サイト内の現在位置を表示しています。

ファンドマネージャーたちが選び抜いた日本株とは

ファンドマネージャーたちが選び抜いた日本株とは

市場の平均に勝つ運用を目指す日本株アクティブファンドのファンドマネージャー。彼らはまさに日本株選びのプロフェッショナルと呼べるでしょう。そんなファンドマネージャーたちが選び抜いた銘柄とはどのような銘柄なのでしょうか?野村総合研究所が日本株のアクティブ型投資信託約400ファンドを集計し、それらの投信の保有比率が高い銘柄を抽出しました。本コンテンツでは2019年12月時点の最新集計データをご紹介します。

本情報は、マネックス証券株式会社(以下「当社」といいます)が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。

日本株に投資する投信の保有銘柄を野村総合研究所が集計

野村総合研究所は国内公募型の日本株を投資対象とした投信から「インデックス型」「業種特化型」「企業グループ特化型」などの投信を除外し、残った約400のアクティブ型投信の運用報告書から各投信の保有銘柄を抽出して投信ごとの「アクティブ度」を計算しました。「アクティブ度」とはその投信のポートフォリオとベンチマークとなる株価指数(パフォーマンスの基準とする株価指数)の構成銘柄との乖離度合いを示します。
本コンテンツでは「アクティブ度」が高かった上位3分の1の投資信託の保有銘柄の分析結果を紹介しています。

2019年12月の最新データは?

それでは2019年12月時点の集計で高アクティブファンドの保有比率が高い銘柄はどのような銘柄なのでしょうか?

2019年12月時点の集計で高アクティブ投信の保有比率が高い銘柄(上位20社)

銘柄名 市場名 高アクティブ
投信
構成比率
12月16日
終値(円)
時価総額
(億円)
予想PER
(倍)
PBR
(倍)
ペプチドリーム(4587) 東1 1.16990448 5,710 7,155.2 - 41.6
エムスリー(2413) 東1 0.962997 3,310 22,459.2 102.1 14.7
ビジョン(9416) 東1 0.84746296 1,735 850.6 39.3 7.8
アンリツ(6754) 東1 0.69340472 2,197 3,037.2 35.5 3.5
朝日インテック(7747) 東1 0.66671697 3,155 8,215.8 72.6 12.4
SHIFT(3697) 東1 0.62797578 8,630 1,358.1 93.3 15.0
レーザーテック(6920) 東1 0.61591692 5,820 5,487.5 52.5 17.1
ティーケーピー(3479) マザーズ 0.60151633 4,410 1,678.1 57.8 4.6
ソフトバンクグループ(9984) 東1 0.55927928 4,866 101,690.4 10.1 1.4
日本電産(6594) 東1 0.55061075 15,655 46,674.2 46.1 4.8
ソニー(6758) 東1 0.52111775 7,991 101,698.5 18.1 2.5
ラクスル(4384) 東1 0.50892723 3,905 1,089.7 1,210.8 16.1
ネットワンシステムズ(7518) 東1 0.47708799 2,950 2,537.0 24.5 3.6
NITTOKU(6145) JASDAQ 0.47651953 3,850 696.8 26.8 2.4
アトラエ(6194) 東1 0.47355054 3,995 530.4 97.6 13.6
ラクス(3923) マザーズ 0.46758896 1,950 1,766.9 339.8 36.6
ローム(6963) 東1 0.45268228 9,170 10,087.0 42.8 1.2
村田製作所(6981) 東1 0.43643058 6,785 45,854.0 25.5 2.7
ディップ(2379) 東1 0.43508111 3,445 2,135.9 22.2 6.7
エス・エム・エス(2175) 東1 0.42581542 3,000 2,611.4 51.6 15.9

(出所)野村総合研究所の集計データおよび1月20日時点のQUICKデータを元にマネックス証券作成

本情報は、公表データををもとに分析したものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。また、投資判断・資産運用の参考となる情報の提供を目的としたものであり、投資勧誘等を目的としたものではありません。
本情報の著作権、知的財産権その他一切の権利は、株式会社野村総合研究所またはその許諾者に帰属しており、電子的方法または機械的方法を問わず、いかなる目的であれ、無断で複製、引用、転載または転送等を行うことを禁止いたします。株式会社野村総合研究所は、本情報の正確性、信頼性、完全性についてその原因のいかんを問わず一切責任を負いません。

新たにアクティブファンドの保有比率が高くなった銘柄は?

2019年11月時点の集計ではアクティブファンドの保有データがなく、2019年12月時点の集計で保有比率が高くなった銘柄はどのような銘柄なのでしょうか?

2019年11月時点の集計では保有データがなく12月時点の集計で保有比率が高くなった銘柄

銘柄名 市場名 高アクティブ
投信
構成比率
12月16日
終値(円)
時価総額
(億円)
予想PER
(倍)
PBR
(倍)
東映(9605) 東1 0.0620772 15,730 2,323.1 18.4 1.1
平和不動産(8803) 東1 0.05369069 3,125 1,214.4 18.5 1.1
NOK(7240) 東1 0.03030253 1,626 2,815.2 93.8 0.7
リオン(6823) 東1 0.02911421 3,780 464.7 22.1 2.1
鉄建建設(1815) 東1 0.02893785 2,903 454.9 8.4 0.7
富士フイルムホールディングス(4901) 東1 0.01819895 5,747 29,575.5 14.5 1.2
コメ兵(2780) 東2 0.01298751 1,131 127.3 17.0 0.6
パスコ(9232) 東1 0.01270653 2,191 323.6 11.3 2.1
共英製鋼(5440) 東1 0.01203753 2,045 918.2 8.9 0.6
平田機工(6258) 東1 0.00845746 7,140 768.0 52.9 1.6

(出所)野村総合研究所の集計データおよび1月20日時点のQUICKデータを元にマネックス証券作成

本情報は、公表データををもとに分析したものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。また、投資判断・資産運用の参考となる情報の提供を目的としたものであり、投資勧誘等を目的としたものではありません。
本情報の著作権、知的財産権その他一切の権利は、株式会社野村総合研究所またはその許諾者に帰属しており、電子的方法または機械的方法を問わず、いかなる目的であれ、無断で複製、引用、転載または転送等を行うことを禁止いたします。株式会社野村総合研究所は、本情報の正確性、信頼性、完全性についてその原因のいかんを問わず一切責任を負いません。

特に注目の銘柄は?

新たにアクティブファンドの保有が判明した銘柄の中から高アクティブ投信構成比率の高い上位5銘柄をご紹介します。

東映(9605)

企業概要

映画製作・配給・興行の大手。映画関連(劇場用映画・アニメ作品の企画・制作・配給、映像権販売、配信、ビデオ販売、テレビ/アニメ・ドラマ、コンテンツ)、映画興業(シネマコンプレックス)が主力。その他、催事関連、観光・不動産(不動産賃貸、テーマパーク「東映太秦映画村」、ホテル運営)、建築内装事業など。アニメーション作品は業界トップ(子会社の東映アニメーション<4816>が制作、代表作「ドラゴンボール」「ONE PIECE」)。海外への商品化権の輸出に注力。筆頭株主はテレビ朝日ホールディングス。

通期業績推移

(出所)マネックス銘柄スカウター


平和不動産(8803)

企業概要

不動産開発会社(証券会社各社の出資で発足)。東京証券取引所・大阪取引所・名古屋証券取引所・福岡証券取引所のビルオーナーとして証券取引所ビル賃貸、オフィスビル・商業施設の賃貸・運営が主力。その他、不動産開発(オフィスビル・分譲マンション)、住宅(都市型コンパクトマンション)、アセットマネジメント(平和不動産リート投資法人<8966>/REIT等)を営む。日本橋兜町・茅場町再活性化プロジェクトに注力。2011年三菱地所と資本業務提携契約。2013年東京証券会館を連結子会社化。筆頭株主は三菱地所。主要取引先は平和不動産リート投資法人。

通期業績推移

(出所)マネックス銘柄スカウター


NOK(7240)

企業概要

自動車部品・電子部品メーカー。シール製品(オイルシール・Oリング、メカニカルシール)、電子部品(FPC/フレキシブルサーキット、プレシジョンコンポーネント)、事務機用ロール製品の製造・販売。主力製品の自動車エンジンのオイル漏れ防止用品「オイルシール」とPC・スマホ向けプリント回路基板「フレキシブルサーキット」は世界トップ。燃料電池自動車向けシール製品、フレキシブル触覚センサー、FPCの新商品開発に注力。筆頭株主の独フロイデンベルグとは提携40年、アメリカ・インド等で合弁会社設立。主要取引先はApple Inc。

通期業績推移

(出所)マネックス銘柄スカウター


リオン(6823)

企業概要

福祉・環境機器メーカー。医療機器(補聴器/難聴者訓練用機器・聴能設備機器、医用検査機器/オージオメータ・聴力検査室)、環境機器(音響・振動計測器、微粒子計測器)の製造販売。補聴器・聴力検査器の国内最大手。主力商品は補聴器「リオネット補聴器」、医用検査機器、騒音計・振動計、微粒子計測器。海外市場(欧米・中国・韓国・東南アジア)における事業展開を加速。微粒子計測における生物・非生物を判別する計測技術の実用化、計測器の新規市場(医療・製薬分野や浄水場管理)向け製品開発を推進。2017年世界初の軟骨伝導補聴器を発売、ウエアラブル事業に参入(BONX社と業務提携)。2018年「スーパーカミオカンデ」にて生物粒子計数器の実証実験がスタート。

(出所)マネックス銘柄スカウター


鉄建建設(1815)

企業概要

鉄道工事トップの中堅ゼネコン、通称「鉄建」。主力は鉄道土木(鉄道敷設・トンネル工事・橋梁工事など)、鉄道建築(駅舎・駅ビル、車両基地など)による鉄道系の土木・建築工事(鉄道系発注工事は約45%)。その他、一般土木(道路・トンネル、橋梁等)、一般建築(ビル・マンション・公共施設等)工事の施工。軌道下に横断構造物を敷設する本設利用PC工事桁工法を開発。建設技術総合センターでは鉄道実体験施設を保有。2002年JR東日本・鹿島建設との3社業務提携。2017年建設技術総合センター竣工。主要取引先はJR東日本。

通期業績推移

(出所)マネックス銘柄スカウター

アンケートにご協力ください

本コンテンツは皆様の参考になりましたでしょうか?ぜひ以下のアンケートフォームからアンケートにご協力をお願いいたします。

アンケートに回答する

国内上場有価証券取引に関する重要事項

<リスク>

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じることがあります。

<保証金の額または計算方法>

信用取引では、売買金額の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。

<手数料等>

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円(税込:1,013円)、約定金額3,000万円超のときは、973円(税込:1,070円)かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円(税込:198円)が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円(税込:385円)がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円(税込:2,750円)かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5%(税込:0.55%)(最低手数料48円(税込:52円))を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円(税込:379,500円)かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社(以下「当社」といいます)が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
本情報は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。
当社は本情報の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、本情報は当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。