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GW中に観たい！おすすめオンデマンド動画4選

配信日：2020年4月28日

GW中に観たい！おすすめオンデマンド動画4選

今年のゴールデンウイークは、新型コロナウイルス感染症の影響もあり、ご自宅で過ごされる方も多いかと思います。こんな時こそ、マネックス証券のオンデマンド動画をご覧いただき、投資や資産形成について、改めて考える時間を作ってみませんか？オススメ動画4選をご紹介いたします。

人気セミナーもたくさん！過去の放送はマネックスオンデマンド

「マネックスオンデマンド」チャンネル始動！

YouTube公式チャンネル
「マネックスオンデマンド」

2020年4月28日より、これまでの「マネックスTV」改め「マネックスオンデマンド」として、YouTube公式チャンネルを刷新いたしました！

日本株、米国株、FX等の商品サービスのカテゴリ、広木隆や大槻奈那をはじめとする講師陣のカテゴリ、「松本大とここだけトーク」「週刊為替展望」「雇用統計」等のセミナータイトルのカテゴリから、お好みの動画を探すことができます。

ぜひ公式チャンネル内からチャンネル登録をお願いいたします。

おすすめオンデマンド動画4選

1.銘柄スカウターを活用したウォーレン・バフェット流日本株投資術【日本株】

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マネックス証券マーケット・アナリストの益嶋裕が、伝説の投資家ウォーレン・バフェット氏の投資哲学を徹底解説するとともに、バフェット流の投資術を日本株で実践するための具体的な方法を大好評の無料日本株分析ツール「マネックス銘柄スカウター」を使ってご紹介します。

講師：益嶋裕
収録日：2020年4月15日

2.分配金利回り、値動きで注目高まるリート（REIT）に迫る【日本株】

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分配金利回りや値動きで注目が高まるリート投資の魅力や注目銘柄などの解説を中心に、最新のマーケット状況やこの環境下での銘柄分析方法などをお伝えします。
J-REITとはなにか、相場変動への対処、新型コロナウイルスのマーケットへの影響、リートの分析方法などが気になる方はぜひご視聴ください！

講師：山田真一郎（マネックス証券執行役員プロダクト部長）
収録日：2020年4月6日

3.米国株月次オンラインセミナー【米国株】

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新型コロナウイルスによる影響を大きく受けている米国株式市場。米国株に精通する広瀬隆雄氏（コンテレクチュアル・インベストメンツ　マネージングディレクター）が米国現地から最新の米国マーケットについてお届けします。

講師：広瀬隆雄氏
収録日：2020年4月27日

4.米S&P500の魅力を解説！米国経済を味方につける資産形成術【投資信託】

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川田重信氏（エグゼトラスト代表取締役）に、米国株式市場の代表的な株価指数「S&P500指数」の魅力と、米国経済を味方につける資産形成術についてご紹介いただきます。

老後資金2,000万円問題を受け資産形成についてお悩みの方、「S&P500指数」を活用して本気でお金を育てたい方は必見のセミナーです！

講師：川田重信氏
収録日：2019年11月12日

国内上場有価証券取引に関する重要事項

＜リスク＞

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国内株式等」）の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じることがあります。

＜保証金の額または計算方法＞

信用取引では、売買金額の30％以上かつ30万円以上の保証金が必要です。

＜手数料等＞

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円（税込:1,013円）、約定金額3,000万円超のときは、973円（税込:1,070円）かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円（税込:198円）が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円（税込:385円）がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円（税込:2,750円）かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。（非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。）単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5％（税込:0.55％）（最低手数料48円（税込:52円））を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円（税込:379,500円）かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。

＜その他＞

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

＜リスク＞

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「米国株式等」）の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じることがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じることがあります。なお、外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じることがあります。

＜手数料等＞

米国株式等の委託取引では、約定金額に対し0.45％（税込:0.495％）（上限20米ドル（税込:22米ドル））の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル（税込:15,400米ドル）かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。店頭取引では取引手数料はかかりませんが、取引価格は当社が直近の米国金融商品取引所の終値等をベースとして合理的に算出した基準となる価格に、概ね1.5％（最大5.0％）のスプレッドを加減して決定し、IFAを媒介した取引の場合は、概ね2.2％（最大5.7％）のスプレッドを加減して決定いたします。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。

＜その他＞

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。また、米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。

投資信託取引に関する重要事項

＜リスク＞

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等（組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む）の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

＜手数料・費用等＞

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが（IFAを媒介した取引を除く）、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大計1.2％を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率2.586％（税込:2.709％）程度を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5％（税込:3.85％）の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

＜その他＞

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益／損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益／損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書（交付目論見書）」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。
本セミナーでは、セミナーでご紹介する商品等の勧誘を行うことがあります。
マネックス証券株式会社および説明者は、セミナーおよび関連資料等の内容につき、その正確性や完全性について意見を表明し、保証するものではございません。情報、予想および判断は有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
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