サイト内の現在位置を表示しています。

JPモルガンAMが提供する日本初の米国ETF取扱開始

JPモルガンAMが提供する日本初の米国ETF取扱開始

JPモルガン・アセット・マネジメント株式会社は日本で初となる米国ETFの取扱いを開始しました!

「JPモルガン・ウルトラショート・インカムETF(JPST)」は、およそ80%を米ドル建ての短期の投資適格債 に分散投資を行い、安定的な利回りの取得を目指したアクティブ運用のファンドです。平均のデュレーション(残存期間)を1年以下に保つことで、金利上昇による価格変動リスクを抑えながら、インカム収益の獲得を目指します。(参考指数:ICE BofAML 3-Month US Treasury Bill Index)

そもそもETFとは?

ETFとは?

日経平均株価、TOPIX、NASDAQ総合指数やNYダウ工業株30種平均などの特定指数に連動して値動きをする商品を、ETFといいます。
ETFは上場株式と同様に、国内ETFでは、数字4桁の銘柄コード、米国ETFではアルファベットのティッカーが付与されます。また、上場株式と同じく取引時間中にリアルタイムで注文でき、上場株式と同じ方法で取引できます。

海外ETF

JPモルガン・ウルトラショート・インカムETF (JPST)の2つの注目ポイントとは?

元本のボラティリティを低く抑えながら、インカム収益の獲得を目指す、JPモルガン・ウルトラショート・インカムETF(JPST)の2つの注目ポイントをおさえましょう。

POINT1

投資適格債の分散投資により、信用リスクの軽減

投資適格債のランキングが主に「BBB」以上の銘柄のみを取扱っているため、信用のリスクを軽減することができます。また、トータルの保有銘柄数は696銘柄と多数扱っており、分散投資による価格下落リスクを減らせます。

投資適格債とは?
格付け機関が行う格付けにおいて、一定以上の格付けを取得した債券。
発行体の債務不履行リスクが低く、信用力が高い。

投資適格債とは?

出所:JPMorgan Ultra-Short Income ETF FACT SHEET(2020年2月29日)

POINT2

元本のボラティリティを低く抑えながら、インカム収益の獲得を目指す

以下の表のとおり、インデックス比105%のイールドを獲得し、インデックスとして使用しているブルームバーグ・バークレーズUSアグリゲート・ボンド・インデックスをアウトパフォームしています。また一般的に、金利の動きにより債券価格は変動しますが、平均わずか0.52年というデュレーションの短期化により、債券価格のブレが小さくなり、変動リスクも減らしてくれます。

JPモルガン・ウルトラショート・インカムETF vs.
ブルームバーグ・バークレーズUSアグリゲート・ボンド・インデックス

元本のボラティリティを低く抑えながら、インカム収益の獲得を目指す

出所:ブルームバーグのデータ(2019年9月30日現在)に基づきJPモルガン・アセット・マネジメント株式会社作成
JPSTのイールドは30日SECイールド。
インデックスのイールドおよびデュレーションは、ブルームバーグ・バークレーズUSアグリゲート・ボンド・インデックスのYTWを使用しており、当ファンドをご理解いただくためのご参考のため記載しております。
過去のパフォーマンスは将来の運用実績を保証するものではありません。

詳細をご覧になりたい方はこちらから

JPモルガン・ウルトラショート・インカムETF

JPモルガン・アセット・マネジメント株式会社のサイトに遷移します。

知っておくと便利:「銘柄スカウター米国株」で米国上場企業の個別銘柄分析を豊富な日本語の情報でカンタンに探そう!

銘柄スカウター米国株

米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

<リスク>

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じることがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じることがあります。なお、外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じることがあります。

<手数料等>

米国株式等の委託取引では、約定金額に対し0.45%(税込:0.495%)(上限20米ドル(税込:22米ドル))の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル(税込:15,400米ドル)かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。店頭取引では取引手数料はかかりませんが、取引価格は当社が直近の米国金融商品取引所の終値等をベースとして合理的に算出した基準となる価格に、概ね1.5%(最大5.0%)のスプレッドを加減して決定し、IFAを媒介した取引の場合は、概ね2.2%(最大5.7%)のスプレッドを加減して決定いたします。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。また、米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。