サイト内の現在位置を表示しています。

信用取引のSOR注文サービス開始のご案内

信用取引のSOR注文サービスを開始します

2020年6月8日(月)約定分から、信用取引においてもSOR注文(PTS信用取引)の提供を開始します。
これまでの現物取引だけだったSOR注文を信用取引にも広げることで、信用取引でも約定機会と価格改善機会のご提供をいたします。
ぜひこの機会にマネックス証券での信用取引のSOR注文をご利用ください。

信用取引でのSOR注文とは

信用取引でのSOR注文とは

信用取引には、金融商品取引所で行われるものの他に、PTS(私設取引システム)において行われるものがあります。PTSにおいて行われる「制度信用取引」と「一般信用取引」をそれぞれ「PTS 制度信用取引」、「PTS一般信用取引」といいます。
マネックス証券では、SOR注文を通じてPTSでの信用取引をご利用いただけます。
注文時に複雑な指示が必要なく利用でき、簡単によりよい条件での約定を目指すことができます。

SOR注文とは

マネックス証券のPTS信用取引の特徴

制度信用・一般信用いずれも利用可能

PTS信用取引は制度信用取引と一般信用取引の両方でご利用いただけます。
マネックス証券のPTS制度信用取引においては、ジャパンネクストPTSが定める銘柄を対象銘柄としています。

PTS信用銘柄(外部ページを開きます。)

東証とジャパンネクストPTSで他市場返済が可能

SOR注文を利用した場合は、建玉を他市場で返済できます。
東証で建てた建玉をジャパンネクストPTSで返済、ジャパンネクストPTSで建てた建玉を東証で返済することが可能です。

詳細は信用取引ルールをご確認ください。

信用取引ルール

SOR注文利用料は無料・簡単なお申込み方法

PTS信用取引は信用取引の取引手数料でご利用いただけます。PTS取引による追加的な費用等はいただきません。
また、PTS信用取引に係る合意書をご提出、ご確認いただいた後、すぐにご利用いただけます。

国内上場有価証券取引に関する重要事項

<リスク>

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じることがあります。

<保証金の額または計算方法>

信用取引では、売買金額の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。

<手数料等>

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円(税込:1,013円)、約定金額3,000万円超のときは、973円(税込:1,070円)かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円(税込:198円)が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円(税込:385円)がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円(税込:2,750円)かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5%(税込:0.55%)(最低手数料48円(税込:52円))を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円(税込:379,500円)かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。