米国会社四季報2020年春夏号プレゼントキャンペーン

米国会社四季報2020年春夏号プレゼントキャンペーン

2020年2月に「銘柄スカウター米国株」をリリースしたことを記念して、米国会社四季報最新号(2020年春夏号)を抽選で100名様にプレゼントするキャンペーンを実施いたします。

米国株・米国ETFの1回以上の買付(500米ドル以上)かつアンケート回答で、米国株投資家に必須のアイテムが当たるチャンス!銘柄スカウター米国株とともに、米国株の銘柄分析にお役立てください。

新次元の米国株分析ツール「銘柄スカウター米国株」

アップル(AAPL)通期業績推移

米国株の分析を飛躍的に効率化させる分析ツールが登場しました!ぜひご利用ください!

<主な機能>

  • 過去10期以上の企業業績をグラフ表示
  • 四半期業績の推移
  • 配当も通期や四半期データを表示
  • 銘柄比較機能

など

銘柄スカウター米国株の機能紹介とご利用方法

米国会社四季報2020年春夏号

※画像は2019年秋冬号のものです。

「『会社四季報』の東洋経済新報社が作った米国株投資ブック。S&P500銘柄を中心に収録。アップル、グーグル、アマゾンなど米国の優良企業が勢ぞろい。金融情報機関S&Pグローバルの全面協力を得て、注目会社は5期分の業績、3期分の業績予想、財務情報、キャッシュフロー、株価指標、ライバル企業、株価チャートなどまるごと掲載。「米国会社四季報」編集部が定点観測した独自コメント付です。大統領選で大注目の米国。米国株投資に必須です。」 (東洋経済新報社)

パンフレットを読む

キャンペーン概要

キャンペーン期間 2020年3月2日(月)~2020年3月31日(火)※現地約定日ベース
キャンペーン内容および条件

キャンペーン期間中に以下の条件を満たしたお客様の中から抽選で100名様に「米国会社四季報2020年春夏号」(東洋経済新報社 定価:3,300円(税込))をプレゼントいたします。

① 銘柄スカウター米国株に関するアンケートに回答
② 期間中に、課税口座における米国株・米国ETFの買付(500米ドル以上)が1回以上のお客様

① ②の順序は問いません。

プレゼント時期
および方法

2020年4月下旬頃までにご登録のご住所へ発送予定です。

当選者の発表はプレゼントの発送をもって代えさせていただきます。

注意事項
  • 本キャンペーンは、アンケート回答が必要となります。

<アンケート回答期間:2020年2月28日(金)~2020年3月31日(火)>

  • NISA口座(非課税口座)でのお取引はキャンペーン対象外となります。
  • アンケートに回答いただいた客様には、別途本キャンペーンについてのご案内をメール等で行う場合がございます。
  • 既に他のキャンペーン/プログラムの対象となっている場合、本キャンペーンの対象外となることがあります。
  • キャンペーンの内容は、予告なく変更または中止となる場合がございますのであらかじめご了承ください。

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証券総合取引口座をお持ちでない方

[口座開設・維持費は無料]

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米国株のお取引をするには

米国株のお取引を始めるには、外国株取引口座を開設後、
①資金振替(円資金の移動)
②為替振替(円を米ドルへ交換)、もしくは円貨資金の連携指示が必要です。

米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

<リスク>

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じることがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じることがあります。なお、外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じることがあります。

<手数料等(税抜)>

米国株式等の売買では、約定代金に対し0.45%(ただし、手数料上限20米ドル)の国内取引手数料がかかります。また、上記取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。また、米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。なお、円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。また、米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。