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ARK社創業者キャシー・ウッド氏の独占インタビュー!

ARK社創業者キャシー・ウッド氏の独占インタビュー!

チーフ・外国株コンサルタント岡元兵八郎(ハッチ)がアクティブETFで知られる「ARK Investment Management」(以下「ARK社」)の創業者キャシー・ウッド氏に独占インタビューを行いました。1月28日(木)に行われた「ハッチの米国株マーケットセミナー」ではすべてのインタビュー内容をお見せすることはできませんでしたが、こちらの特集ページではついに全貌が明らかになります。

「女性版ウォーレン・バフェット」とも称されるARK創業者キャシー・ウッド氏とは

キャシー・ウッド氏:ARK創業者でCIO/CEO

2014年1月のARK設立以前は、大手運用会社にて12年間、グローバルテーマ株式運用のCIOとして50億ドル以上を運用していました。
ダボス会議への出席、2016年"Women in Finance, Outstanding Contribution Award"や"2018 Bloomberg's Top 50"に選ばれ、また「女性版ウォーレン・バフェット」とも称される、業界でいま最も注目される女性のひとりです。

出所:日興アセットマネジメント株式会社ウェブサイト、日本経済新聞ウェブサイトよりマネックス証券作成

岡元兵八郎(ハッチ)による、キャシー・ウッド氏の独占インタビューの全貌をついに公開

オンデマンド動画では、YouTubeの説明欄に「アンケート」をご用意しております。
ぜひ、ご意見をお寄せください。

マネックス証券のYouTubeチャンネル「マネックスオンデマンド」にリンクします。

1月28日の「ハッチの米国株マーケットセミナー」の内容も要チェック!

「ハッチの米国株マーケットセミナー」は原則第3木曜日20時から開催します。講師の岡元と、米国株チーム一体となり、お客様に毎月のセミナーを楽しんでいただくために、毎回、様々な驚きや仕掛け、興味深い米国株情報を満載にしております。この機会にぜひ、「マネックスオンデマンド」のYouTubeのチャンネル登録をお願いいたします。

スケジュールは予告なく変更、または中止となる場合がございますので、あらかじめご了承ください。

◆本動画の目次

  • 00:00​​ オープニング
  • 01:22​​ 米国マーケットアップデート
  • 25:16​​ 米国株投資の動向(TradeStatin社のデイビッド氏より)
  • 43:39​​ ARK社CEOキャシー氏のインタビュー
  • 1:13:17​​ ARK社CEOキャシー氏のインタビューの要約
  • 1:20:23​​​ 最後に(宇宙旅行の未来)
  • 1:29:30​​ クロージング

マネックス証券のYouTubeチャンネル「マネックスオンデマンド」にリンクします。

ARK社ETFを含む、米国ETF/REITの当社取扱いについて

米国ETF/REITを日本国内の証券会社が取扱うにあたっては、あらかじめ当該銘柄の運用会社から日本の金融庁長官に「外国投資信託に関する届出」がなされている必要があります。この届出は当社含む個別の証券会社ではなく運用会社が行う必要があり、ARK社の運用するETFを含め、届出がされていないことから当社で取扱うことができない銘柄もございます。

マネックス証券では、ETFではないものの、ARK社の助言する2本の投資信託を取扱っています。(2021年2月3日時点)

なお、マネックス証券では、全ての投資信託を、購入時申込手数料を無料(ノーロード)でご提供しています。

米国株のエキスパート:岡元兵八郎(ハッチ)とは?

マネックス証券 チーフ・外国株コンサルタント 兼 マネックス・ユニバーシティ シニアフェロー

岡元 兵八郎

上智大学を卒業後、ソロモン・ブラザーズ証券(現シティグループ証券)入社、東京、ニューヨーク本社勤務を含め26年間同社にて一貫して外国株式のマーケティング、外国株式関連商品業務に携わり、外国株式部の上級管理職として機関投資家相手の外国株式ビジネスの拡大に努める。その後、SMBC日興証券株式会社で、エクイティ部、投資情報部にて米国株式市場・企業情報の情報収集、分析、顧客向け資料作成業務の責任者として、個人投資家向けに米国株式投資の啓蒙活動を行うなど米国株式仲介事業の拡大に貢献。
著書:『日本人が知らない海外投資の儲け方』(ダイヤモンド社)
日経CNBC、TOKYO MX ワールドマーケッツ、ラジオ日経等に出演中。

米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

<リスク>

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じることがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じることがあります。なお、外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じることがあります。

<手数料等>

米国株式等の委託取引では、約定金額に対し0.45%(税込:0.495%)(上限20米ドル(税込:22米ドル))の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル(税込:15,400米ドル)かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。店頭取引では取引手数料はかかりませんが、取引価格は当社が直近の米国金融商品取引所の終値等をベースとして合理的に算出した基準となる価格に、概ね1.5%(最大5.0%)のスプレッドを加減して決定し、IFAを媒介した取引の場合は、概ね2.2%(最大5.7%)のスプレッドを加減して決定いたします。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。また、米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。
本セミナーでは、セミナーでご紹介する商品等の勧誘を行うことがあります。
マネックス証券株式会社および説明者は、セミナーおよび関連資料等の内容につき、その正確性や完全性について意見を表明し、保証するものではございません。情報、予想および判断は有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
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投資信託取引に関する重要事項

<リスク>

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが(IFAを媒介した取引を除く)、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大計1.2%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率2.586%(税込:2.709%)程度を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5%(税込:3.85%)の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

<その他>

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益/損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益/損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。