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動画で解説!今さら聞けない「SDGs」と「ESG」

動画で解説!今さら聞けない「SDGs」と「ESG」

最近、新聞やテレビ、インターネット上で「SDGs」「ESG」という言葉を目にする機会が多くなってきました。これらの単語は金融・投資の世界とも密接にかかわるものです。

今回は、「SDGs」と「ESG」に詳しいUBSアセット・マネジメント投信営業部 鮎澤 大樹氏とカタリスト投資顧問取締役副社長COO 小野塚 惠美氏に、今さら聞けない「SDGs」と「ESG」の意味やこれらの歴史についてわかりやすく解説していただきました。

動画で解説!「SDGs」と「ESG」

  • マネックス証券のYouTubeチャンネル「マネックスオンデマンド」にリンクします。
  • セミナー資料のダウンロードはこちら
  • 収録日:2021年4月15日(木)

出演者プロフィール

鮎澤 大樹 氏

UBSアセット・マネジメント株式会社 投信営業本部 投信営業部 副部長

鮎澤 大樹 氏

日系証券会社、日系運用会社を経て2014年UBSアセット・マネジメント入社。2020年より現職。大学時代は、理工学部にて確率統計学を専攻。

小野塚 惠美 氏

カタリスト投資顧問株式会社 取締役副社長COO

小野塚 惠美 氏

上智大学卒業後、1998年JPモルガン銀行入行。2000年よりゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント株式会社において多岐にわたる資産運用業務に従事。2016年からは日本におけるスチュワードシップ責任推進の統括としてESG(環境・社会・ガバナンス)リサーチ、企業との対話を年間200社以上実施。2020年4月カタリスト投資顧問株式会社入社。2020年5月より現職。
<業界活動>
ジャパン・スチュワードシップ・イニシアティブ(JSI)運営委員会委員長
Sustainability Accounting Standard Board (SASB) FSA Japan Community Co-Champion

動画でご紹介している「SDGs」「ESG」関連ファンド

UBS MSCI先進国ESG株式インデックス・ファンド(愛称:みらいゲート・先進国ESG)

国・地域別構成比

アメリカへの投資が半分以上を占めています。日本への投資比率も約10%あるようです。先進国の株式で構成されているため、中国などの新興国への配分はありません。

国・地域別構成比のグラフ

(出所:2021年3月末の月次レポートよりマネックス証券作成)

業種別構成比

比較的業種ごとのバランスが取れているとみられます。米国市場全体で比重が高い「情報技術」は、最も構成比率が高いですが、ほぼ同じ割合で「一般消費財・サービス」「金融」「ヘルスケア」といった米国経済を支える業種も組み込まれています。

業種別構成比のグラフ

(出所:2021年3月末の月次レポートよりマネックス証券作成)

組入れ上位銘柄(銘柄数:335銘柄)

マイクロソフトが1位にランクインしているのは意外と思われるかもしれません。マイクロソフトは2020年1月に「2030年までにカーボンネガティブになること」を発表しています。これは直接的および電力消費による間接的に排出してきた二酸化炭素の環境への影響を、2030年までに排除する計画です。

組入れ第2位のテスラは、非常にわかりやすい例です。電気自動車の開発・生産は、二酸化炭素の排出を削減し、環境に優しい企業と言えるでしょう。

このように米国企業が多く上位に入っているのは、、ただ経済規模が大きいだけではなく、環境・社会・ガバナンスの観点で高く評価されている企業が多いということでしょう。

銘柄名 国・地域 業種 構成比率
マイクロソフト アメリカ 情報技術 4.91%
テスラ アメリカ 一般消費財・サービス 4.27%
プロクター・アンド・ギャンブル・カンパニー アメリカ 生活必需品 2.94%
ウォルト・ディズニー・カンパニー アメリカ コミュニケーション・サービス 2.92%
エヌビディア アメリカ 情報技術 2.89%
ホーム・デポ アメリカ 一般消費財・サービス 2.88%
ASMLホールディングス オランダ 情報技術 2.27%
ロシュ・ホールディングス スイス ヘルスケア 1.99%
ペプシコ・インク アメリカ 生活必需品 1.72%
セールスフォース・ドットコム アメリカ 情報技術 1.69%

(出所:2021年3月末の月次レポートよりマネックス証券作成)

UBS MSCI先進国ESG株式インデックス・ファンド(愛称:みらいゲート・先進国ESG)

ノーロードつみたてOK100円積立NISA
  • 主としてETFへの投資を通じて、MSCI ワールド SRIロー・カーボン・セレクト 5% イシュアー・キャップド・インデックスに概ね連動する投資成果を目指して運用を行います。
  • 同インデックスは、先進国の環境(E)、社会(S)、ガバナンス(G)の観点で評価が高い世界の企業の株式の中から、持続可能な社会構築のため特定のビジネスに関与する企業を除外し構成されます。

マネックス・アクティビスト・ファンド

マネックス・アクティビスト・ファンドは、個人投資家と日本企業の架け橋となる、世界でも珍しいアクティビスト・ファンドです。日本拠点のプロフェッショナルたちが、変革期を迎える割安な日本企業に中長期的に投資します。

(出所:マネックス・アクティビスト・特設サイト

マネックス・アクティビスト・ファンド コンセプトビデオ

マネックス証券のYouTubeチャンネル「マネックスチャンネル」にリンクします。

特設サイトを見る

Twitterで情報発信中!

マネックス・アクティビスト・ファンドの公式Twitterアカウントです(運営:カタリスト投資顧問)。
本ファンドに関する情報のみならず、国内外のアクティビストの関連情報もつぶやきます。【まふNews】は、個人投資家の皆様のお役に立つこと間違いなし!?

マネックス・アクティビスト・ファンド

<ファンドの特長>

  • 個別企業の分析を重視したボトム・アップ手法による銘柄選択により比較的少数の銘柄に投資します。
  • 対象企業に対しては、目的を持ったエンゲージメント(対話)や提案を行い、企業価値と株主価値の中長期的な向上を目指します。
  • マザーファンドは、カタリスト投資顧問株式会社より投資に関する助言を受けて運用します。

米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

<リスク>

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じることがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じることがあります。なお、外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じることがあります。

<手数料等>

米国株式等の売買では、約定金額に対し0.45%(税込:0.495%)(ただし、手数料上限20米ドル(税込:22米ドル))の国内取引手数料がかかります。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル(税込:15,400米ドル)かかります。また、上記取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。また、米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。なお、円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。また、米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。
本セミナーでは、セミナーでご紹介する商品等の勧誘を行うことがあります。
マネックス証券株式会社および説明者は、セミナーおよび関連資料等の内容につき、その正確性や完全性について意見を表明し、保証するものではございません。情報、予想および判断は有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
提供する情報等は作成時または提供時現在のものであり、今後予告なしに変更・削除されることがございます。当社および説明者はセミナーおよび関連資料等の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。
銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、セミナーおよび関連資料等は当社および情報提供元の事前の書面による了解なしに複製・配布することはできません。記載内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。

情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社(以下「当社」といいます)が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
本情報は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。
当社は本情報の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、本情報は当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。

UBS MSCI先進国ESG株式インデックス・ファンド(愛称:みらいゲート・先進国ESG)の取引に関する重要事項

<リスク>

当ファンドは、主に値動きのある国内外の株式を実質的な投資対象としています。当ファンドの基準価額は、有価証券の値動き等や為替相場の変動等の影響により上下するため、元本損失が生じることがあります。当ファンドは、投資元本及び分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

当ファンドご購入の申込手数料および換金時に直接ご負担いただく信託財産留保額はかかりませんが、当ファンドの保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して年率0.4345%程度(税込)を乗じた額の信託報酬のほか、純資産総額に対して年率0.1%相当額を上限とする監査法人等に支払うファンド監査に係る費用等がかかります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。

<その他>

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。投資信託の収益分配金に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
当ファンドご購入の際には、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

マネックス・アクティビスト・ファンド(愛称:日本の未来)の取引に関する重要事項

<リスク>

当ファンドは、主に値動きのある国内の株式を実質的な投資対象としています。当ファンドの基準価額は、組み入れた有価証券の値動き等の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。当ファンドは、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

当ファンドをご購入の際の申込手数料はかかりません(IFAの媒介により購入する場合は、申込金額に対して最大3.30%(税込)を乗じた額の申込手数料がかかります)が、換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に0.3%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、当ファンドの保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して年率2.2%(税込)を乗じた額の信託報酬等のほか、運用実績に応じた成功報酬(ハイ・ウォーター・マーク超過分の22%(税込)。詳細は交付目論見書をご参照ください。)やその他費用がかかります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。

<その他>

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。投資信託の収益分配金に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
当ファンドご購入の際には、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

「マネックス・アクティビスト・ファンド」にかかるご留意事項

当ファンドは、マネックス・アセットマネジメント株式会社が投資信託委託会社であり、カタリスト投資顧問株式会社より投資助言を受けます。
マネックス・アセットマネジメント株式会社およびカタリスト投資顧問株式会社は、当社の親会社であるマネックスグループ株式会社の子会社であり、金融商品取引法上の親金融機関等および親法人等に該当します。
当ファンドにかかる詳細は、交付目論見書をご確認ください。