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「マネックスに聞いてみよう!初心者セミナー」再録!

「マネックスに聞いてみよう!初心者セミナー」再録!

2020年3月28日(土)、マネックス証券のアナリスト陣が混迷するマーケットを解説するオンラインセミナーを開催し、多くの方にご視聴いただきました。 本コンテンツでは、各セッションのレポートやオンデマンド動画をご案内します。

最新マーケット解説<日本株> チーフ・ストラテジスト 広木隆

  • 米国株・日本株におけるPER(株価収益率)、PBR(株価純資産倍率)を比較することで、日本株の現状を解説。
  • 多くの米国企業が自社株買いによって負債超過となり、政府からの支援を要請する中、現金保有率の高い日本企業がどのように立ち直るのか、強みの見せ所ともいえる。
  • 「半値戻しは全値戻し」という格言があり、基本的にはその方向に期待しているが、同時に2番底には警戒すべき。
  • 今回のような、10年に一度発生する危機においても買い向かう、という前向きな姿勢が大切。

最新マーケット解説 <米国株> チーフ・外国株コンサルタント 岡元兵八郎

  • 今年に入りS&P500は史上最高値を更新、その後の35%の調整後、20%戻している状況。
  • 格付けの低い債券や、石油関連の債券利回りは上昇している。
  • 新型コロナウイルスの影響で、アメリカ経済は休止状態に。2兆ドルの経済対策で回復を促す動き。
  • 企業でも今後の見通しを差し控えている。
  • S&P500の企業業績の来年・再来年予想や、新型コロナ感染が広がる米国・イタリアにおける株価指数の推移、また長期的に成長が見込める銘柄のピックアップについても解説している。

最新マーケット解説<為替> チーフ・FXコンサルタント 吉田恒

  • 足元のドル高円安について、米国における金利や株の動きでは説明ができない。「キャッシュ・イズ・キング」によるものか。
  • 米ドル/円は2015年から値幅狭小化が起こっており、三角持ち合いの上値は110円、下値は106円程度。その三角持ち合いをブレークするか否かで、当面のトレンドを考えることが重要。
  • 米国金利、NYダウ株価・WTIの下げ幅は、リーマンショック時以上に大きい。短期的には下がりすぎの反動もあるかもしれない一方、株安トレンドが始まるサインともいえる。
  • レバレッジ、高金利通貨との向き合い方、ストップロスの活用等、FX投資を始める際の基本的な心構えをまとめている。

eMAXIS Slimを活用した積立投資 三菱UFJ国際投信

  • eMAXIS Slim 全世界株式について説明。
  • 混迷を極める相場だが、以下3つの理由から、いずれ落ち着きを取り戻すと予想する。①各国において連携した経済対策措置が取られていること、②世界経済の基盤となるインフラは毀損していないこと、③金融システムは崩壊していないこと
  • 個人投資家は時間を味方にできるが、長期の資産形成では、コスト目線が大切。NISAやiDeco制度も積極的に活用すべきである。
  • 売買タイミングを判断しづらい昨今の状況においては、定期的に投資のできる積立投資を検討すべき

積立投資とグローバル3倍3分法 日興アセットマネジメント

  • 積立投資をこれから始める個人投資家にとって、今は悪くないタイミングである。
  • グローバル3倍3分法ファンドでは、先物投資を活用しつつ株式、リート、債券へ分散投資をすることで、株式よりリスク当たりのリターンが大きい運用を目指している。
  • 積立投資では、相場が下がることは必ずしも悪いことばかりではない。リーマンショックで相場が下落した際は、多くの株を安く購入したことにより、大きな利益を得ることに成功。
  • 「キャッシュ・イズ・キング」といわれ、通貨高が進む中、当ファンドの投資先である株式やリート、債券等全6資産について、過去の月間騰落率を比較し、当ファンドへの投資妙味を解説している。

マネックスに聞いてみよう!質問セッション

  • お客様感謝デーのセミナー(2020年2月開催)で、講師陣によるお勧めポートフォリオを教えて頂きました。現時点での軌道修正の要否や修正すべきポイント等を教えて下さい。
  • 初めて株を買おうと思っています。資金は10万円程度です。
    日本株と米国株で日経平均とダウ平均が底値に到達するのはいつ頃だと思いますか?
    私は4-5月かと思っていますが、下げ止まりの要因を教えて欲しいです。
  • 米国株のS&Pの底値はどのくらいだと見ていますか?
    ・・・等々、様々なご質問をいただきました。ご質問いただいた皆様、ありがとうございました。

国内上場有価証券取引に関する重要事項

<リスク>

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。

<手数料等(税抜)>

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額100万円以下のときは、成行で最大1,000円、指値で最大1,500円が、約定金額100万円超のときは、成行で約定金額の最大0.1%、指値で約定金額の最大0.15%を乗じた額がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、約定金額に対し0.5%(最低手数料48円)を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。
IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

<リスク>

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じることがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じることがあります。なお、外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じることがあります。

<手数料等(税抜)>

米国株式等の売買では、約定代金に対し0.45%(ただし、手数料上限20米ドル)の国内取引手数料がかかります。また、上記取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。また、米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。なお、円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。また、米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。

FX PLUS(店頭外国為替証拠金取引)に関する重要事項

<リスク>

FX PLUSでは、取引対象である通貨の価格の変動により元本損失が生じることがあります。また、取引金額が預託すべき証拠金の額に比して大きいため(具体的な倍率は当社ウェブサイトをよくご確認ください)、取引対象である通貨の価格の変動により、その損失の額が証拠金の額を上回る(元本超過損)ことがあります。 さらに、取引対象である通貨の金利の変動により、スワップポイントが受取りから支払いに転じることがあります。FX PLUSは、店頭取引であるため、当社・カバー先の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。FX PLUSでは、損失が一定比率以上になった場合に自動的に反対売買により決済されるロスカットルールが設けられていますが、相場の急激な変動により、元本超過損が生じることがあります。加えて、相場の急激な変動により、意図した取引ができない可能性があります。

<手数料等>

FX PLUSでは、取引手数料はかかりません。当社は、通貨ペアごとにオファー価格(ASK)とビッド価格(BID)を同時に提示します。オファー価格とビッド価格には差額(スプレッド)があり、オファー価格はビッド価格よりも高くなっています。流動性の低下、相場の急激な変動により、スプレッドの幅は拡大することがあります。

<証拠金>

FX PLUSでは、取引通貨の為替レートに応じた取引額に対して一定の証拠金率以上で当社が定める金額の証拠金(必要証拠金)が必要となります。一定の証拠金率とは以下のとおりです。ただし、相場の急激な変動等の事由が発生した場合には当社判断により変更することがあります。
(個人口座)
原則4%(一部の通貨ペアでは8%、詳細は当社ウェブサイトをご確認ください)
(法人口座)
金融商品取引業等に関する内閣府令第117条第27項第1号の定める定量的計算モデルにより金融先物取引業協会が算出した通貨ペアごとの為替リスク想定比率です。ただし、金融先物取引業協会の算出した為替リスク想定比率が、当社が通貨ペアごとに定める最低証拠金率(原則1%、一部の通貨ペアでは8%、詳細は当社ウェブサイトをご確認ください)を下回る場合には、当社が通貨ペアごとに定める最低証拠金率を優先させることとします。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

投資信託取引に関する重要事項

<リスク>

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが(IFAを媒介した取引で購入される場合を除く)、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大計1.2%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率2.38%(税込2.618%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5%(税込3.85%)の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。

<その他>

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益/損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益/損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。
本セミナーでは、セミナーでご紹介する商品等の勧誘を行うことがあります。
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