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あなたはどのタイプ? ~米国株ver.~

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米国株の代表的な指数である「NYダウ工業株30種平均」は、1993年から2018年の25年間で約6.2倍と、日経平均株価より高いパフォーマンスを出しています。

様々な金融商品や取引の中で、特に信用取引や米国株、FXのような難しいイメージがある金融商品や取引は自分には向いていないと思う方が多いのではないでしょうか?
当コンテンツでは、米国株のコツや、向いている方の特性をご紹介します。

米国の代表的な株価指数「NYダウ工業株30種平均」は25年で約6.2倍

NYダウ平均、日経平均(ドルベース/円ベース)の変化率を1993年から2018年までの過去25年で比較すると、日経平均はアベノミクス以降の上昇が記憶に鮮明ですがITバブル崩壊、リーマンショックなどを経験しながらも復活する米国株の力強さが目立ちます

【商品別(信用取引・米国株・FX)投資スタイル】

信用取引 米国株 FX
好きな商品 日本株 米国株 為替
リスク とりたい あまりとりたくない とりたい
銘柄選び 得意 得意 不得意
取引時間 日中 夜間 24時間

米国では、3月第2日曜日から11月第1日曜日までサマータイム(夏時間)が実施されます。

信用
米国株
FX

信用

米国株

FX

中・長期投資でコツコツ資産を増やしたい方

米国株と日本株の違いの1つに、ボラティリティ(価格の変動率)があります。以下の値動きのイメージ図のように、日本株はボラティリティが高い一方で、米国株はボラティリティが日本株に比べて低く、ゆっくり上昇する傾向があります。

短期の取引ではなく、中・長期の取引でゆっくりコツコツと資産を増やしていきたい方に米国株取引が向いているかもしれません。

米国株の値動きのイメージ 日本株の値動きのイメージ

掲載されている見解は当資料作成(2017年8月)時点のものであり、将来の. 市場環境の変動等を保証するものではありません。

少しの資金で取引がしたい方

日本株取引では100株単位での売買が基本ですが、米国株取引は1株単位から売買が可能です。

例えば、家庭用品大手の花王(4452)の場合、株価は8,000円(2019年1月7日終値)なので100株買付する時に80万円の資金が必要です。
米国株で同じ家庭用品大手のP&G(PG)の場合はどうでしょうか?
P&G(PG)の株価は92.49ドル(2019年1月4日終値)で、為替が1ドル108円とします。
米国株は1株から買付が可能なので、92.42ドル×108円=9,982円と、必要資金は約1万円です。

このように米国株は日本株と比べて資金ハードルが低いことが特徴です。
多額を投資するのに抵抗がある方や少額から始めたい方に向いているかもしれません。

高配当で安定的に手持ち資金を増やしたい方

日本企業
銘柄名(銘柄コード) 配当利回り(%) 株価(円)
日産自動車(7201) 6.06 906
SUBARU(7270) 5.76 2,497
日本たばこ産業(2914) 5.57 2,691
米国企業
銘柄名(ティッカー) 配当利回り(%) 株価(ドル)
センチュリーリンク(CTL) 13.34 16.19
フランクリン・リソーシズ(BEN) 12.88 30.66
エル・ブランズ(LB) 9.02 26.6

2019年1月16日時点

(出典)bloombergを基にマネックス証券作成

上記図では、日本企業と米国企業の配当利回りを比較しています。

ご覧のとおり、日本企業と米国企業では米国企業のほうが配当利回りが高い傾向があります。更に日本では配当金を年2回出す企業が多いですが、米国では四半期配当が主流のため、年4回の配当金を得られます。
この米国企業の特長を生かし、米国株の銘柄を上手に分散することで、毎月配当金を得るポートフォリオの作成も可能です。

高配当で安定的に配当金を得て、手持ち資金を増やしたい方は、米国株取引に向いているかもしれません。

米国株で毎月配当ポートフォリオ

米国株をはじめるには

米国株取引は、マネックス証券の「証券総合取引口座」と「外国株取引口座」の2つの口座を開設すると、ご利用いただけます。もちろんどちらも口座開設・維持費は無料です。

証券総合取引口座をお持ちでない方

[口座開設・維持費は無料]

証券総合取引口座をお持ちの方

ログイン後、外国株取引口座開設画面へ遷移します

外国株取引口座をお持ちでない方

外国株取引口座開設画面へ遷移します

他の商品(信用取引・FX)に向いているか気になる方

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米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

<リスク>

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じることがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じることがあります。なお、外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じることがあります。

<手数料等>

米国株式等の委託取引では、約定金額に対し0.45%(税込:0.495%)(上限20米ドル(税込:22米ドル))の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル(税込:15,400米ドル)かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。店頭取引では取引手数料はかかりませんが、取引価格は当社が直近の米国金融商品取引所の終値等をベースとして合理的に算出した基準となる価格に、概ね1.5%(最大5.0%)のスプレッドを加減して決定し、IFAを媒介した取引の場合は、概ね2.2%(最大5.7%)のスプレッドを加減して決定いたします。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。また、米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。