【初心者必見】今からでも間に合う米国株投資のススメ

配信日：2021年11月16日

ハッチ（岡元兵八郎）が徹底解説！【初心者必見】今からでも間に合う米国株投資のススメ

チーフ・外国株コンサルタントの岡元兵八郎（ハッチ）が、米国株式市場を分かりやすく解説するセミナーを開催いたします。米国株投資をするなら知っておきたい情報が盛りだくさん！初心者の方に米国株投資の魅力をお伝えしつつ、中上級者にも米国株の投資判断のご参考になる情報をお届けする予定です。どうぞご期待ください。

こんなお客様におすすめ！

リアルタイムの新鮮な米国株情報を取得されたい方
米国株投資判断に役立てたい方
米国株の勉強をされたい方

米国株初級者から中上級者のお客様までお楽しみいただけます。

ご視聴はこちらから！2021年11月29日（月）20時から

セミナー開始15分前を目安に開場いたします。
当セミナーの内容は、マネックス証券の公式YouTubeチャンネル「マネックスオンデマンド」にてオンデマンド動画公開予定です。

セミナーを視聴する

米国株のエキスパート：岡元兵八郎（ハッチ）とは？

岡元兵八郎

マネックス証券株式会社
チーフ・外国株コンサルタント兼マネックス・ユニバーシティシニアフェロー

岡元兵八郎

上智大学を卒業後、ソロモン・ブラザーズ証券（現シティグループ証券）入社。東京、ニューヨーク本社勤務を含め26年間同社にて一貫して外国株式のマーケティング、外国株式関連商品業務に携わり、外国株式部の上級管理職として機関投資家相手の外国株式ビジネスの拡大に努める。新しい海外株式市場への投資への啓蒙活動を精力的に行い、日本の機関投資家が世界54カ国の株式市場へ投資を行うサポートを行ってきた。
その後4年半はSMBC日興証券株式会社で、エクイティ部、投資情報部にて米国株式市場・企業情報の情報収集、分析、顧客向け資料作成業務の責任者として、個人投資家向けに米国株式投資の啓蒙活動を行うなどし米国株式仲介事業の拡大に貢献。
北米滞在10年、世界80カ国を訪問、33カ国を超える北南米、アジア、欧州、アフリカの証券取引所、証券会社、上場企業のマネージメントへの訪問を行うなど、グローバルな金融サービス部門において確かな実績を築く。
2019年10月より現職。

＜主な著書＞
「日本人が知らない海外投資の儲け方」（ダイヤモンド社）
「資産を増やす米国株投資入門」（ビジネス社）

米国株市場の見通しをレポートにてわかりやすく解説！

マネックス証券の投資メディア「マネクリ」では、チーフ・外国株コンサルタントの岡元兵八郎（ハッチ）が米国株市場の相場情報や話題の銘柄などを分かりやすいレポートで解説しています。

米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

＜リスク＞

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「米国株式等」）の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じることがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じることがあります。なお、外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じることがあります。

＜手数料等＞

米国株式等の委託取引では、約定金額に対し0.45％（税込:0.495％）（上限20米ドル（税込:22米ドル））の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル（税込:15,400米ドル）かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。店頭取引では取引手数料はかかりませんが、取引価格は当社が直近の米国金融商品取引所の終値等をベースとして合理的に算出した基準となる価格に、概ね1.5％（最大5.0％）のスプレッドを加減して決定し、IFAを媒介した取引の場合は、概ね2.2％（最大5.7％）のスプレッドを加減して決定いたします。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。

＜その他＞

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。また、米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。

本セミナーでは、セミナーでご紹介する商品等の勧誘を行うことがあります。
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ご留意事項

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