サイト内の現在位置を表示しています。

一番尊敬する人に、株式投資の真髄を聞きました。

一番尊敬する人に、株式投資の真髄を聞きました。春山昇華氏 独占インタビュー 第1弾:春山さんとはどんな人ですか?

春山昇華氏をご存じでしょうか。金融アナリストとして活動しながら、個人投資家向けの情報発信を熱心に行っています。本コンテンツではマネックス・ユニバーシティの益嶋裕が最も尊敬する金融人の一人である春山氏に、これまでのキャリアや投資哲学、今注目している銘柄などをインタビューしてきました。インタビューは3回に渡って公開いたします。インタビュー第1弾のテーマは春山氏のこれまでのキャリアやリーマン・ショックについてです。

春山 昇華 氏

金融経済アナリスト

春山 昇華 氏

1978年京都大学法学部卒。1984年の円債・外債・為替の投資経験を端緒にして、1987年からロンドンで世界中の株と債券を組み込んだ国際分散投資に従事。オフショア登録ファンドでトップの成績を記録。帰国後は、国内系・外資系の投資信託顧問会社などで年金基金の運用に従事したのち、投信の立ち上げと内外株式のCIOなど多彩な活躍。現在は金融機関で運用関連業務に携わる。
個人投資家による投資立国の必要性を感じ、投資知識の普及を目指して1996年よりネットで情報を提供し、現在は投資を話題としたブログ「豊健活人生」(http://haruyama-shoka.blogspot.jp/)を主宰し、金融アルファブロガーとして活躍。

益嶋 裕

マネックス証券 プロダクト部マネージャー兼マネックス・ユニバーシティ

益嶋 裕

早稲田大学政治経済学部政治学科卒。2008年4月に新卒第4期生としてマネックス証券に入社。
マーケティング部で日本株や中国株のマーケティングを担当後、2013年7月より現職。現在は米国経済についてのレポート「米国マーケットの最前線」の執筆や各種ウェブコンテンツの作成に携わりながら、オンラインセミナーにも出演中。日本証券アナリスト協会検定会員。

春山さんのキャリアとは?

-本日はよろしくお願いいたします。個人投資家の皆様の投資成績が上がるように、春山さんが培ってきた投資の知恵をたくさん教えてください。まず、春山さんのこれまでのキャリアを教えていただけますか?

1987年からロンドンに赴任して株式のファンドマネージャー(投資信託の運用担当者)に就任しました。それまでは、為替・債券を担当していました。そこからの30年間でざっくり20年間が機関投資家、10年間が個人投資家として過ごしています。機関投資家の20年間はずっとファンドマネージャーをやってました。

-どのような国の株式を担当されたのですか?

イギリスやその他ヨーロッパ、アメリカ、アジアなど順番にいろいろな国を担当しましたね。最初に海外で、その後日本株を担当したという順番です。ロンドンには3年間いました。

-1987年というと、いわゆる日本でバブルが始まるころでしょうか?

バブルの前期ですね。日本が本当に狂喜乱舞のようになったのはブラックマンデー(1987年10月に起きた世界的株価大暴落)後じゃないかな。

-ロンドンでのご経験は今も大きく投資に活きていますか?

すごく役に立ってますね。ブラックマンデーを経験したことで、「株ってこんなに下がるんだ」「為替ってこんな異常な値動きをするんだ」ということがわかった。それが一番大きい経験でした。

-その後日本はバブル崩壊に向かうわけですが、バブル崩壊はどのように受け止めましたか?

1990年の4月に日本に帰ってきたので、バブル崩壊が始まったころに日本に帰ってきたことになりますね。「これはもう日本株だめだろうな・・・」と思ったら、やっぱりだめだった。

1987年ニューヨークにて

1987年ニューヨークにて

-日本株がだめだろうな、と思われたのはどういう理由でしたか?

最初は株価チャート見て、売りサインが出ていた。これは待つしかないなと。でも当時世の中は、「ジュリアナ東京」だ「ワンレンボディコン」だって騒いでて、世間とのギャップってこんなもんだなぁってわかりました(笑)。日本の不動産バブル崩壊が深刻だったのは、個人を巻き込んだという点。当時個人投資家は不動産に大量に投資していてバブル崩壊がもろに直撃した。リーマン・ショックもそうだけど、個人を巻き込んでの経済ショックは深刻だし尾を引く。

リーマン・ショックをどう予測できたのか

-いよいよリーマン・ショック前後のお話を伺っていきたいと思います。2007年11月に「サブプライム問題とは何か アメリカ帝国の終焉」という書籍を発行され、10万部超えのヒットとなりました。これが春山さんの名前が世の中に広がるきっかけだったと思うのですが、書籍はどのような経緯で執筆されたのですか?

当時サブプライム問題というのが出てきて、GMやフォード、クライスラーなんかがやばそうだと。で、国が助ける助けないの議論をしていた。出版社の編集の人がそのテーマで本を書いてほしいと、20人に声をかけたけど「忙しい」とか「そんなの売れないでしょ」とかの理由でみんなに断られたと。それで、その編集者が私のブログの読者だったこともあって、最後に私のところに依頼がきました。もともとブログにちょこちょこ書いていた話題だったのでそれをもとに本にするんだったらいいよ、ということで出版しました。

サブプライム問題とは何か アメリカ帝国の終焉
春山昇華(著)
出版社: 宝島社

現在は絶版です。

-某新聞社で社員に読むよう指示が出たという話を聞きました。本当かどうかわかりませんが(笑)

私の所属していた会社でも私が社員だってこと知らずに、調査部全員に配られたっていう話(笑)。そんなことしなくても言ってくれればあげたのに(笑)。専門用語を使わずに、大学生が理解できるような内容で書いたのが良かったんじゃないかな。

-春山さんはサブプライム問題の深刻さにどのように気づいたのですか?

米国株ですね。米国の不動産株がピークアウトしてどんどん下がり始めてる。これはおかしい、何かが起こってるはずだと。これはもしかすると日本のバブル崩壊と同じようなショックがくるんじゃないかと思い始めました。不動産は個人を巻き込むからまずそうだなと。

-そして2007年10月の「逃げた方がいい」というブログの宣言につながるわけですね

そうですね、中国株の上昇なんか見てもあまりに行き過ぎだなと。当時運用していた中国株の投信のお客様にも、十分上がったしもういいでしょうという話をしました。

-2008年に入って金融危機が深刻化していくわけですが、私は2008年4月に社会人になりまして当時は「金融危機だ」「リーマン・ショックだ」と言われてもお恥ずかしながら全くピンときておりませんでした。

2008年に入るとまず自動車メーカーがダメになって、住宅がダメになって、住宅がダメになると金融機関にまで影響が波及して。そこまでいくと危機が深刻化するのは目に見えていましたよね。

-日本の不動産バブル崩壊を経験していたことがリーマン・ショックの深刻さの予測につなげられたというところはありましたか?

そうですね、不動産が個人を巻き込んでダメになると大変なことになるというのは日本の経験からわかっていました。

-リーマン・ショックが起きて、株価がどんどん下がる。日経平均は一時7,000円割れ、ダウ平均は一時6,500ドル割れまでいきました。メディアは「100年に1度の金融危機」と騒ぐ中でどのような考えを持たれていましたか?

100年に1度がこれで終わるんだ、ってことは今後100年は良い状態かな、なんて前向きに考えていましたね。リーマンが潰れるというある種セレモニー的な事も起きて、ここからの下げはそれほど大きくないのではと感じました。そして発想を変えて、100年に1度の大変な事態の最悪ポイントをまさに通過するなかで、こういう下げ、つまりこれほどの買いのチャンスは自分が生きている間に2度とこないんじゃないかなと。そんな風に考えていましたね。

インタビュー当日の春山昇華氏 2017年7月都内のスターバックスにて

インタビュー当日の春山昇華氏

口座開設・維持費は無料です。まずは口座を開いてみませんか?

マネックス証券に口座をお持ちでない方はこちら

国内上場有価証券取引に関する重要事項

<リスク>

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じることがあります。

<保証金の額または計算方法>

信用取引では、売買金額の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。

<手数料等>

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円(税込:1,013円)、約定金額3,000万円超のときは、973円(税込:1,070円)かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円(税込:198円)が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円(税込:385円)がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円(税込:2,750円)かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5%(税込:0.55%)(最低手数料48円(税込:52円))を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円(税込:379,500円)かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。