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円⇒米ドル為替手数料(買付時)が期間限定で無料!

円⇒米ドル為替手数料(買付時)が期間限定で無料!

米国株取引を始めるには、円から米ドルに為替振替を行い、事前に米ドルを準備する必要があります。(※1)
通常では、為替振替を行う際に為替手数料が発生しますが、マネックス証券では2020年1月7日(火)約定分(予定)まで円からドルへの為替手数料(買付時)を無料としております!

米ドル/円相場が下落した時(ドル安・円高)に、米ドルへ為替振替をご検討の方は、この機会にぜひマネックス証券の米国株サービスをご利用ください。

(※1) マネックス証券では、米国株取引を円でお取引できる「円貨決済サービス」もご提供しております。円貨決済をご利用になる場合は、米ドルの事前準備は不要です。なお、円貨決済を利用した場合の為替手数料も期間限定で無料となります。
詳細はこちら

2020年1月7日(約定分)まで米ドル為替手数料(買付時)は無料!

通常、為替振替には1米ドルあたり25銭の手数料が発生いたしますが、マネックス証券は、主要ネット証券で唯一、米ドル為替手数料(買付時)を0円(無料)で提供しております!(2020年1月7日約定分まで)

本コンテンツ内の主要ネット証券は、SBI証券・カブドットコム証券・松井証券・楽天証券・マネックス証券をいいます(2019年7月10日現在、カブドットコム証券・松井証券は米国株の取扱いはありません)。

円から米ドルへの為替振替は、円高の時がチャンス!

2018年4月16日~2019年9月2日(週足)

(出所)マネックス証券作成

2019年4月に1米ドル=112円をつけて以降、米ドル/円相場は円高傾向が続いています。
円の価値が相対的に上がっている現在の米ドル/円の水準を投資機会とお考えの方はぜひ、米ドルへの為替振替をご検討ください!

外国株取引口座開設後から米国株投資までの3ステップ

外国株口座を開設してから、米国株投資を始めるまでに必要な3つの手順を、わかりやすく動画で解説!

  1. 証券総合取引口座から外国株取引口座へ、円を資金振替する
  2. 外国株取引口座で、資金振替をした円を米ドルに為替振替する
  3. 用意した米ドルで、米国株投資を始める

口座開設の流れ

外国株取引をするためには、外国株取引口座の開設が必要です。

手続きはすべて ウェブサイト上で完了!

最短で翌営業日から 取引可能!

もちろん 口座開設・維持費は かかりません!

証券総合取引口座をお持ちでない方

[口座開設・維持費は無料]

証券総合取引口座をお持ちの方

ログイン後、外国株取引口座開設画面へ遷移します

外国株取引口座をお持ちでない方

外国株取引口座開設画面へ遷移します

米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

<リスク>

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じることがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じることがあります。なお、外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じることがあります。

<手数料等>

米国株式等の委託取引では、約定金額に対し0.45%(税込:0.495%)(上限20米ドル(税込:22米ドル))の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル(税込:15,400米ドル)かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。店頭取引では取引手数料はかかりませんが、取引価格は当社が直近の米国金融商品取引所の終値等をベースとして合理的に算出した基準となる価格に、概ね1.5%(最大5.0%)のスプレッドを加減して決定し、IFAを媒介した取引の場合は、概ね2.2%(最大5.7%)のスプレッドを加減して決定いたします。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。また、米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。