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東証REIT指数＆東証規模別株価指数の表示を開始

配信日：2020年5月19日

東証REIT指数＆東証規模別株価指数の表示を開始

マネックス証券の投資情報に「東証REIT指数」、東証の規模別指数の「大型株」「中型株」「小型株」を追加しました。ますます充実したマネックス証券の投資情報をぜひご参照ください。

「主要指数」に東証REIT指数と東証規模別株価指数を追加

東京証券取引所に上場しているREIT（不動産投資信託）を対象にした指数である東証REIT指数と東証規模別株価指数をご覧いただけるようになりました。マネックス証券にログインしてMY PAGE ＞ 投資情報 とお進みいただくと東証REIT指数と大型株・中型株・小型株それぞれの指数をご確認いただけます。

（出所）マネックス証券ウェブサイト

各指数の特徴や推移

東証REIT指数

東京証券取引所に上場している不動産投資信託（REIT）全銘柄を対象とした時価総額加重平均指数です。2003年3月末の時価総額を1,000として指数化されており、東京証券取引所が算出しています。

（出所）マネックス証券ウェブサイト

大型株指数

東京証券取引所が選定した東証1部上場銘柄の中で時価総額と流動性が高い上位100銘柄を元にした株価指数です。

（出所）マネックス証券ウェブサイト

中型株指数

東京証券取引所が選定した東証1部上場銘柄の中で時価総額と流動性が大型株に次いで高い400銘柄を元にした株価指数です。

（出所）マネックス証券ウェブサイト

小型株指数

東京証券取引所が選定した東証1部上場銘柄の中で大型株・中型株に含まれない全銘柄を元にした株価指数です。

（出所）マネックス証券ウェブサイト

規模別指数活用のためのワンポイント

以下の図のとおり2020年5月7日の規模別株価指数は、小型株指数は上昇したものの大型株指数と中型株指数は下落しました。マーケットにはこのように日によって小型株が買われる日や大型株が買われる日など規模別株価指数に特徴が現れることがあります。こうしたマーケット動向は日経平均やTOPIXをチェックするだけではわからないことも多いため、ぜひ規模別指数もチェックしてマーケット状況を分析してみてください。

国内上場有価証券取引に関する重要事項

＜リスク＞

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国内株式等」）の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じることがあります。

＜保証金の額または計算方法＞

信用取引では、売買金額の30％以上かつ30万円以上の保証金が必要です。

＜手数料等＞

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円（税込:1,013円）、約定金額3,000万円超のときは、973円（税込:1,070円）かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円（税込:198円）が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円（税込:385円）がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円（税込:2,750円）かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。（非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。）単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5％（税込:0.55％）（最低手数料48円（税込:52円））を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円（税込:379,500円）かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。

＜その他＞

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。