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米国株のトレールストップ注文をリリースいたします

3月2日にブラウザー版米国株お取引にトレールストップ注文をリリースいたします。
トレールストップ注文は株価の上昇幅、または下落幅に合わせて、逆指値注文のトリガーとなる価格をリアルタイムで自動修正する注文方法です。
逆指値価格が株価に追従(トレール)する逆指値注文(ストップ注文)なため、トレールストップ注文と呼ばれます。

トレールストップ注文の活用例

売り注文の場合は、株価の上昇に合わせ逆指値価格が切り上がっていき、株価が下落に転じ逆指値価格に触れると注文が発注されます。
つまり、株価の上昇を追従しつつ反落したところで売るという注文が可能で、損失を限定しながら利益を伸ばすことが狙えます。

例)株価100ドルの銘柄で値幅5ドルで売りのトレールストップ注文を発注

トレールストップ注文

トレールストップ注文

一方、買い注文の場合は、株価の下落に合わせ逆指値価格も切り下がっていき、株価が上昇に転じ逆指値価格に触れると注文が発注されます。
こちらは安いところで買いたいが、安値から一定価格上昇したところで買いたい場合(大幅下落からの反発時を狙いたい時など)に活用できます。

例)株価100ドルの銘柄で値幅5ドルで買いのトレールストップ注文を発注

トレールストップ注文

トレールストップ注文の発注方法

トレールストップ注文では、注文発注時の株価を基準に、値幅、パーセンテージ幅のいずれかで逆指値のトリガーとなる価格を指定することが可能です。

値幅を指定

「スタンダード注文」を選択後、注文種別で「トレールストップ」を選択し、値幅は「トレールポイント」で指定することで注文可能です。

トレールストップ

パーセンテージ幅を指定

「スタンダード注文」を選択後、注文種別で「トレールストップ%」を選択し、パーセンテージ幅は「トレール%」で指定することで注文可能です。

トレールストップ

お取引までの流れ

米国株のお取引を始めるには、外国株取引口座の開設後、まず、証券総合取引口座から日本円で外国株取引口座へご入金いただき、外国株取引口座内で米ドルを購入する、もしくは、証券総合取引口座から外国株取引口座へ米ドルの振替を行う※必要があります。




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(ログイン後、振替画面が表示されます。)

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(証券総合取引口座にログイン後、米国株トップの「外国株取引サイトへログイン」ボタンよりログインしてください。)

操作方法の詳細などはこちら

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米ドル建てMMF・債券投資用の米ドルを保有されているお客様は、米ドルを外国株取引口座へ振り替えることも可能です。
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米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

<リスク>

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じることがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じることがあります。なお、外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じることがあります。

<手数料等>

米国株式等の委託取引では、約定金額に対し0.45%(税込:0.495%)(上限20米ドル(税込:22米ドル))の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル(税込:15,400米ドル)かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。店頭取引では取引手数料はかかりませんが、取引価格は当社が直近の米国金融商品取引所の終値等をベースとして合理的に算出した基準となる価格に、概ね1.5%(最大5.0%)のスプレッドを加減して決定し、IFAを媒介した取引の場合は、概ね2.2%(最大5.7%)のスプレッドを加減して決定いたします。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。また、米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。