日本株選びのプロたちが選び抜いた銘柄とは?

日本株選びのプロたちが選び抜いた銘柄とは?

市場の平均に勝つ運用を目指す日本株アクティブファンドのファンドマネージャー。彼らはまさに日本株選びのプロフェッショナルと呼べるでしょう。そんなファンドマネージャーたちが選び抜いた銘柄とはどのような銘柄なのでしょうか?野村総合研究所が日本株のアクティブ型投資信託約400ファンドを集計し、それらの投信の保有比率が高い銘柄を抽出しました。本コンテンツでは2019年9月時点の最新集計データをご紹介します。

本情報は、マネックス証券株式会社(以下「当社」といいます)が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。

日本株に投資する投信の保有銘柄を野村総合研究所が集計

野村総合研究所は国内公募型の日本株を投資対象とした投信から「インデックス型」「業種特化型」「企業グループ特化型」などの投信を除外し、残った約400のアクティブ型投信の運用報告書から各投信の保有銘柄を抽出して投信ごとの「アクティブ度」を計算しました。「アクティブ度」とはその投信のポートフォリオとベンチマークとなる株価指数(パフォーマンスの基準とする株価指数)の構成銘柄との乖離度合いを示します。
本コンテンツでは「アクティブ度」が高かった上位3分の1の投資信託の保有銘柄の分析結果を紹介しています。

2019年9月の最新データは?

それでは2019年9月時点の集計で高アクティブファンドの保有比率が高い銘柄はどのような銘柄なのでしょうか?

2019年9月時点の集計で高アクティブ投信の保有比率が高い銘柄(上位20社)

銘柄名 市場名 高アクティブ
投信
構成比率
10月24日終値
(円)
時価総額
(億円)
予想
PER
(倍)
PBR
(倍)
ペプチドリーム (4587) 東1 1.54357834 5,160 6,466.0 37.2
ビジョン(9416) 東1 0.84328666 1,681 824.1 38.1 7.4
ティーケーピー(3479) マザーズ 0.78253194 4,860 1,823.2 62.8 15.4
アンリツ(6754) 東1 0.76458097 2,199 3,039.8 40.3 3.6
エムスリー(2413) 東1 0.72460883 2,619 17,769.7 80.8 12.0
ラクスル(4384) 東1 0.65579765 3,445 957.9 1,064.4 14.1
ソフトバンクグループ(9984) 東1 0.63403361 4,067 84,992.7 6.0 1.0
朝日インテック(7747) 東1 0.59740789 2,790 7,263.0 64.2 11.1
SHIFT(3697) 東1 0.53414791 6,140 966.3 66.4 11.1
日本電産(6594) 東1 0.5249068 15,480 46,152.4 45.6 4.8
レーザーテック(6920) 東1 0.51974808 7,840 3,696.0 35.3 11.4
ネットワンシステムズ(7518) 東1 0.50021717 2,991 2,572.3 24.8 3.6
ソニー(6758) 東1 0.49818452 6,340 80,661.7 15.6 2.0
ネクステージ(3186) 東1 0.47544794 1,116 841.3 20.5 3.1
ラクス(3923) マザーズ 0.45584605 1,611 1,459.7 146.0 30.9
ジャパンエレベーターサービスHD(6544) 東1 0.4542525 2,858 1,156.7 85.7 31.4
SBIホールディングス(8473) 東1 0.44986132 2,351 5,561.4 8.9 1.2
ローム(6963) 東1 0.43920598 8,510 9,361.0 28.7 1.2
ジャパンマテリアル(6055) 東1 0.38875867 1,541 1,620.4 28.0 7.1
NITTOKU(6145) ジャスダック 0.38176621 3,120 564.7 18.5 2.0

(出所)野村総合研究所の集計データおよび10月24日時点のQUICKデータを元にマネックス証券作成

本情報は、公表データををもとに分析したものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。また、投資判断・資産運用の参考となる情報の提供を目的としたものであり、投資勧誘等を目的としたものではありません。
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特に注目の銘柄は?

2019年9月時点で高アクティブ投信構成比率が高かった上位10銘柄をご紹介します。

ペプチドリーム (4587)

企業概要

非標準のペプチド治療薬開発、東京大学発のバイオベンチャー。創薬開発・探索プラットフォームシステム(PDPS)を活用した「特殊ペプチド」創薬に特化した事業をアライアンス・パートナーと展開。特殊ペプチドから医薬品候補物質を創製するビジネス。アライアンス製薬企業(アムジェン、アストラ・ゼネカ、グラクソ・スミスクライン、ノバルティス、ファイザー、第一三共、田辺三菱製薬など28社)と創薬のパートナー契約。自社創薬では抗インフルエンザ特殊ペプチドの開発を推進。2015年米メルク社、帝人ファーマ、仏サノフィ社、米ジェネンテック社と創薬共同研究開発契約を締結。2016年塩野義製薬・旭化成ファーマと創薬共同研究開発契約を締結、JCRファーマ<4552>と特殊環状ペプチドで共同研究契約。2017年塩野義製薬、積水化学工業と共同出資会社「ペプチスター」を設立。2018年参天製薬<4536>と包括的創薬共同研究開発契約。2019年塩野義製薬と複数のペプチド−薬物複合体で包括的な共同研究契約を締結。

(出所)マネックス銘柄スカウター

ビジョン(9416)

企業概要

WiFiレンタルサービス会社。グローバルWiFi事業(海外用・訪日外国人用モバイルWiFiルーターのレンタル)、情報通信サービス事業(固定通信、移動体通信、ブロードバンド、OA機器販売)を展開。「グローバルWiFi」は海外200ヶ国以上の国と地域で使用できるパケット定額制レンタルサービス、訪日外国人・海外渡航者向けに販売。情報通信サービス事業は法人向けにソフトバンクの固定・移動体通信取次、通信インフラ環境やオフィス機器を提案。国内外向けハイヤーシェアリングサービス「プロドラ」に注力。2015年訪日外国人向け日本向用WiFiレンタル「NINJA WiFi」を開始。2017年ウェアラブル翻訳デバイス「ili」を発売。主要取引先はメンバーズモバイル(光通信グループ)、SKY。

(出所)マネックス銘柄スカウター

ティーケーピー(3479)

企業概要

貸会議室の業界最大手。法人向け貸会議室ビジネスを起点に、付加価値を加えた快適な「場」「空間」「時間」を創出する空間再生流通事業(遊休不動産を有効活用して空間を再生)を展開。中核事業の貸会議室事業は企業が保有する遊休不動産を仕入れBtoBを中心にシェアリング、法人向け貸会議室ネットワーク「TKP貸会議室ネット」を提供(全国2000室以上を運営)。その他、ホテル&リゾート事業(ホテル数14、2020年までに20に拡大)、料飲・ケータリング事業、イベント運営・制作事業、コールセンター・BPO事業を営む。2017年メジャースを子会社化(イベントプロデュース事業、プロデュース事業に参画)。2017年スペースマッチングサービス「クラウドスペース」の運営を開始、大塚家具<8186>と業務・資本提携。2019年「リージャス」ブランドのスイスIWGから日本事業(国内最大手)を買収(500億円)。

(出所)マネックス銘柄スカウター

アンリツ(6754)

企業概要

通信用計測機器の大手。ネットワークインフラ(通信インフラ機器、基地局計測、監視・解析用)、モバイル(端末開発・認証・製造用)、エレクトロニクス(開発・製造用)市場向け通信用計測器の製造販売。5G対応では顧客(チップセットベンダ、通信モジュールベンダ、端末メーカ)へテストソリューションを提供。テストステーションMT8000Aは世界の主要5Gチップセットベンダに採用(シグナリング、プロトコル評価、RF性能評価に使用)。その他、食品・医薬品用異物検出機や重量選別機・遠隔監視制御システム・帯域制御装置を手掛ける。主力商品は基地局向けのハンドヘルド計測器、モバイル・開発用計測器、LTE開発用計測器(何れも世界トップ)。次世代のIoT/5G事業商用化への開発(5Gの変調解析や波形解析に関する開発)を推進(2016年米アジマスシステム社を買収)。

(出所)マネックス銘柄スカウター

エムスリー(2413)

企業概要

医療情報サービス会社。メディカルプラットフォーム(医師への情報提供、医療関連会社マーケティング支援、治験支援、電子カルテ等の開発)、エビデンスソリューション、キャリアソリューションの各事業を展開。医療従事者(医師・歯科医師・薬剤師)向けの医療ポータルサイト「m3.com」、医療情報・医薬品情報の「MR君」、転職支援「キャリア」運営が主力。エビデンスソリューションはCRO(臨床開発業務支援)・SMO(治験管理・運営)業務。製薬・医療機器メーカー向けにはインターネットによるマーケティング支援サービスを提供。海外ビジネスでは全世界(米国・英国・中国・韓国・他)500万人の医師会員・調査パネルを構築、医療分野の調査サービスを提供。ソニー<6758>の持分法適用会社。2013年同業の米PDRと提携。2018年治験支援のWake Researchを買収(米国治験事業に参入)、脳梗塞リハビリ施設運営のワイズを子会社化。2019年LINE<3938>と共同出資会社(LINEヘルスケア)を設立。2019年メディカルネット<3645>との資本提携解消(業務提携継続)

(出所)マネックス銘柄スカウター

ラクスル(4384)

企業概要

ネット印刷&物流会社。小ロット印刷と広告のシェアリングプラットフォーム「ラクスル」を中心とした印刷業、オンデマンド物流のシェアリングプラットフォーム「ハコベル」を中心とした運送業を営む。クラウド型ネット印刷「ラクスル」は日本全国の印刷会社と提携、生産委託の印刷サービス(ポスター、チラシ、カタログ、DM等)と集客支援サービス(新聞折込、ポスティング、はがきDM)。ネット便「ハコベル」は荷主と運送業者を直接マッチング、PC・スマホからの荷物の配送予約サービス(軽貨物運送「ハコベルカーゴ」、一般貨物輸送「ハコベルコネクト」)。2017年ヤマトホールディングス<9064>と資本提携。2019年一般求配車サービス「ハコベルコネクト」のサービス開始、プロサッカーチーム「鹿島アントラーズ」を子会社化。

(出所)マネックス銘柄スカウター

ソフトバンクグループ(9984)

企業概要

時価総額2位の日本を代表するIT企業グループ。ソフトバンク(国内通信&ヤフー)、スプリント(米モバイル)、アーム(プロセッサー)、ソフトバンクビジョンファンド&デルタファンド、ブライトスターの各事業。投資先企業と世界各地で半導体、通信、インターネット事業を展開。投資先は通信インフラやサービス、ロボティクス、ライドシェア、自動運転、バイオメディカル、金融、保険、農業など。エネルギー分野では太陽光発電による発電・売電事業に積極的に参画。主要な連結子会社はソフトバンク<9434>、Sprint Corporation、ソフトバンクビジョンファンド、英ARM社など。2013年米携帯電話3位のスプリント・ネクステル社買収によりグローバル展開への布石に着手。2015年Netflixと提携(映像配信サービスを開始)。2016年半導体設計の世界最大手・英ARM社を買収(3.3兆円)。2017年10兆円のファンド「ソフトバンク・ビジョン・ファンド」設立。2018年自動運転でトヨタ自動車<7502>と提携。

(出所)マネックス銘柄スカウター

朝日インテック(7747)

企業概要

世界的なカテーテルメーカー。低侵襲治療製品(ガイドワイヤー、ガイディングカテーテル、バルーンカテーテル)の開発・製造・OEM生産・販売と、医療部材(内視鏡・消化器関連部材)・産業部材の開発・製造。治療領域は循環器系・末梢血管系・腹部血管系・脳血管系など。主力商品は血管内治療に使用される治療用のガイドワイヤー・カテーテル製品(PTCAガイドワイヤーは国内トップ・世界トップクラス)。1995年日本で初めてCTO治療用PTCAガイドワイヤーを開発。2010年ガイドワイヤーの開発・製造でテルモ<4543>と提携。2016年富士機械製造(現FUJI)<6134>と資本業務提携。2019年胆膵内視鏡処置具でオリンパス<7733>と販売提携。

(出所)マネックス銘柄スカウター

SHIFT(3697)

企業概要

ソフトウェア検証テスト会社。ソフトウェアテスト専門会社として第三者検証・品質保証のソフトウェアテスト事業としてコンサルティング、ソリューション、ヒンシツプラットフォームサービスを提供。コンサルティングサービス(プロジェクトマネジメント、テスト戦略立案支援)、ソリューションサービス(ソフトウェアテストのアウトソーシング、テストスクリプト作成業務、テスト実行)、ヒンシツプラットフォームサービス(テストエンジニア評価「CAT」検定、スコアリング評価・データ分析等)。エンタープライズ系の業務システム、最新ゲーム、情報システム検証が主力。その他、エンターテインメント市場企業向け品質管理工程やデバック業務のアウトソーシングとサポート。2015年FFRI<3692>とセキュリティテスト分野で業務提携、フィックスターズ<3687>と機械学習技術活用で業務提携。2016年ERPのワークスアプリケーションズと資本業務提携。2018年RPAテクノロジーズ<6572>と業務提携、債権買取による早期入金サービスでマネーフォワード<3994>と業務提携。主要取引先はワークスアプリケーションズ。

(出所)マネックス銘柄スカウター

日本電産(6594)

企業概要

世界トップの総合モーターメーカー。精密小型モータ(FDBモータ、HDD用)、中型モータ(車載・家電・産業機械用)、機器装置(検査計測装置・自動化ユニット・制御装置)、電子・光学部品等の製造・販売。精密小型のスマートフォン向けバイブレーション用モータから超大型の産業システム向けのモータまで幅広いモータをラインナップ。ブラシレスDCモータ、HDD用小型精密モータは世界トップ。車載市場向けは運転支援システム化に伴い超小型パワーパック(電動パワステ・電動オイル用モジュール製品・次世代ブレーキシステム・モータ)、家電・商業・産業市場向けはモータ単品からソリューションプロバイダを推進。M&Aに積極的、共立マシナリ・シンポ工業・トーソク・コパル・三協精機製作所等を子会社化。2013年傘下の日本電産コパル・日本電産トーソク、2014年日本電産コパル電子・日本電産リードを完全子会社化。2016年米エマソン・エレクトリックの産業用モーター・発電機事業を買収(1200億円)。2018年冷蔵庫部品事業を米ワールプール社から買収(1175億円)。2019年オムロンの車載子会社買収(約1000億円)。

(出所)マネックス銘柄スカウター

国内上場有価証券取引に関する重要事項

<リスク>

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じることがあります。

<保証金の額または計算方法>

信用取引では、売買金額の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。

<手数料等(税抜)>

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額100万円以下のときは、成行で最大1,000円、指値で最大1,500円が、約定金額100万円超のときは、成行で約定金額の最大0.1%、指値で約定金額の最大0.15%を乗じた額がかかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が200万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大800円が、約定金額200万円超のときは、成行・指値の区分なく最大1,000円がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、約定金額に対し0.5%(最低手数料48円)を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社(以下「当社」といいます)が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
本情報は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。
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