投資信託も!ETF・REIT等の信用取引も!実質0円!

投資信託も!ETF・REIT等の信用取引も!実質0円!

投資信託の実質無料化(キャッシュバック)について

2019年12月4日に、マネックス証券で取扱うすべての投資信託の購入時申込手数料をノーロード(0円)とすることを決定いたしました。
これに伴い、本コンテンツでお知らせしている申込手数料のキャッシュバックは行いません。
全投資信託ノーロード化の詳細は、以下をご参照ください。

すべての投資信託がノーロード(申込手数料0円)に

マネックス証券は、このたび、投資信託の購入時申込手数料およびETF・REIT等の信用取引手数料を全額キャッシュバックし実質的な手数料無料化を実現することで、お客様のコスト負担を軽減し、より一層お取引きいただきやすい環境を構築いたしました。
この機会にぜひ、マネックス証券をご利用ください。

投資信託の購入時申込手数料を実質ノーロード化します

マネックス証券では、これまで、投資信託のノーロード化(購入時の申込手数料無料化)を進めてまいりましたが、2020年1月(約定日ベース)より、投資信託の購入時の申込手数料を全額キャッシュバックすることにいたしました。(投信つみたてはすでに実質手数料無料でご提供しています)。
ブル・ベアファンドを含む、全1,183ファンドの多彩な投資信託が実質ノーロードでご購入いただけます。 売却益や収益分配金が非課税となるNISA口座でのお取引も対象です。

この機会に、おトクなマネックス証券の投資信託サービスをぜひご利用ください。

2020年1月約定分より
マネックス証券での全取扱ファンド 1,183銘柄(2019年12月2日時点)

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投資信託 申込手数料 実質無料の詳細

内容 マネックス証券でご購入いただいた投資信託の購入時申込手数料(税込)相当額を全額キャッシュバックいたします。
NISA口座(ジュニアNISA口座、課税未成年者口座も含みます。)での取引も対象となります。
対象となるお客様 マネックス証券に証券総合取引口座を開設されているすべてのお客様
対象商品 ブル・ベアファンドを含む、マネックス証券で購入可能なすべての投資信託
開始時期 2020年1月6日(月)(約定日ベース)
キャッシュバック時期
および方法
月初から月末までの購入分(約定日ベース)を翌月の最終営業日までに証券総合取引口座に一括して入金いたします。
ご留意事項
  • 申込手数料無料の投資信託(ノーロードファンド)については、キャッシュバックの対象にはなりません。
  • 解約手数料等や信託報酬等、購入時申込手数料以外の費用はキャッシュバックの対象外です。
  • 証券総合取引口座での購入時に償還乗換優遇枠が付与されている場合は、キャッシュバックはありません(償還乗換優遇枠の費消が優先されます)。
  • キャッシュバック時に証券総合取引口座を解約されている場合は対象外となります。
  • プログラムの内容は、予告なく変更または中止となる場合がございますのであらかじめご了承ください。

ETF・REIT等の信用取引手数料も実質0円!

ETF・REIT等の信用取引手数料も12月9日(月)より全額キャッシュバックすることで実質無料といたします!
ブルベアETFを含む約330銘柄が信用取引手数料実質無料でお取引いただけます。
この機会に、おトクなマネックス証券の信用取引をご利用ください。

2019年12月9日(月)約定分より
マネックス証券での信用取引 ETF・REIT・ETN 約330銘柄(2019年12月2日時点)

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概要

内容 マネックス証券でお取引された信用取引の売買手数料(税込)相当額を全額キャッシュバックいたします。
対象となるお客様 マネックス証券に証券総合取引口座を開設されているすべてのお客様
対象商品 ETF、ETN、REIT(インフラ投資法人含む)
開始時期 2019年12月9日(月)約定分から
キャッシュバック時期
および方法
月初から月末までの取引分(約定日ベース)を翌月の最終営業日までに証券総合取引口座に一括して入金いたします。
ご留意事項
  • 日本株取引ツール「トレードステーション」でのお取引は対象外となります。
  • 12月9日(月)より前に新規に建てた建玉の建手数料については、無料化の対象外となります。
  • 対象銘柄は今後上場されるETF、ETN、REITも含みます。
  • プログラムの内容は、予告なく変更または中止となる場合がございますのであらかじめご了承ください。

今後のマネックス証券にぜひご期待ください。

マネックス証券では、証券取引の都度手数料を収受する従来型の「ブローカーサービスモデル」から、お客様の資産形成・資産運用を支援するサービスへの対価として報酬を得る「アセットマネジメントサービスモデル」への事業構造転換を図っております。

今回の手数料の実質無料化の実現を含め、お客様により一層お取引きいただきやすい環境を整えると共に、お客様の資産の増大をサポートする付加価値の高い新しいサービスも展開していくことで、マネックス証券の事業構造転換を推進してまいります。

お知らせ

このたびの無料化に伴い、対象商品が重なるキャンペーン・プログラムなどは対象外・廃止となることがあります。詳細については今後ご案内いたします。

投資信託取引に関する重要事項

<リスク>

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

投資信託ご購入の際には、申込金額に対して最大3.5%(税込3.85%)を乗じた額の申込手数料がかかります。また、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、申込受付日またはその翌営業日の基準価額に最大計1.2%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。さらに、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率2.38%(税込2.618%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。

<その他>

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。投資信託の収益分配金に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

国内上場有価証券取引に関する重要事項

<リスク>

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じることがあります。

<保証金の額または計算方法>

信用取引では、売買金額の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。

<手数料等(税抜)>

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額100万円以下のときは、成行で最大1,000円、指値で最大1,500円が、約定金額100万円超のときは、成行で約定金額の最大0.1%、指値で約定金額の最大0.15%を乗じた額がかかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が200万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大800円が、約定金額200万円超のときは、成行・指値の区分なく最大1,000円がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、約定金額に対し0.5%(最低手数料48円)を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。