世界市場見通し:株式に関しては複数のプラス要因あり

シュローダー グローバル市場見通し

毎月世界有数の運用会社であるシュローダーのマルチアセット運用チームによる各金融市場の月次見通しをお届けしています。お客様の投資戦略の策定にぜひお役立てください。

今月のポイント

株式に関しては、米大統領選挙を巡る不透明感の後退や、経済回復が株式市場の支援材料であるほか、新型コロナウイルスワクチン開発の進展がプラス要因と判断しています。
社債に関しては、中央銀行による金融政策が、引き続き社債市場を下支えすると判断しています。ハイイールド社債よりも投資適格社債への選好度を高くしています。

資産クラスの見通し

株式 国債 社債 コモディティ
(商品先物)
+ 0 + 0

米大統領選挙を巡る不透明感の後退や、経済回復が株式市場の支援材料であるほか、新型コロナウイルスワクチン開発の進展がプラス要因と判断しています。

足元で利回り上昇がみられたものの、引き続き、今後の利回り低下余地は限定的と考えており、割高であると判断しています。

中央銀行による金融政策が、引き続き社債市場を下支えすると判断しています。ハイイールド社債よりも投資適格社債への選好度を高くしています。

経済回復が見込まれるものの、需要の低迷が続いていることから、中立の見通しを維持しています。

見通しの表示:++強気、+やや強気、0中立、-やや弱気、--弱気
矢印:対前月での見通しの引き上げ/引き下げを示します。

資産クラス、分類(地域、通貨)毎の見通し

資産クラス 分類 見通し
株式 米国 ++

ねじれ議会となった場合、今後4年間は現状の政策が維持されると考えており、流動性が支援材料となると考えます。クオリティ/グロースの観点から、米国株式への選好を維持しています。

欧州 +

ロックダウンの実施や財政を巡る不透明感がマイナス要因であるものの、ワクチン開発進展のニュースがプラス要因と考えます。

日本 +

経済活動が回復に向かい始めていることや、新型コロナウイルスのワクチン開発進展のニュースが支援材料と考えます。

アジア太平洋
(除く日本)
+  

新型コロナウイルスのワクチン開発の進展に加え、金融・財政政策が下支えとなり、経済の回復基調が継続すると考えます。

新興国 +  

中国の経済活動は回復が進むほか、バイデン氏の勝利により貿易摩擦リスクが軽減されると見込まれることが支援材料と判断しています。

資産クラス 分類 見通し
国債 米国 0

足元での米国債利回り上昇を受け、経済減速時のヘッジ手段としての有効性の上昇が期待されます。

欧州
(ドイツ国債)
-  

バリュエーションの魅力度は引き続き低く、今後のさらなる利回り低下余地は依然限定的と考えます。

新興国
(米ドル建て)
+

一部のハイイールド新興国国債への選好を維持していますが、新型コロナウイルス感染再拡大がマイナス要因と判断しています。

新興国
(現地通貨建て)
+  

ラテンアメリカやアジアはより高い実質利回りが期待されると考えることから、同地域には中期的に投資機会が存在すると考えます。

インフレ連動債 0

足元での米国債利回り上昇を受け、インフレ連動債は名目金利債券と比べ、魅力度が低いと判断しています。

資産クラス 分類 見通し
投資適格
社債
米国 +  

クレジット・スプレッドのさらなる縮小の余地は限定的と考えますが、テクニカル面の堅調さやFRBによる社債購入が支援材料と判断しています。

欧州 +  

ファンダメンタルズは低迷しているものの、ECBの債券購入プログラムが下支えとなり、需要は堅調となっています。

資産クラス 分類 見通し
ハイイールド
社債
米国 0  

財政・金融刺激策の実施は引き続き支援材料ではあるものの、ファンダメンタルズの観点から、欧州ハイイールド債に比べ魅力度は低いと判断しています。

欧州 +  

パンデミック緊急購入プログラムは2021年も継続されると見込まれることから選好を維持しています。

資産クラス 分類 見通し
コモディティ
(商品先物)
エネルギー +

ワクチン開発に進展がみられるまで、エネルギー価格は悲観的な見方を織り込んでいましたが、今後は、バリュエーションの観点からも魅力度が高いと考えます。

0  

ワクチン開発の進展に対する市場の楽観的な見方や、経済回復の兆候を背景に、中立の見方を維持しています。

産業用金属 0  

経済回復の見通しはプラス要因であるものの、需要の大幅な上昇はみられないことから、中立の見通しを維持しています。

資産クラス 分類 見通し
通貨 米ドル p  

米ドルが持つヘッジ機能を選好していることから、やや強気の見通しを維持しています。

ユーロ p  

欧州でのロックダウン実施などを背景に、経済成長の減速が見込まれることから中立の見通しを維持しています。

日本円 0

米大統領選挙を終えたほか、新型コロナウイルスのワクチン開発も進んでいることから、ヘッジ手段としての需要が減少すると判断しています。

出所:シュローダー。社債に関する見通しは信用スプレッド(デュレーション・ヘッジを前提)の動きに基づくものです。ユーロと日本円は対米ドルの見通しとなります。

本レポートは2020年11月上旬に英語で作成されたものを11月下旬に日本語に翻訳しています。

マネックス証券で取り扱うシュローダーが運用している投資信託

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