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ファンドマネージャーたちが選び抜いた日本株とは

ファンドマネージャーたちが選び抜いた日本株とは

市場の平均に勝つ運用を目指す日本株アクティブファンドのファンドマネージャー。彼らはまさに日本株選びのプロフェッショナルと呼べるでしょう。そんなファンドマネージャーたちが選び抜いた銘柄とはどのような銘柄なのでしょうか?野村総合研究所が日本株のアクティブ型投資信託約400ファンドを集計し、それらの投信の保有比率が高い銘柄を抽出しました。本コンテンツでは2020年1月時点の最新集計データをご紹介します。

本情報は、マネックス証券株式会社(以下「当社」といいます)が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。

日本株に投資する投信の保有銘柄を野村総合研究所が集計

野村総合研究所は国内公募型の日本株を投資対象とした投信から「インデックス型」「業種特化型」「企業グループ特化型」などの投信を除外し、残った約400のアクティブ型投信の運用報告書から各投信の保有銘柄を抽出して投信ごとの「アクティブ度」を計算しました。「アクティブ度」とはその投信のポートフォリオとベンチマークとなる株価指数(パフォーマンスの基準とする株価指数)の構成銘柄との乖離度合いを示します。
本コンテンツでは「アクティブ度」が高かった上位3分の1の投資信託の保有銘柄の分析結果を紹介しています。

2020年1月の最新データは?

それでは2020年1月時点の集計で高アクティブファンドの保有比率が高い銘柄はどのような銘柄なのでしょうか?

2020年1月時点の集計で高アクティブ投信の保有比率が高い銘柄(上位20社)

銘柄名 市場名 高アクティブ
投信
構成比率
2月17日
終値(円)
時価総額
(億円)
予想PER
(倍)
PBR
(倍)
ペプチドリーム(4587) 東1 1.22945266 5,150 6,453.5 146.5 38.2
エムスリー(2413) 東1 1.0404295 3,200 21,714.1 98.7 13.5
ビジョン(9416) 東1 0.83534907 1,222 599.1 21.9 5.4
レーザーテック(6920) 東1 0.71293693 5,930 5,591.2 53.5 15.1
アンリツ(6754) 東1 0.6950019 2,059 2,846.5 25.7 3.1
朝日インテック(7747) 東1 0.65471471 2,833 7,377.6 65.2 10.6
ソフトバンクグループ(9984) 東1 0.59322192 5,540 115,775.7 11.5 1.5
ティーケーピー(3479) マザーズ 0.58364652 3,590 1,366.2 47.1 3.8
SHIFT(3697) 東1 0.58151132 7,700 1,214.1 83.4 13.4
日本電産(6594) 東1 0.50794977 14,420 42,992.1 49.9 4.3
NITTOKU(6145) JASDAQ 0.49830468 3,835 694.1 26.6 2.4
ジャパンマテリアル(6055) 東1 0.49726692 1,573 1,654.0 28.6 6.5
ソニー(6758) 東1 0.49161814 7,452 94,863.9 15.5 2.2
ラクスル(4384) 東1 0.4882576 3,580 1,004.7 1,116.4 14.9
アトラエ(6194) 東1 0.4804571 2,647 351.8 64.8 8.7
ラクス(3923) マザーズ 0.4768959 1,572 1,424.4 200.6 28.7
ディップ(2379) 東1 0.4551552 3,345 2,073.9 21.6 6.5
ネットワンシステムズ(7518) 東1 0.44514744 2,398 2,062.3 21.6 2.9
ネクステージ(3186) 東1 0.43975502 1,040 784.9 14.8 2.8
太陽誘電(6976) 東1 0.4393115 3,535 4,603.2 17.7 2.1

(出所)野村総合研究所の集計データおよび2月17日時点のQUICKデータを元にマネックス証券作成

本情報は、公表データををもとに分析したものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。また、投資判断・資産運用の参考となる情報の提供を目的としたものであり、投資勧誘等を目的としたものではありません。
本情報の著作権、知的財産権その他一切の権利は、株式会社野村総合研究所またはその許諾者に帰属しており、電子的方法または機械的方法を問わず、いかなる目的であれ、無断で複製、引用、転載または転送等を行うことを禁止いたします。株式会社野村総合研究所は、本情報の正確性、信頼性、完全性についてその原因のいかんを問わず一切責任を負いません。

新たにアクティブファンドの保有比率が高くなった銘柄は?

2019年12月時点の集計ではアクティブファンドの保有データがなく、2020年1月時点の集計で保有比率が高くなった銘柄はどのような銘柄なのでしょうか?

2019年12月時点の集計では保有データがなく2020年1月時点の集計で保有比率が高くなった銘柄

銘柄名 市場名 高アクティブ
投信
構成比率
2月17日
終値(円)
時価総額
(億円)
予想PER
(倍)
PBR
(倍)
横河ブリッジホールディングス(5911) 東1 0.01996413 2,191 998.3 10.8 1.0
イーブックイニシアティブジャパン(3658) 東1 0.0130474 1,611 91.5 20.0 2.5
ギグワークス(2375) 東2 0.01283038 1,774 128.1 21.5 3.7
ノリタケカンパニーリミテド(5331) 東1 0.01152162 4,235 628.6 13.6 0.6
エヌ・ティ・ティ・データ・イントラマート(3850) 東2 0.01024808 3,150 156.1 30.3 4.0
グッドコムアセット(3475) 東1 0.00962318 1,970 144.7 9.6 2.0
大幸薬品(4574) 東1 0.00862045 6,010 866.8 46.0 4.6
キョーリン製薬ホールディングス(4569) 東1 0.00826882 2,293 1,481.5 24.3 1.1
ブランジスタ(6176) マザーズ 0.00757687 656 95.6 27.3 3.1
ネオス(3627) 東1 0.0070235 656 75.3 15.1 1.7

(出所)野村総合研究所の集計データおよび2月17日時点のQUICKデータを元にマネックス証券作成

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特に注目の銘柄は?

新たにアクティブファンドの保有が判明した銘柄の中から高アクティブ投信構成比率の高い上位5銘柄をご紹介します。

横河ブリッジホールディングス(5911)

企業概要

橋梁メーカー、国内最大手。鋼構造物(橋梁・建築環境等)の設計・製作・現場施工・保全を主業務に、エンジニアリング関連(システム建築の設計・製作)、先端技術(精密機器/高精度フレーム製造)を営む。橋梁業界のリーディングカンパニーとして、「社会インフラの整備」として新設橋梁建設・保全事業を推進。香港ストーンカッターズ橋やベトナム鉄道橋など海外事業に実績。エンジニアリング関連は「yess建築」により工場・倉庫・店舗・スポーツ施設などのシステム建築分野で業界トップ。先端技術事業は精密機器製造として大型高精密構造体フレーム製品(架台)の開発・設計・製造・販売。2007年持株会社化。2009年住友金属工業(現日本製鉄)と橋梁事業の合弁会社(横河住金ブリッジ、子会社化)設立。2015年横河ブリッジと横河工事が合併(持株会社化)。主要取引先は国土交通省、地方自治体、高速道路会社。

通期業績推移

(出所)マネックス銘柄スカウター


イーブックイニシアティブジャパン(3658)

企業概要

電子書籍の販売会社、ヤフーの子会社。スマートフォン・タブレット端末・パソコン向けに電子書籍配信・電子書籍取次サービス「ebook」、クロスメディア/オンライン書店「bookfan」運営。電子書籍配信サービス「ebook」はyahooと共同運営。独自の「トランクルーム」(購入・閲覧管理)により電子書籍を複数端末からアクセス可能、取扱書籍は60万冊(業界最大規模)・マンガは世界最大級の品揃え。その他、パートナー企業への電子書籍配信システム・書籍データ提供、書籍の電子化受託、プラットフォームの受託開発などを展開。2015年クックパッド<2193>と資本業務提携。2016年ヤフー(現Zホールディングス)<4689>によるTOBに伴い連結子会社化となる(2017年「Yahooブックストア」のストア運営業務受託、2019年一本化)。主要取引先はヤフー。

通期業績推移

(出所)マネックス銘柄スカウター


ギグワークス(2375)

企業概要

ITに特化したBPO企業グループ。営業・販売支援(量販店での販売支援)、フィールドサポート(IT導入・設置・交換支援)、運用支援(オペレーター人材採用・派遣、運用管理支援)、システムの受託受託。その他、コワーキングスペース事業(レンタルオフィス)を展開。ギグ・エコノミービジネス、シェアリングエコノミー、「5G」向けネットワーク設定・設置、ロボット・IOT/M2M・ブロックチェーン関連サービスに注力。2011年香港BPO企業SYNNEXと資本業務提携、教育事業から撤退。2014年ジャパンベストレスキューシステム<2453>が出資。2015年日本PCサービス<6025>と資本業務提携。2017年インバウンド向けモバイル決済サービスの提供開始(ダナルジャパンと資本業務提携)。2019年スリープログループから商号変更、ホテル内でのシェアオフィス運営やサービスで藤田観光<9722>と業務提携。

通期業績推移

(出所)マネックス銘柄スカウター


ノリタケカンパニーリミテド(5331)

企業概要

国内最大の研削・研磨材メーカー、森村グループ。工業機材(研削砥石、工具、研磨布紙)、セラミック・マテリアル(電子ペースト、厚膜回路基板)、エンジニアリング装置、食器(白色磁器)の製造販売。セラミックス技術を核に自動車・鉄鋼などの基幹産業から電子部品や素材分野に製品を供給。世界的ブランド「ノリタケ」の高級陶磁器・食器は有名。リチウムイオン電池関連では製造工程で使われる乾燥炉・焼成炉を製造。精密鋳造用セラミックコア「シーモナーク」、積層セラミックコンデンサ用微粒子原料、ジルコニア原料、燃料電池用原料の開発を推進。2012年窯業原料採掘・精製の共立マテリアル(名証2部)を完全子会社化。2014年研削・研磨用といし専門メーカーの日本レヂボン(JASDAQ)を完全子会社化。2019年森村グループ4社(ノリタケカンパニー、TOTO、日本ガイシ、日本特殊陶業)による固体酸化物形燃料電池(SOFC)開発の合弁会社「森村SOFCテクノロジー」設立。

(出所)マネックス銘柄スカウター


エヌ・ティ・ティ・データ・イントラマート(3850)

企業概要

パッケージソフト&システム開発会社。Webシステム向けの業務改善プラットフォーム・システム共通基盤のミドルウェア「intra-mart」と関連ソフトの開発・販売・保守、教育研修等。NTTデータの社内ベンチャー制度で設立。「intra-mart」は統合型フレームワーク・システム基盤のミドルウェアとしての「IAP」と業務アプリケーション・クラウドサービスなど豊富なサービスメニューを持つ「intra-martアプリケーションシリーズ」から構成される。ワークフロー製品市場において国内トップ(国内6800社超に導入実績、NECや日立グループと協力、200社超のパートナー企業)、海外実績は上海・香港・インドネシア等。AI基盤の実用化、SoE領域への展開を推進。NTTデータ<9613>の子会社。2015年マイナンバー対応の「intra-mart Accel Kaiden! マイナンバー」を提供。2018年セイノー情報サービスとパートナー契約。2019年NTTドコモとの資本業務提携を解消。主要取引先はNTTデータ。

通期業績推移

(出所)マネックス銘柄スカウター

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