日本円で米国株に投資できる!『iシェアーズ』新ETF

日本円で米国株に投資できる!『iシェアーズ』新ETF

2020年6月19日(金)、世界最大級の資産運用会社ブラックロックが運用するETF「iシェアーズ S&P 500 米国株 ETF(為替ヘッジあり)」(2563)が東京証券取引所に新規上場しました。このページでは、新しいETFや米国株市場の魅力についてお伝えします。

ETFの人気シリーズ『iシェアーズ』からの新規ETF

「iシェアーズETF 東証上場シリーズ」は国内株式と同様の取引方法・手数料で国際分散投資が可能なETFシリーズです。世界の株式、債券、リート等の異なる資産を投資対象とするETFを揃え、国内外の資産への分散投資を国内株式と同じように円で取引できます。

その中でも米国の株式市場を代表するS&P500を対象指標とし、為替ヘッジの付いた「iシェアーズ S&P 500 米国株 ETF(為替ヘッジあり)」(2563)が誕生しました。

3つの特徴

  1. 米国の株式市場を代表するS&P500採用銘柄を投資対象としながら、米ドルと円の間の為替変動リスクの低減を図ります
  2. 分散投資および長期的な資産成長を目指すために活用できます
  3. 東京証券取引所(東証)に上場している円建ての外国株のファンドで、日本株と同じように日本時間で取引できます

回復力の高い米国株

日本株はアベノミクス以降の株価上昇が記憶に鮮明ですが、2006年以降の変化率を比較すると、米国株の力強さが目立ちます。また、直近は新型コロナウイルスによるマーケットの大きな変動が目立ちますが、2008年に起こったリーマン・ショック後の世界金融危機の際は、元の株価水準に戻るのに要した期間は日本株が約6年なのに対し、米国株は約3年と、その回復力の高さが分かります。

出所:ブルームバーグ、S&Pよりブラックロック作成、2020年4月末時点
2006年12月末時点の各株価指数のネットトータルリターンを100として指数化し、円建てで変化率を比較

表示された合計4指数の平均下落率、2009年3月10日時点

米巨大IT企業のGAFAMを組み入れるS&P500が連動対象指数

「iシェアーズ S&P 500 米国株 ETF(為替ヘッジあり)」(2563)の連動対象指数であるS&P 500には、成長率の高さが特筆される米巨大IT企業のGAFAM(アルファベット(グーグル持ち株会社))、アマゾン・ドット・コム、フェイスブック、アップル、マイクロソフト)が全て含まれています。なお、NYダウはGAFAMの中で組入がある銘柄はアップルとマイクロソフトのみです。

S&P500 NYダウ NASDAQ100
銘柄数 505 30 103
算出方法 時価総額加重 株価加重 時価総額加重
組入上位5銘柄 マイクロソフト(5.7%) アップル(8.3%) マイクロソフト(11.8%)
アップル(5.1%) ユナイテッドヘルスグループ(8.2%) アップル(11.1%)
アマゾン・ドット・コム(4.3%) ホーム・デポ(6.2%) アマゾン・ドット・コム(10.6%)
フェイスブック(2.0%) マクドナルド(5.3%) フェイスブック(4.3%)
アルファベット(1.7%) ゴールドマンサックス(5.2%) アルファベット(4.0%)

出所:ブルームバーグ、S&Pよりブラックロック作成、2020年4月末時点

概要

銘柄名 iシェアーズ S&P 500 米国株 ETF(為替ヘッジあり)
銘柄コード 2563
連動を目指す指標の名称 S&P500®(TTM、円建て、円ヘッジ)
指数概要 S&P500®(TTM、円建て、円ヘッジ)は、米国大型株の動向を示す指標です。米国の主要産業を代表する500社により構成されており、米国株の時価総額の約80%をカバーしています。当指数は、米ドルベースで算出されS&P500®の前日の終値を円建てで計算したものです。米ドルと円の間の為替変動リスクの低減を図ります。
信託報酬 2020年6月18日~2021年6月18日:0.075%(税込0.0825%)程度
それ以降は0.15%(税込0.165%)程度

委託会社および受託会社の判断で当該料率の変更、また適用される期間が変更されることがあります。

投資するETFの投資比率や報酬率が変更になる可能性があり、実質的な負担についても変動することがあります。

決算日 年2回(2月9日/8月9日) ※初回決算日は2021年2月9日
上場日 2020年6月19日

上記内容は、情報の提供のみを目的としており、投資その他の行動を勧誘し、特定の銘柄を推奨するものではありません。銘柄の選択などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断にてお願いいたします。

国内上場有価証券取引に関する重要事項

<リスク>

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じることがあります。

<保証金の額または計算方法>

信用取引では、売買金額の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。

<手数料等(税抜)>

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額100万円以下のときは、成行で最大1,000円、指値で最大1,500円が、約定金額100万円超のときは、成行で約定金額の最大0.1%、指値で約定金額の最大0.15%を乗じた額がかかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が200万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大800円が、約定金額200万円超のときは、成行・指値の区分なく最大1,000円がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、約定金額に対し0.5%(最低手数料48円)を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。