サイト内の現在位置を表示しています。

【ゼロETF】中国のニューエコノミー企業の魅力

【ゼロETF】中国のニューエコノミー企業の魅力

自動運転、人工知能(AI)、ブロックチェーン、ドローン、音声認識など、今、インターネットやスマホに続く、新しいテクノロジーの実用化が、社会の仕組みを変えようとしています。AIやロボットなどが、人間の代替機能を果たす中、20年後、30年後の人々の働き方や考え方は、現在の社会からは大きく異なっている可能性があります。このような最新テクノロジーによりこれから起きる変革は、第4次産業革命とも呼ばれます。
実は、この第4次産業革命を先取りする企業が、上場企業・未上場企業を問わず多く存在し、最新テクノロジーの一部を生活の中に既に取り入れ始めている国があります。新興国BRICsの一つ、「中国」です。

中国の社会は、ここ数年で大きく変化しました。
下の表は、2008年2月の中国企業の時価総額10位までの企業と、2018年2月の同じく時価総額上位10位の比較です。10年間で時価総額上位企業が入れ替わっているのがわかります。
従来からのエネルギーや銀行などの国有企業が軒並み順位を落とす中、テクノロジー企業のテンセントやアリババが時価総額で、米国のFANG(※)に匹敵する規模に成長してきました。

FANGとは、米国のハイテク銘柄4社(FaceBook、Amazon.com、Netflix、Google(Alphabet))のことをさします。

2008年2月5日時点

略称 時価総額(USD)
中国石油天然気(ペトロチャイナ) 590,006,190,080
中国移動(チャイナ・モバイル) 316,201,304,064
中国工商銀行 303,059,468,288
中国石油化工(シノペック) 200,306,491,392
中国建設銀行 185,809,829,888
中国銀行 172,114,886,656
中国神華能源(チャイナ・シェンファ・エナジー) 155,183,071,232
中国人寿保険(チャイナ・ライフ・インシュアランス) 153,802,293,248
交通銀行 76,516,876,288
中国平安保険 71,805,509,632

2018年2月5日時点

略称 時価総額(USD)
テンセント 549,494,063,104
アリババ 479,729,745,920
中国工商銀行 407,227,826,176
中国建設銀行 289,678,065,664
中国石油天然気(ペトロチャイナ) 256,080,429,056
中国農業銀行 229,114,904,576
中国平安保険 217,057,198,080
中国移動(チャイナ・モバイル) 211,808,124,928
中国銀行 203,034,591,232
貴州茅臺酒 147,971,375,104

中国本土株、香港株、米国ADRを含む。主要市場の銘柄のみ

出所:ウィズダムツリー作成

過去10年間、「中国」のニューエコノミーを牽引してきた銘柄は

上記銘柄は、ご紹介するファンドの組入比率5%以上の銘柄で個別銘柄を推奨するものではありません。

出所:ウィズダムツリー

過去10年間、特にITの分野で中国を牽引してきたのが上記4社です。米国市場に上場するのはアリババ、バイドゥ。ぞれぞれ、2017年の株価はアリババが約2倍に、バイドゥは約140%上昇しました。またテンセント、中国平安保険は香港市場に上場しており、これらの株価上昇率2017年はぞれぞれ約2倍と高い成長を見せました。

【CXSE】ウィズダムツリー 中国株ニューエコノミーファンド

ウィズダムツリーの【CXSE】中国株ニューエコノミーファンドは中国の国有企業を除いて民間企業にのみ投資するコンセプトで作られた世界初のETFです。(連動指数:ウィズダムツリー・チャイナ・エックスステートオウンド・エンタープライズ・インデックス)
このETF一銘柄への投資で、中国の民間企業、約130銘柄への投資が可能になります。
本ETFは、「ゼロETFプログラム」の対象銘柄であり、売買手数料が実質無料です。

ウィズダムツリー 中国株ニューエコノミーファンドの特徴

  • 中国の政府系企業(政府機関の保有割合が20%を上回る企業)を除く銘柄群に投資
  • 年間の運用コストは0.32%と中国株に投資するファンドと比較して割安
  • 2017年は年間で78%上昇と高パフォーマンスを記録
  • 中国本土のA 株、香港株、米国上場のADR から、当社の基準を満たす中国企業を抽出
  • 政府保有率の高い、中国の大手銀行、通信企業、資源会社を含まない

2017年12月29日現在 出所:ウィズダムツリー

組入れ上位15銘柄

テンセント、百度(バイドゥ)といったインターネット関連、アリババ、JD.comのようなeコマース関連から、自動車の吉利汽車、保険大手の中国平安保険など、中国の民間企業を幅広くカバー。

銘柄名 上場市場 業務内容 保有割合(%)
テンセント・ホールディングス 香港 インターネット 10.45
アリババ・グループ・ホールディング 米国ADR 電子商取引 8.93
中国平安保険(ピンアン・インシュアランス)A 株 上海A株 保険 6.08
中国平安保険(ピンアン・インシュアランス)H 株 香港 保険 5.70
百度(バイドゥ) 米国ADR インターネット 5.18
JD ドットコム 米国ADR 電子商取引 4.30
中国民生銀行 上海A株 銀行 2.51
Ctrip ドットコム インターナショナル 米国ADR 旅行 2.34
美的集団(ミデア・グループ) 深センA株 家電 2.29
ネットイーズ 米国ADR インターネット 1.81
ヤム・チャイナ・ホールディングス 米国ADR レストラン 1.80
吉利汽車控股(ジーリー・オートモービル) 香港 自動車 1.75
カントリー・ガーデン 香港 不動産開発 1.53
チャイナ・エバーグラン・グループ 香港 不動産 1.43
ニューオリエンタルエデュケーション&テクノロジー 米国ADR 教育 1.41

2018年2月20日時点 出所:ウィズダムツリー

ファンドの値動き(ファンド名称変更後)

2015年7月1日を100として指数化、ドルベース、税引き前分配金再投資後

2018年1月12日現在 出所:ブルームバーグ

【XSOE】ウィズダムツリー 新興国株ニューエコノミーファンド

中国だけでなく、多くの新興国の幅広い銘柄に、国有企業を除いて民間企業にのみ投資するというコンセプトを当てはめたETFもあります。ウィズダムツリー 新興国株ニューエコノミーファンドです。
(連動指数:ウィズダムツリー・エマージング・マーケット・エックスステートオウンド・エンタープライズ・インデックス)
本ETFは、「ゼロETFプログラム」の対象銘柄であり、売買手数料が実質無料です。

ゼロETF(米国ETF売買手数料実質無料プログラム)

ゼロETF(米国ETF売買手数料実質無料プログラム)

国内初のプログラムであるゼロETFでは、対象ETFの米国株取引手数料(売買ともに)を実質無料といたします(取引日の翌月末までに、お客様の外国株取引口座に米ドルでキャッシュバックいたします)。

→ ゼロETF(米国ETF売買手数料実質無料プログラム)

外国株取引口座をお持ちでない場合

外国株取引口座をお持ちでないお客様は、まず、外国株取引口座をお申込みください。開設手続きは証券総合取引口座開設後、すべてウェブサイト上で完了いたします。開設後は、外国株取引口座情報へのアクセスや米国株取引画面へのログインができます。

既にマネックス証券に外国株取引口座をお持ちのお客様は別途お手続きの必要はございません。

証券総合取引口座をお持ちでないお客様はこちら。

米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

<リスク>

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じることがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じることがあります。なお、外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じることがあります。

<手数料等>

米国株式等の委託取引では、約定金額に対し0.45%(税込:0.495%)(上限20米ドル(税込:22米ドル))の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル(税込:15,400米ドル)かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。店頭取引では取引手数料はかかりませんが、取引価格は当社が直近の米国金融商品取引所の終値等をベースとして合理的に算出した基準となる価格に、概ね1.5%(最大5.0%)のスプレッドを加減して決定し、IFAを媒介した取引の場合は、概ね2.2%(最大5.7%)のスプレッドを加減して決定いたします。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。また、米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。