含み損にはどう対応する?株式のプロが動画で解説

含み損にはどう対応する?株式のプロが動画で解説

含み損を抱えたまま、身動きが取れない。
「いつか損切りしなければならないんだろうな......」そう思っていても、なかなか損切りができない。
そんなご経験はありませんでしょうか?
今回は、元株式ディーラーで現在、こころトレード研究所を運営するBコミ氏こと坂本慎太郎氏に、動画で含み損との向き合い方をご説明いただきます。
みなさまの投資のご参考になれば幸いです。

本コンテンツは情報提供が目的であり、投資その他の行動を勧誘する、あるいは、コンテンツ中の個別銘柄を勧誘、推奨するものではございません。また、過去の実績は将来の投資成果を保証するものではありません。銘柄の選択などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断にてお願いいたします。

坂本 慎太郎氏

坂本 慎太郎 氏

日系証券会社のディーラーとして株式と先物の売買を経験。2008年から社債・地方債・財投機関債のファンドマネージャーを経験した後、運用計画の策定・株式のストラテジスト、株式のファンドマネージャーとして運用に携わる。
現在はこころトレード研究所を運営し、株・為替・商品先物・不動産等の投資を行う。

動画の内容

  • なぜロスカットができないのか
  • 個人投資家が失敗を犯しやすいテーマ
  • 私の損切り例を紹介

など

動画を視聴する

冷静沈着な注文方法とは

簡単に設定できる逆指値

いかがでしたでしょうか。含み損を抱えたとき、あなたはどのタイプにあてはまりますか?
元株式ディーラーである坂本氏もおすすめする、逆指値。
まだご利用になっていない方は、この機会にぜひご検討ください。

逆指値のここがポイント!

  • 損切りラインを事前に設定できる
  • 最大30日先まで発注し続けることが可能(※)
  • 売買手数料は、通常の指値・成行注文と同じ

信用取引では、最大1週間となります。また、NISA口座での取引は逆指値に対応しておりません。また、権利落ち日を跨いだ場合、売買単位が変更になった場合、部分約定した場合など、途中で失効する場合がございます。あらかじめご注意ください。

買い注文の場合・売り注文の場合

指値・逆指値のイメージ

指値注文(売り注文)

例えば「株価が120円以上になったら売る」というように、指定した値段以上になったら売る注文方法です。

指値注文(売り注文)

逆指値注文(売り注文)

例えば「株価が80円以下になったら売る」というように、指定した値段以下になったら売る注文方法です。

逆指値注文(売り注文)

逆指値の注文方法を教えてください。

逆指値と通常の指値を組み合わせた「ツイン指値」もオススメです。
主に「指値を利食注文」、「逆指値を損切り注文」として、一度に設定することが可能です。

ツイン指値の注文方法を教えてください。

国内上場有価証券取引に関する重要事項

<リスク>

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じることがあります。

<保証金の額または計算方法>

信用取引では、売買金額の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。

<手数料等(税抜)>

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額100万円以下のときは、成行で最大1,000円、指値で最大1,500円が、約定金額100万円超のときは、成行で約定金額の最大0.1%、指値で約定金額の最大0.15%を乗じた額がかかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が200万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大800円が、約定金額200万円超のときは、成行・指値の区分なく最大1,000円がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、約定金額に対し0.5%(最低手数料48円)を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。
本セミナーでは、セミナーでご紹介する商品等の勧誘を行うことがあります。
マネックス証券株式会社および説明者は、セミナーおよび関連資料等の内容につき、その正確性や完全性について意見を表明し、保証するものではございません。情報、予想および判断は有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
提供する情報等は作成時または提供時現在のものであり、今後予告なしに変更・削除されることがございます。当社および説明者はセミナーおよび関連資料等の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。
銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、セミナーおよび関連資料等は当社および情報提供元の事前の書面による了解なしに複製・配布することはできません。記載内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。