長寿の日本株投信「ザ・ファンド@マネックス」に注目

長寿の日本株投信「ザ・ファンド@マネックス」に注目

「マネックス・日本成長株ファンド(愛称:ザ・ファンド@マネックス)」は、2000年の運用開始から、いよいよ今年7月に20年目を迎えるマネックス証券専用のご長寿ファンドです。

当ファンドは、国内のインターネット関連企業が投資対象で、運用チームが年間約3,500回の訪問・面談等を行うなど地道な企業調査をしながら、「持続的に成長が可能だと考えられる企業にのみ投資する」という運用哲学のもと運用が続けられています。
このたび、「R&Iファンド大賞2019」におきまして、投資信託10年部門で「優秀ファンド賞」、投資信託部門で「優秀ファンド賞」をダブル受賞しました。投資信託10年部門は昨年に続き2年連続受賞です。

2019年3月末時点で当ファンドの過去1年間の騰落率は2.6%の下落、設定来(*1)では193.7%の上昇となりました(*2)。「ザ・ファンド@マネックス」の3つのポイントと、足もとの運用状況をご紹介します。
マネックス証券のみでお取扱いの日本株投信「ザ・ファンド@マネックス」。ぜひ今後もご注目ください。

*1設定日:2000年7月26日

*2出所:アセットマネジメントOne作成の2019年3月マンスリーレポート

マネックス・日本成長株ファンド (愛称:ザ・ファンド@マネックス)

ノーロード つみたてOK NISA

主として、わが国の株式の中から、「インターネット関連企業の株式」を中心に投資を行います。
「ファンドに組み入れるひとつひとつの銘柄の選択」を重視した運用を行います。
純資産総額の30%の範囲内で外貨建資産への投資を行うことがあります。外貨建資産への投資にあたっては、機動的な為替ヘッジにより、為替変動リスクの低減に努めます。

【祝】R&Iファンド大賞 2019 国内株式部門ダブル受賞!

このたび、5月7日発表の株式会社格付投資情報センター(R&I)が選定する「R&Iファンド大賞2019」におきまして、アセットマネジメントOne株式会社が設定・運用を行う「マネックス・日本成長株ファンド(愛称:ザ・ファンド@マネックス)」が優れた運用成績を評価され、投資信託10年部門で「優秀ファンド賞」、投資信託部門で「優秀ファンド賞」をダブル受賞しました。(すべて国内株式部門)

投資信託10年部門の優秀ファンド賞につきましては、「R&Iファンド大賞2018」に続いて2年連続の受賞となります。

投資信託10年/国内株式部門 優秀ファンド賞

当該評価は、過去の一定期間の実績を分析したものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。

選考方法・対象については、ページ下部の「■R&Iファンド大賞2019について」をお読みください。

マネックスの"想い"をのせた日本株投信
「ザ・ファンド@マネックス 」3つのポイント

<ポイント1>わが国の「インターネット関連企業の株式」を中心に投資

「マネックス・日本成長株ファンド(愛称:ザ・ファンド@マネックス)」の主な投資対象は、日本国内のインターネット関連企業です。当ファンドは、情報・通信業以外にもサービス業や電気機器など幅広い業種を多く組み入れ、21世紀のインターネットを"創って伸びる企業"、"使って儲ける企業"に投資します。

出所:アセットマネジメントOne作成の販売用資料より引用

<ポイント2>「ファンドに組み入れるひとつひとつの銘柄の選択」を重視した運用

個別企業調査や産業調査など広範かつ精緻なファンダメンタルズ分析に基づき個別企業の投資価値判断を行い、投資魅力が高いと判断される銘柄を厳選し投資します。

純資産総額の30%の範囲内で外貨建資産への投資を行うことがあります。

*わが国の企業を評価するために、わが国の企業と海外の企業との国境を越えた横断的な比較を必要に応じて行います。こうした個別銘柄の比較・分析・評価の過程の中で、国内企業に比べ投資魅力が大きいと判断される海外企業(原則として、わが国において事業を展開している企業に限ります。)を見出した場合には、海外の株式にも投資することがあります。

*外貨建資産への投資にあたっては、機動的な為替ヘッジにより、為替変動リスクの低減に努めます。

株式の組入比率は、原則として高位を保ちます。

出所:アセットマネジメントOne作成の交付目論見書より引用

(ご参考)当ファンドの運用チームと投資テーマの発掘について

当ファンドは、運用チームのメンバーが成長市場を幅広く調査し、優位性のある企業に投資を行っています。中でもインターネットをうまく活用して成長する企業を探す点が特徴です。

出所:アセットマネジメントOne作成の販売用資料より引用

<ポイント3>おおむね良好なパフォーマンス

当ファンドは、2006年ライブドアショック、2008年リーマン・ショックなど様々な局面を乗り越え、過去10年のトータルリターン実績はTOPIX(配当込)・東証マザーズ指数(配当込)を大きく上回る収益を獲得しています。

分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を当ファンドに再投資したとみなして計算した理論上のものであり、実際の基準価額とは異なります。

TOPI X(配当込)、東証マザーズ指数(配当込)は当ファンドを理解していただくための参考として表示したものであり、当ファンドのベンチマークではありません。

出所:ブルームバーグのデータをもとにアセットマネジメントOne作成

過去の実績を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。

出所:アセットマネジメントOne作成の販売用資料より引用

(ご参考)ファンドと他の代表的な資産クラスとの年間騰落率の比較

上記は、当ファンドと代表的な資産クラスを定量的に比較できるように、2014年2月~2019年1月の5年間における年間騰落率(各月末時点について1年前と比較したもの)の平均・最大・最小を表示したものです。

当ファンドの年間騰落率は、分配金再投資基準価額をもとに計算していますので、基準価額をもとに計算した騰落率とは異なる場合があります。

代表的な資産クラスは比較対象として記載しているため、当ファンドの投資対象とは限りません。

過去の実績を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。

出所:アセットマネジメントOne作成の交付目論見書より引用

マネックス・日本成長株ファンド
(愛称:ザ・ファンド@マネックス)の運用状況

基準価額の推移、騰落率(2019年3月29日時点)

当ファンドは2019年3月29日時点で、基準価額25,729円、純資産総額5,546百万円となりました。

最新の月次レポートをご確認ください。

過去の実績を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。

出所:アセットマネジメントOne作成の2019年3月マンスリーレポートより引用

今後の運用方針 ~月次レポート(2019年3月29日現在)より~

今後の国内株式市場の見通しは、貿易摩擦問題への懸念は引き続き留意が必要と考えますが、堅調な米国景気などに支えられ、下値を固めた後は緩やかな上昇に転じると予想します。
プラス材料としては、堅調な米国経済及び国内金融政策の緩和継続、米国の金融政策柔軟化、国内企業の株主還元の拡充、選挙を見据えた日本政府による経済対策の強化などを想定しています。一方でマイナス材料として、貿易摩擦問題と世界経済の鈍化懸念、海外の政治動向に対する不透明感、国内企業の業績見通しの引下げなどを想定しており、これらについては留意が必要と考えます。
インターネットビジネスの普及・拡大については、労働人口が減少に向かうなか、生産性改善に寄与するクラウドサービスや人工知能の導入活発化に注目しています。また、インターネットを活用した個人間の取引やシェアリングサービスなど、新しい成長産業の誕生も期待されています。

上記は過去の情報または作成時点の見解であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。また、上記見解は当資料の作成時点のものであり、予告なく変更する場合があります。

出所:アセットマネジメントOne作成の2019年3月マンスリーレポートより引用

Check!

マンスリーレポート(2019年3月29日)

出所:アセットマネジメントOne

マネックス・日本成長株ファンド (愛称:ザ・ファンド@マネックス)

ノーロード つみたてOK NISA

主として、わが国の株式の中から、「インターネット関連企業の株式」を中心に投資を行います。
「ファンドに組み入れるひとつひとつの銘柄の選択」を重視した運用を行います。
純資産総額の30%の範囲内で外貨建資産への投資を行うことがあります。外貨建資産への投資にあたっては、機動的な為替ヘッジにより、為替変動リスクの低減に努めます。

マネックス・日本成長株ファンド(愛称:ザ・ファンド@マネックス)の取引に関する重要事項

<リスク>

当ファンドは、主に値動きのある国内の株式を実質的な投資対象としています。当ファンドの基準価額は、組み入れた有価証券の値動き等の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。当ファンドは、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

当ファンドをご購入の際には申込手数料はかかりませんが、換金時に直接ご負担いただく費用として、申込受付日の基準価額に0.3%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、当ファンドの保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して年率1.5876%(税込)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。

<その他>

当ファンドご購入の際には、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

R&Iファンド大賞2019について

「R&Iファンド大賞」は、R&Iが信頼し得ると判断した過去のデータに基づく参考情報(ただし、その正確性及び完全性につきR&Iが保証するものではありません)の提供を目的としており、特定商品の購入、売却、保有を推奨、又は将来のパフォーマンスを保証するものではありません。当大賞は、信用格付業ではなく、金融商品取引業等に関する内閣府令第299条第1項第28号に規定されるその他業務(信用格付業以外の業務であり、かつ、関連業務以外の業務)です。当該業務に関しては、信用格付行為に不当な影響を及ぼさないための措置が法令上要請されています。当大賞に関する著作権等の知的財産権その他一切の権利はR&Iに帰属しており、無断複製・転載等を禁じます。

R&Iファンド大賞2019の選考方法

「投資信託部門」では2017、2018、2019年それぞれの3月末時点における1年間の運用実績データを用いた定量評価がいずれも上位75%に入っているファンドに関して、2019年3月末における3年間の定量評価によるランキングに基づいて表彰している。「投資信託10年部門」では、2014、2019年それぞれの3月末における5年間の運用実績データを用いた定量評価および2019年3月末時点における3年間の運用実績データを用いた定量評価がいずれも上位75%に入っているファンドに関して、2019年3月末における10 年間の定量評価によるランキングに基づいて表彰している。定量評価は、「投資信託部門」、「投資信託10年部門」ではシャープ・レシオを採用を採用している。表彰対象は償還予定日まで1年以上の期間を有し、「投資信託部門」、「投資信託10年部門」では残高が30億円以上かつカテゴリー内で上位50%以上の条件を満たすファンドとしている。「投資信託部門」、「投資信託10年部門」は確定拠出年金専用ファンドを除く国内籍公募追加型株式投信を対象にしており、いずれも基本的にR&Iによる分類をベースとしている。
(ご参考)株式会社格付投資情報センター(R&I)のニュースリリース
『R&Iファンド大賞 2019』選考結果を公表