銘柄分析ツール マネックス銘柄スカウターが再度進化

銘柄分析ツール マネックス銘柄スカウターが再度進化

大好評の日本株銘柄分析ツール「マネックス銘柄スカウター」が再びパワーアップしました。「企業情報」欄に各企業のウェブサイトへのリンクを追加したほか、企業の決算速報ニュースが大幅に強化されました。進化を止めないマネックス銘柄スカウターをぜひご活用ください。

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「企業情報」に企業のウェブサイトへのリンクを追加

「企業情報」欄に企業のウェブサイトへのリンクを追加しました。簡単に企業のウェブサイトにアクセスすることができるため、より詳しく分析したい際の一手間が軽減されました。

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決算速報ニュースを大幅に強化

企業の決算発表直後に、決算内容を定量的に評価する「決算速報ニュース」が大幅に強化されました。決算が良かったのか悪かったのか理解しやすいように「サプライズ度」「業績進捗率」「対前年成長率」を星マークでわかりやすく評価するほか、「対コンセンサス」比で良かったのか悪かったのかなどを「決算カルテ」と題して評価いたします。

画面イメージ

決算速報ニュースの確認方法

マネックス銘柄スカウター進化の歴史

マネックス銘柄スカウターはお客様からいただいたご意見を積極的に取り入れながら、以下のように進化してまいりました。マネックス銘柄スカウターは個人投資家の皆様のお役に立てるよう今後も継続的に進化してまいりますので、ぜひご意見をお寄せください。

日付 できごと 搭載された主な機能
2017年10月26日 マネックス銘柄スカウター登場
  • 最長過去10年の企業業績
  • 企業が決算短信等では発表しない3ヶ月に区切った業績
  • PERやPBR、配当利回りを最長5年間グラフ表示
  • 複数銘柄の株価指標などの比較機能
  • 過去の配当実績や配当性向など配当関連情報
  • 決算発表スケジュール
2018年1月24日 最初の機能拡充
  • セグメント業績
  • アナリストリビジョン機能
  • 銘柄比較機能の改善
  • 1株あたり利益(EPS)や1株あたり純資産(BPS)
2018年4月16日 2度目の機能拡充
  • 企業情報
  • お気に入り銘柄の登録銘柄数拡充
2018年5月30日 3度目の機能拡充
  • 企業の業績予想修正履歴
  • 業績データの更新時間が23時から18時に早まる
2018年11月9日 4度目の機能拡充
  • 「企業情報」に各企業のウェブサイトへのリンクを追加
  • 決算速報ニュースを大幅に強化

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国内上場有価証券取引に関する重要事項

<リスク>

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じることがあります。

<保証金の額または計算方法>

信用取引では、売買金額の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。

<手数料等(税抜)>

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額100万円以下のときは、成行で最大1,000円、指値で最大1,500円が、約定金額100万円超のときは、成行で約定金額の最大0.1%、指値で約定金額の最大0.15%を乗じた額がかかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が200万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大800円が、約定金額200万円超のときは、成行・指値の区分なく最大1,000円がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、約定金額に対し0.5%(最低手数料48円)を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。