更新!会社四季報 銘柄分析の秘訣とは?

<更新>会社四季報 銘柄分析の秘訣をお伝えします

個人投資家のバイブルとして知られる「会社四季報」。マネックス証券に口座をお持ちのお客様は無料でご利用いただけます。3月16日より最新号である「2018年2集・春号」をご覧いただけるようになりました。本コンテンツでは会社四季報を使って簡単に銘柄を分析するポイントをお伝えいたします。

ご注意

本コンテンツは基礎的な投資の考え方をご説明することを目的としております。コンテンツ中に出てくる個別銘柄への投資を勧誘、推奨するものではございません。銘柄の選択など投資にかかる最終決定はお客様ご自身の判断にてお願いいたします。なお、本コンテンツの会社四季報のデータは2017年4集のものです。

会社四季報7つのツボ。~10分動画編~

会社四季報が役立ちそうとは思っても、実際どのように使えばよいかわからないというお客様も多いのでは?そんな方のために、会社四季報の使い方をわかりやすく7つのポイントにまとめた動画をご覧ください!マーケット・アナリストの益嶋裕がわかりやすくご説明いたします。

「特色」と「連結事業」をチェック!

手数料ゼロで信用取引を始めよう

会社四季報7つのツボ。~ウェブ編~

動画なんて忙しくて見ていられない!そんなお客様のために、動画の内容をポイントを絞ってご説明いたします。

マネックス証券で会社四季報を見る方法は?

①マネックス証券ログイン後の個別銘柄の情報ページにアクセスし、「四季報」というメニューをクリックします。

マネックス証券ログイン後の個別銘柄の情報ページにアクセスし、「四季報」というメニューをクリックします。

②別ウィンドウで会社四季報が表示されます。

別ウィンドウで会社四季報が表示されます。

ポイント1 「特色」と「連結事業」をチェック!

ロイヤルホールディングス(8179)の特色と連結事業

ロイヤルホールディングス(8179)の特色と連結事業

<要点>

  • 「特色」欄を見れば企業のビジネスの概要を確認できます。
  • 「連結事業」を見れば会社の事業(セグメント)ごとの業績(売上比率と利益率)を確認できます。
    -各事業名のすぐ後にくる数字は、全売上高に占めるその事業の売上比率を示します。
    -各事業の売上比率の後のカッコ内の数字は、その事業の利益率(営業利益率の場合が多い)を示します。
  • 「連結事業」内の【海外】は、全売上高に占める海外事業の売上高の比率を示しています。

ロイヤルホールディングスの会社四季報から読み取れる情報

  • 外食、コントラクト、機内食、ホテル、食品、その他の6つの事業を展開しています。
  • 全売上高に占める割合は、外食が46%、コントラクトが25%、機内食が6%、ホテルが19%、食品が3%、その他が1%未満ですべて足すと100%になります。
  • 各事業の利益率は外食が5%、コントラクトが4%、機内食が5%、ホテルが15%、食品が2%と主要ビジネスの中ではホテルが高い利益率をあげていることがわかります。

仮にロイヤルホールディングスの全売上高が100億円だったとすると

■各事業の売上高

外食:100億円×46%=46億円
コントラクト:100億円×25%=25億円
機内食:100億円×6%=6億円
ホテル:100億円×19%=19億円
食品:100億円×3%=3億円
その他:1億円未満   となります。

■各事業の営業利益

外食:46億円×5%=2.3億円
コントラクト:25億円×4%=1億円
機内食:6億円×5%=0.3億円
ホテル:19億円×15%=2.85億円
食品:3億円×2%=0.06億円   となります。

つまり、売上高が一番大きいのは外食事業ですが、最も利益を稼ぎ出しているのはホテル事業だということがわかります。
ロイヤルホールディングスは「ロイヤルホスト」などの外食ビジネスが有名ですが、実はホテル事業が最も多くの利益を稼いでいます。
会社四季報を活用することで、このように意外な情報を発見できる場合があります。

ポイント2 売上や利益の伸びをチェック!

ロイヤルホールディングス(8179)の売上や利益の推移

ロイヤルホールディングス(8179)の売上や利益の推移

<要点>

  • 原則として中長期的に企業の業績と株価は連動します。そのため過去の企業業績や今後の業績予想をチェックすることは非常に重要です。

ロイヤルホールディングスの会社四季報から読み取れる情報

  • ロイヤルホールディングスは過去の売上高や各種の利益が順調に増加しており、業績が拡大傾向にあることがわかります。
  • 会社四季報は今後も順調な業績拡大が続くと予想しています。

ポイント3 「指標等」をチェック!

スタートトゥデイ(3092)の指標等

スタートトゥデイ(3092)の指標等

<要点>

  • ROE:株主資本に対する利益率。経営の効率性や稼ぐ力を示します。
  • ROA:総資産に対する利益率。経営の効率性や稼ぐ力を示します。
  • 最高純益:その会社の過去最高の利益額。カッコ内は最高純益を達成した期を指します。
  • 設備投資・減価償却・研究開発:将来の利益に向けてどういうお金の使い方をしているかがわかります。

ポイント4 「自己資本比率」をチェック!

エービーシー・マート(2670)の自己資本比率

エービーシー・マート(2670)の自己資本比率

<要点>

  • 一般に自己資本比率が高い企業ほど財務の健全性が高く、安定性が高いと言えます。
  • 一方でインフレ期には自己資本比率が低い会社のほうが成長しやすいと考えることもでき、必ずしも自己資本比率が低いことは悪いことではありません。

ポイント5 「有利子負債」と「現金等」を比較する!

日本テレビホールディングス(9404)の有利子負債と現金同等物

日本テレビホールディングス(9404)の有利子負債と現金同等物

<要点>

  • 「有利子負債」と「現金等」を比較して「現金等」のほうが多い場合、実質無借金経営で財務の健全性が高いと言えます。

日本テレビホールディングスの会社四季報から読み取れる情報

  • 日本テレビホールディングスは有利子負債が71億円、現金等が370億円と保有する現金同等物の方が多いため実質的に無借金経営であると言えます。

ポイント6 営業キャッシュフローをチェック!

ライトオン(7445)の営業キャッシュフロー

ライトオン(7445)の営業キャッシュフロー

<要点>

  • 営業キャッシュフロー(営業CF)を見れば本業に関連したお金の出入りがわかります。営業CFがプラスであれば本業に関連して現金が入ってきたことを意味し、マイナスであればお金が出ていったことを意味します。
  • 営業利益は黒字でも営業CFがマイナスになることがあり、営業CFのマイナスが数年間継続している場合は注意が必要です。

ポイント7 監査法人をチェック!

スタートトゥデイ(3092)の監査法人

監査法人をチェック!

<要点>

  • 「証券」欄に「[監]」と表示されているのが当該企業の担当監査法人です。
  • 日本では以下4つの監査法人が4大監査法人として知られています。
    (1)新日本有限責任監査法人
    (2)有限責任あずさ監査法人
    (3)有限責任監査法人トーマツ
    (4)PwCあらた有限責任監査法人
  • もちろん4大監査法人が監査を行っているから絶対に安心ということはありませんが、1つの目安として考えることができます。

国内上場有価証券取引に関する重要事項

<リスク>

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じることがあります。

<保証金の額または計算方法>

信用取引では、売買金額の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。

<手数料等(税抜)>

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額100万円以下のときは、成行で最大1,000円、指値で最大1,500円が、約定金額100万円超のときは、成行で約定金額の最大0.1%、指値で約定金額の最大0.15%を乗じた額がかかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が200万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大800円が、約定金額200万円超のときは、成行・指値の区分なく最大1,000円がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、約定金額に対し0.5%(最低手数料48円)を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。