメージであり、すべてを網羅するものではありません。
  • 上記企業はIoT、クラウドサービスに関連する企業の一例をご紹介したものです。そのため、個別銘柄の推奨を目的とするものではなく、当ファンドにおいて上記銘柄を組み入れることを保証するものではありません。
  • 上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。

出所:三菱UFJ国際投信作成の販売用資料(2019年3月)より引用

「サイバーセキュリティ株式オープン」の良好な運用状況

「サイバーセキュリティ株式オープン(為替ヘッジなし)/(為替ヘッジあり)」の運用状況

2017年7月13日の設定来の騰落率は、「為替ヘッジなし」は45.5%、「為替ヘッジあり」は43.7%の上昇でした。

  • 基準価額(1万口当たり)は、運用管理費用(信託報酬)控除後の値です。・信託報酬率は、後記の「ファンドの費用」に記載しています。・掲載期間内においては、分配金をお支払していません。・設定来のファンドの騰落率は、当初設定価額(10,000円)を起点として算出しています。
  • 上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりません。

出所:三菱UFJ国際投信作成の販売用資料(2019年3月)より引用

直近のパフォーマンスにつきましては、最新の月次レポート もご確認ください。

【動画公開中】ファンドマネージャー スペシャルインタビュー

当ファンドを運用するファンドマネージャーが、どのようにサイバーセキュリティ企業を見極めるのか、新規上場したサイバーセキュリティ関連企業などについて語っています。こちらの動画もぜひご覧ください。<12分27秒>

三菱UFJ国際投信作成のファンド紹介動画です。

サイバーセキュリティ株式オープン

つみたてOK 100円積立 NISA
  • 主として日本を含む世界のサイバーセキュリティ関連企業の株式に投資を行います。
  • 株式等の運用にあたっては、アリアンツ・グローバル・インベスターズ・ユーエス・エルエルシーに運用指図に関する権限を委託します。

(為替ヘッジなし)

  • 実質組入外貨建資産について、原則として為替ヘッジを行いませんので、為替相場の変動による影響を受けます。
  • 「サイバーセキュリティ株式オープン(為替ヘッジあり)」との間でスイッチングが可能です。(NISA口座についてはスイッチングのお取扱いはありません。)

(為替ヘッジあり)

  • 実質組入外貨建資産について、原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減をはかります。なお、為替ヘッジが困難な一部の通貨については、当該通貨との相関等を勘案し、他の通貨による代替ヘッジを行う場合があります。
  • 「サイバーセキュリティ株式オープン(為替ヘッジなし)」との間でスイッチングが可能です。(NISA口座についてはスイッチングのお取扱いはありません。)

情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社(以下「当社」といいます)が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
本情報は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。
当社は本情報の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、本情報は当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。

サイバーセキュリティ株式オープン(為替ヘッジあり)/(為替ヘッジなし)の取引に関する重要事項

<リスク>

当ファンドは、主に値動きのある国内外の株式を実質的な投資対象としています。当ファンドの基準価額は、有価証券の値動き等や為替相場の変動等の影響により上下するため、元本損失が生じることがあります。当ファンドは、投資元本及び分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

当ファンドご購入の際には、申込金額に対して3.24%(税込)を乗じた額の申込手数料がかかります。また、換金時に直接ご負担いただく信託財産留保額はかかりませんが、当ファンドの保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して年率1.836%(税込)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。

<その他>

当ファンドご購入の際には、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。