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ブルベア型などDirexion社の海外ETF3銘柄追加

ブルベア型などDirexion社の海外ETF3銘柄追加

2020年12月8日(火)より、レバレッジが効いたETFを多く提供することで知られるDirexion社のETF3銘柄を新たに追加いたしました。インターネット関連企業指数への連動を目指すブルベア3倍ETF、そして在宅関連企業の指数への連動を目指すETFなどがお取引いただけます。ポートフォリオに組み入れてみてはいかがでしょうか。

Direxion社が提供するETFの新規3銘柄をご紹介

シンボル 銘柄名 ベンチマーク(指数) 市場 経費率
(年率%)
WEBL デイリー ダウ・ジョーンズ・インターネット ブル3倍 ETF ダウ・ジョーンズ・インターネット・コンポジット指数 ARCA 0.98%
Daily S&P Dow Jones Internet Bull 3X Shares
WEBS デイリー ダウ・ジョーンズ・インターネット ベア3倍 ETF ダウ・ジョーンズ・インターネット・コンポジット指数 ARCA 1.07%
Daily Dow Jones Internet Bear 3X Shares
WFH ワーク・フロム・ホーム ETF リモート・ワーク指数 ARCA 0.45%
Work From Home ETF

デイリー ダウ・ジョーンズ・インターネット ブル3倍 ETF (WEBL)
デイリー ダウ・ジョーンズ・インターネット ベア3倍 ETF (WEBS)

Dow Jones Internet Composite Index は、当該指数の日々の値動きの3倍、または日々の反対の値動きの3倍の投資成果を目指します。

2019年11月30日~2020年12月1日の月足(出所:トレードステーション)

レバレッジ型・インバース型ETFとは

レバレッジ型・インバース型ETFは、ベンチマークとなる株価指数の"1日の値動きに対して"一定の倍数のパフォーマンスを目標として運用されるETFです。例えば、3倍レバレッジ(ブル型)、3倍インバース(ベア型)のETFは、対象ベンチマークの1日の値動きに対して、+300%(ブル型)、-300%(ベア型)のパフォーマンスを目指します。

米国上場のレバレッジ型・インバース型ETFを取引するにあたってのご留意事項

  • 米国ETFの売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じることがあります。また、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。国外ETFの場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じることがあります。なお、外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じることがあります。
  • 対象指標は、変動率が原指標の日々の変動率の例えば2倍(レバレッジ指数)、-1倍(インバース指数)となるように算出されているため、前営業日と比較するとその変動率は原指標の2倍(レバレッジ指数)、-1倍(インバース指数)となりますが、2営業日以上離れた期間での比較においては、複利効果により、一般的に、原指標の変動率のちょうど2倍(レバレッジ指数)または-1倍(インバース指数)にはなりません。
  • レバレッジ型指標、インバース型指標は、中長期にわたって投資をする場合、原指標の変動率とレバレッジ型指標、インバース型指標との変動率の乖離が大きくなる可能性がありますのでご留意ください。
  • 特に、原指標が上昇・下落を相互に繰り返す場合、上記の複利効果によりレバレッジ指数、およびインバース指数は逓減していくという特徴があります。この場合、利益を得にくくなりますのでご留意ください。
  • 2倍のインバース型指標に連動するETFは原指標に連動するETFに比べ市場価格と理論価格の値動きが大きいため、当該指標に連動するETFの市場価格がストップ高(ストップ安)となったのちも当該指標が上昇(下落)を続けた場合、市場価格と理論価格が乖離し、その結果理論価格に近い価格で売買することが出来なくなる可能性がより高くなるため、留意が必要です。なお、このような市場価格と理論価格の乖離は一般的には理論価格が呼値の制限値幅内の値となった際に解消されると考えられます。

(ご参考)
日本取引所グループのウェブサイトにレバレッジ型・インバース型ETFの説明が記載されています。

レバレッジ型指標の特性

インバース型指標の特性

ただし、今回追加するETFは米国市場に上場のため、日本市場に上場しているETFではないこと、また円建てでではなく米ドル建てであることにご注意ください。

ワーク・フロム・ホーム ETF (WFH)

ワーク・フロム・ホームETFは、柔軟な労働環境を支えるための「クラウド」「サイバーセキュリティ」「オンラインのプロジェクト・マネジメントや書類管理」「リモート・コミュニケーション」という四つのテクノロジーが拡大すると恩恵を受ける、ないし今後恩恵を受けると見込まれる40社で構成されたSolactive Remote Work Indexに連動する成果を目指します。同指数は、半年に一度のリバランスをします。
Direxion社がまとめた各種調査によると、ビジネスリーダーの85%は、柔軟な働き方の結果として生産性が向上したことを確認しています。 65%の企業が、柔軟なワークスペースがコストの削減とリスクの管理に役立つと述べています。雇用されているアメリカ人の43%は、ある程度の時間をリモートでの作業に費やしていることから、投資家に受け入れられる公算が大きいとCFRAリサーチのETF調査ディレクター、トッド・ローゼンブルース氏は話しています。

ファンド概要(Direxion社のウェブサイトに移動します。英語)

運用方針、保有銘柄上位などをファクトシートで確認する

2020年7月1日~2020年12月1日の月足(出所:トレードステーション)

レバレッジ型3倍ETFが強みのDirexion社とは?

ディレクション・インベストメンツは、ブル3倍ETF、ベア3倍のETFなど、レバレッジが効いたETFを多く提供することで有名な運用会社です。
ニューヨーク証券取引所(NYSE)に71本のETFを上場させており、日本では2020年11月30日時点で36本のETFを届け出しているディレクションは、革新的な非従来型の金融商品の開発に重点を置いています。

【レバレッジ型3倍ETFに強み】Direxion

米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

<リスク>

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じることがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じることがあります。なお、外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じることがあります。

<手数料等>

米国株式等の委託取引では、約定金額に対し0.45%(税込:0.495%)(ただし、手数料上限20米ドル(税込:22米ドル))の国内取引手数料がかかります。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル(税込:15,400米ドル)かかります。また、上記取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。店頭取引では取引手数料はかかりませんが、取引価格は当社が直近の米国金融商品取引所の終値等をベースとして合理的に算出した基準となる価格に、概ね1.5%(最大5.0%)の値幅を加減して決定いたします。また、米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。なお、円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。また、米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。

情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社(以下「当社」といいます)が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
本情報は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。
当社は本情報の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、本情報は当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。