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【一般信用売建対象銘柄】7月優待銘柄を中心に追加

【一般信用売建対象銘柄】7月優待銘柄を中心に追加

一般信用売建取引(無期限)対象銘柄に、7月優待銘柄を中心とした5銘柄を追加いたしました。
7月3日(水)20時頃より注文可能となります。

注文可能時間は前後する場合がございます。

マネックス証券では、今後もマーケットの需給を考慮し、一般信用売建取引(無期限)対象銘柄の定期的な入れ替えを行ってまいります。

新たに追加した一般信用売建取引(無期限)対象銘柄

画像はイメージです。

銘柄コード 銘柄名
2217 モロゾフ
2353 日本駐車場開発
2590 ダイドーグループホールディングス
3539 ジャパンミート
8842 東京楽天地

取扱銘柄のご確認・ご注文方法

当社ウェブサイトにログイン後、「信用取引」メニュー内の「取扱可能銘柄一覧」より対象銘柄をご確認いただけます。
右側「信用新規」ボタンより対象銘柄情報をご確認後、「新規売(無期)」にチェックを入れ、ご注文をお願いいたします。

在庫状況表示時と実際のご注文発注時に、在庫状況が変化している場合があります。発注時の在庫状況によっては注文出来ない場合がありますので(在庫数量を超えた注文、または在庫無の状況での注文等)、あらかじめご了承ください。

翌日以降に繰り越すご注文について、当日取引終了後の在庫更新処理の結果、注文数量が在庫数量を超える注文となった場合、注文が失効する場合がございますので、あらかじめご了承ください(失効した際はメール等にてお知らせいたします)。

マネックストレーダー(PC版、スマートフォン版)からも発注いただくことが可能です。

魅力的な株主優待 取得時の株価変動リスクを小さくするには?

株式投資の中で大きな魅力を持っている各企業の株主優待ですが、株主優待を目的に購入した株式が、次の日には、株主優待の価値以上に大きく値下がりした、という経験はありませんか?

以下のコンテンツでは、株主優待を取得時の株価変動リスクを小さくしながら取得する「つなぎ売り」という手法について、ご説明しております。ぜひ、みなさまの投資にお役立てください。

株主優待

アナリストが厳選!7月の魅力的な株主優待銘柄

株主優待

国内上場有価証券取引に関する重要事項

<リスク>

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じることがあります。

<保証金の額または計算方法>

信用取引では、売買金額の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。

<手数料等>

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円(税込:1,013円)、約定金額3,000万円超のときは、973円(税込:1,070円)かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円(税込:198円)が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円(税込:385円)がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円(税込:2,750円)かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5%(税込:0.55%)(最低手数料48円(税込:52円))を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円(税込:379,500円)かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。