銘柄スカウターに「10年スクリーニング」機能を追加

銘柄スカウターに「10年スクリーニング」機能を追加

大好評の日本株分析ツール、マネックス銘柄スカウターに「10年スクリーニング」機能を追加しました。通常提供されている「スクリーニング」機能は直近の通期業績や今期の会社予想などを対象にしたスクリーニングばかりです。銘柄スカウターに搭載した「10年スクリーニング」を活用すれば「過去10年間の業績」や「直近の四半期業績」を対象にスクリーニングできるなど、これまでほとんど提供されてこなかった強力なスクリーニングが実行できます。ご利用はこれまで同様完全に無料です。ぜひ「10年スクリーニング」をご活用ください。

ログインして利用する

情報ツール利用状況一覧 「マネックス銘柄スカウター」のログインボタンより起動してください

利用する

情報ツール利用状況一覧 「マネックス銘柄スカウター」のログインボタンより起動してください

ポイント1 過去10年の業績をスクリーニングできる

「10年スクリーニング」では過去10年間の増収回数や増益回数、過去10年間の平均増収率や平均増益率、過去10年間の平均利益率などこれまでほとんど提供されてこなかった過去10年間の業績を対象にしたスクリーニングが実施できます。ぜひ長期的な成長銘柄を発見し、投資成果につなげていただければと思います。

ポイント2 直近の四半期業績をスクリーニング

「10年スクリーニング」では直近の四半期業績もスクリーニングできます。例えば前年同期比の増収率や増収転換した銘柄、黒字転換した銘柄、業績予想に対する進捗率などを検索可能です。ぜひ業績に勢いのある銘柄を発見してください。

ポイント3 アナリスト予想をスクリーニング

「10年スクリーニング」ではアナリスト予想もスクリーニングできます。会社予想との乖離率の大きさや直近でアナリストが上方修正した変化率が大きい銘柄などを検索可能です。ぜひマーケットのプロたちの予想を投資に活かしてください。

ポイント4 業績や株価指標と「キーワード」の複合検索が可能

「10年スクリーニング」では業績や株価指標と「キーワード」をミックスしてスクリーニングすることが可能です。例えば以下の図のように「過去10年間の平均売上高成長率が10%以上」という条件と「ホテル」というキーワードをミックスさせることで、「高成長中でホテルに関連したビジネスを行っている銘柄」を抽出することができます。

ポイント5 マネックス証券アナリスト陣のおすすめ条件を利用

「10年スクリーニング」ではマネックス証券のアナリスト陣の「おすすめスクリーニング」をご用意しています。シニア・マーケットアナリストの金山敏之やマーケット・アナリストの益嶋裕などがマーケット状況に応じたおすすめ条件をご提案しますので参考になさってください。

おすすめスクリーニングの例

マネックス銘柄スカウター進化の歴史

マネックス銘柄スカウターはお客様からいただいたご意見を積極的に取り入れながら、以下のように進化してまいりました。マネックス銘柄スカウターは個人投資家の皆様のお役に立てるよう今後も継続的に進化してまいりますので、ぜひご意見をお寄せください。

日付 できごと 搭載された主な機能
2017年10月26日 マネックス銘柄スカウター登場
  • 最長過去10年の企業業績
  • 企業が決算短信等では発表しない3ヶ月に区切った業績
  • PERやPBR、配当利回りを最長5年間グラフ表示
  • 複数銘柄の株価指標などの比較機能
  • 過去の配当実績や配当性向など配当関連情報
  • 決算発表スケジュール
2018年1月24日 最初の機能拡充
  • セグメント業績
  • アナリストリビジョン機能
  • 銘柄比較機能の改善
  • 1株あたり利益(EPS)や1株あたり純資産(BPS)
2018年4月16日 2度目の機能拡充
  • 企業情報
  • お気に入り銘柄の登録銘柄数拡充
2018年5月30日 3度目の機能拡充
  • 企業の業績予想修正履歴
  • 業績データの更新時間が23時から18時に早まる
2018年11月9日 4度目の機能拡充
  • 「企業情報」に各企業のウェブサイトへのリンクを追加
  • 決算速報ニュースを大幅に強化
2019年1月28日 5度目の機能拡充
  • 「業績修正を探す」機能
  • 通期業績推移・キャッシュフロー推移の表示期間を延長
2019年4月15日 6度目の機能拡充
  • 10年スクリーニング機能

ログインして利用する

情報ツール利用状況一覧 「マネックス銘柄スカウター」のログインボタンより起動してください

利用する

情報ツール利用状況一覧 「マネックス銘柄スカウター」のログインボタンより起動してください

国内上場有価証券取引に関する重要事項

<リスク>

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じることがあります。

<保証金の額または計算方法>

信用取引では、売買金額の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。

<手数料等(税抜)>

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額100万円以下のときは、成行で最大1,000円、指値で最大1,500円が、約定金額100万円超のときは、成行で約定金額の最大0.1%、指値で約定金額の最大0.15%を乗じた額がかかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が200万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大800円が、約定金額200万円超のときは、成行・指値の区分なく最大1,000円がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、約定金額に対し0.5%(最低手数料48円)を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。