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好配当利回りで長期的に業績が好調な銘柄とは?

好配当利回りで長期的に業績が好調な銘柄とは?

相場環境が不安定な昨今、投資する銘柄にお困りのお客様も多いかもしれません。本コンテンツではマネックス証券の銘柄分析ツール「マネックス銘柄スカウター」を活用し様々なテーマで銘柄をご紹介します。今回のテーマは「好配当利回りで長期的に業績が好調な銘柄」です。

マネックス銘柄スカウターとは?

東証1部の予想配当利回りはアベノミクス相場後最高水準に

以下のグラフのとおり東証1部の予想配当利回りは約2.6%とアベノミクス相場が始まって以降最高の水準まで上昇しています。配当利回りが高いということは業績が不調になるのではとご不安な方もいらっしゃると思います。確かに米中貿易戦争等の影響から日本企業の第1四半期の決算は微減益となりましたが、極端な減益ではありません。また、昨今上場企業の株主還元意欲は強まっており、極端な減配が行われるリスクは高くないとみられます。

TOPIXと東証1部の予想配当利回りの推移

(出所)QUICKデータよりマネックス証券作成

3月決算銘柄の第1四半期(4-6月期)の業種別決算概況

東証業種名 増収率 経常増益率
全体 1.1% -4.5%
電気・ガス業 9.3% 65.3%
情報・通信業 3.2% 47.1%
証券・商品先物取引業 8.9% 34.6%
鉱業 37.6% 22.9%
精密機器 -1.0% 11.2%
建設業 6.1% 10.5%
陸運業 2.6% 1.1%
卸売業 1.6% 0.2%
海運業 -9.9% 黒字転換
小売業 3.8% -0.6%
食料品 1.9% -1.1%
不動産業 0.4% -1.7%
その他金融業 3.3% -1.8%
パルプ・紙 1.0% -2.6%
サービス業 -0.6% -2.6%
銀行業 1.1% -3.6%
保険業 -0.02% -4.1%
倉庫・運輸関連業 0.3% -6.6%
空運業 3.6% -9.1%
繊維製品 -1.3% -15.6%
その他製品 0.9% -17.8%
金属製品 0.1% -19.3%
水産・農林業 0.8% -19.3%
化学 -0.6% -19.5%
医薬品 20.8% -20.1%
輸送用機器 -0.8% -20.5%
ガラス・土石製品 -1.9% -22.7%
機械 -3.3% -26.4%
ゴム製品 -0.6% -34.8%
電気機器 -3.7% -41.0%
非鉄金属 -6.9% -42.4%
鉄鋼 1.6% -48.5%
石油・石炭製品 9.0% -72.6%

(出所)QUICKデータよりマネックス証券作成

好配当利回りで長期的に業績が好調な銘柄とは?

好配当利回りで財務健全性も高く、長期的に業績が好調な銘柄を「マネックス銘柄スカウター」の10年スクリーニング機能を使って抽出しました。具体的なスクリーニング条件および抽出された銘柄は以下のとおりです。

スクリーニング条件

  • 基礎条件
    時価総額:1,000億円~
  • 詳細条件
    [指標]予想配当利回り:3.00%~
    [指標]自己資本比率:50.0%~
    [通期]成長率(3/5/10年)(売上高):10年・3.0%~
    [通期]成長率(3/5/10年)(営業利益):10年・3.0%~
    [通期]10年間の増収回数(売上高):7回以上
    [通期]10年間の増益回数(営業利益):7回以上

スクリーニング結果一覧

(出所)2019年9月10日時点のマネックス銘柄スカウター

アナリストによる銘柄解説

10年スクリーニングで抽出された銘柄の一部をマネックス証券のマーケット・アナリスト益嶋裕の解説でご紹介いたします。

クラレ(3405)

化合繊産業のパイオニアで世界トップシェアの製品を数多く持つ。米中の貿易対立に伴う世界的な景気減速の影響などから足元の業績は厳しいものの、PBRは0.8倍と過去5年間で最も割安な水準まで売られている。中期経営計画で1株当たり配当金40円以上、総還元性向35%以上の株主還元を掲げており急速な減配リスクは低そう。非常に割安な水準にあるため景気底入れ・拡大期には株価上昇が期待できそうで、景気状況を見極めながら下値を拾いたい。

クラレの業績推移

(出所)マネックス銘柄スカウター

アイカ工業(4206)

売上の約4割が海外の建材・接着剤メーカーで「メラミン化粧板」や外装や内装の仕上げ素材が代表的な商品。2019年3月期まで9期連続増収・10期連続営業増益で過去最高益更新中と長期的に業績は好調。会社予想では堅調な住宅市場などを背景に今期も最高益更新見込みであり海外市場も拡大見込み。自己資本比率も7割近くと財務も健全で好調な業績を背景に連続増配中。

アイカ工業の業績推移

(出所)マネックス銘柄スカウター

ポーラ・オルビスホールディングス(4927)

化粧品訪問販売のポーラと店舗販売のオルビスを傘下に持つ。長期的に業績は拡大基調にあるがインバウンド需要の伸び鈍化などから足元は4四半期連続減収減益と業績は不調も今期は大幅増配見込みで予想配当利回りは5%近くと一定の投資魅力あり。四半期決算を見極めつつ業績底入れの兆しが出た際に投資を検討したい。

ポーラ・オルビスホールディングスの業績推移

(出所)マネックス銘柄スカウター

KDDI(9433)

auブランドを展開する大手通信会社。通信料の引き下げや新規競合の参入が業績の不安要素だが、急速な業績悪化は考えにくく4%近い予想配当利回りであれば投資妙味ありか。5G関連で新たな需要発生にも期待したい。

KDDIの業績推移

(出所)マネックス銘柄スカウター

因幡電機産業(9934)

電設資材商品や産業機器の卸売販売を手掛ける技術商社。照明器具、空調設備、電線、発電設備など様々な電気設備を手掛ける。近年は次の成長の柱としてロボット事業に注力。堅調な国内住宅需要等を背景に業績は拡大中で今期も増収増益見込み。第1四半期も大幅な増益を達成するなど急速な業績悪化リスクは低そうながら予想PERは13倍、予想配当利回りは4%超とバリュエーションは割安で投資妙味あり。

因幡電機産業の業績推移

(出所)マネックス銘柄スカウター

マネックス銘柄スカウターとは

2017年10月の提供開始以来数多くのご好評をいただいている銘柄分析ツールです。「10年スクリーニング」「アナリスト予想」「通常発表されない3ヶ月に区切った企業業績」「セグメント業績」「業績予想修正履歴」など投資判断に役立つ様々な情報をご用意しています。

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10年スクリーニング

2019年4月に提供を開始した新機能です。一般的なスクリーニング機能との違いは、直近や通期のデータではなく、過去10年間の業績や直近の四半期業績、アナリスト予想などで高度なスクリーニングが可能な点です。また、マネックス証券のアナリストによる「おすすめスクリーニング」では、話題のキーワードやユニークな条件で手軽に絞り込みいただけます。ぜひ、こだわりの銘柄選びにお役立てください。

銘柄スカウターに「10年スクリーニング」機能を追加

出所:マネックス銘柄スカウター

アナリスト予想

各証券会社のアナリストたちの業績予想や目標株価の変更を、ひと目でご覧いただけます。お好みでチャートの表示期間を変更していただくことも可能です。直近1週間でアナリストの上方修正が多かった銘柄は銘柄スカウタートップページにも掲載しています。銘柄分析のスペシャリストであるアナリストたちの予想をヒントに、有望な業種や銘柄を見つけてみましょう。

出所:マネックス銘柄スカウター

3ヶ月に区切った業績表示

3ヶ月ごとの業績を知りたい場合、多くの企業は業績をその期までの累計で発表しているため、自力で手間をかけて算出しなければなりません。この機能をお使いいただくことで手間なくひと目でチェックでき、銘柄分析にかかる手間を大幅に軽減することが可能です。

出所:マネックス銘柄スカウター

セグメント業績

企業が複数のビジネスを手掛けている場合、1つの企業内に成長ビジネスや衰退ビジネスが混在することも少なくありません。銘柄スカウターでは通期で最大5期分、四半期で最大20四半期分のセグメント業績データを掲載しています。セグメントごとに業績をチェックし、企業の本質的価値を計測するためにお役立てください。

出所:マネックス銘柄スカウター

業績予想修正履歴

企業が過去に行った「業績予想修正」を確認できます。企業が主に期初に発表する「その期の業績予想」ですが、保守的な予想を後で上方修正する企業もあれば、強気な予想を下方修正する企業もあります。企業の業績予想のクセを見抜き、投資の参考にしてください。

出所:マネックス銘柄スカウター

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国内上場有価証券取引に関する重要事項

<リスク>

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じることがあります。

<保証金の額または計算方法>

信用取引では、売買金額の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。

<手数料等>

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円(税込:1,013円)、約定金額3,000万円超のときは、973円(税込:1,070円)かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円(税込:198円)が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円(税込:385円)がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円(税込:2,750円)かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5%(税込:0.55%)(最低手数料48円(税込:52円))を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円(税込:379,500円)かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。
当該評価は過去の一定期間の実績を分析したものであり、将来の運用成果等を保証したものではありません。
当社は、本書の内容につき、その正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。記載した情報、予想および判断は有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
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