人気の3月株主優待銘柄はアノ銘柄!?

3月株主優待銘柄 みんなが持っているのはアノ銘柄!?

株主優待は、株式投資の大きな魅力の一つです。
特に3月は上場企業の決算が最も集中することから、株主優待の権利を得ることができる企業も多く存在します。
ここでは、3月末に株主優待の権利を獲得できる銘柄のうち、人気の銘柄をご紹介いたします。

3月末日に株主優待などの権利確定する銘柄の場合、権利付最終日の3月26日(火)までに購入・保有いただくと、株主としての権利を獲得することができます。

3月決算銘柄(株主優待あり)保有者TOP10

以下企業は、3月決算銘柄のうち、株主優待を実施しており、マネックス証券で保有者が多い銘柄になります。
優待情報を確認すると、普段使いが良い株主優待が多く、一部銘柄は長期保有により株主優待もグレードアップするなど、株主への還元も高く設定されているものもあります。

銘柄コード 銘柄名 優待情報 1株あたり株価 最低優待獲得単価
7201 日産自動車 新車購入時特典 962.4円 100株
8591 オリックス 施設等利用割引等 1,612円 100株
9202 ANAホールディングス 運賃・料金割引券等 4,132円 100株
6758 ソニー 買物割引券 5,341円 100株
8698 マネックスグループ 自社ポイント 426円 100株
9831 ヤマダ電機 買物割引券 538円 100株
9984 ソフトバンクグループ 自社サービス無料等 10,280円 100株
3099 三越伊勢丹ホールディングス 買物割引カード 1,106円 100株
7267 ホンダ 施設利用割引券等 3,153円 100株
9433 KDDI 商品カタログギフト 2,688.5円 100株

2019年2月28日時点

各社の株主優待情報詳細は、銘柄詳細ページよりご確認ください。

ご注意

マネックス証券は上記で紹介した銘柄をお客様に対して推奨するものではございません。投資判断におかれましては、必ずお客様ご自身でお願いいたします。また株主優待は各企業の判断で廃止・変更になる場合がございます。必ず当該企業のウェブサイト等で内容をご確認ください。

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魅力的な株主優待 取得時の株価変動リスクを小さくするには?

株式投資の中で大きな魅力を持っている各企業の株主優待ですが、株主優待を目的に購入した株式が、次の日には、株主優待の価値以上に大きく値下がりした、という経験はありませんか?

以下のコンテンツでは、株主優待を取得時の株価変動リスクを小さくしながら取得する「つなぎ売り」という手法について、ご説明しております。ぜひ、みなさまの投資にお役立てください。

株主優待

株主優待の権利を受取るには?

魅力いっぱいの株主優待!
どうすれば株主優待の権利がもらえるのかしら?
株主優待の権利を受け取るには、その銘柄の権利確定日に株式を保有していなければなりません。具体的には、その銘柄の「権利付最終日」の大引けまでに、買い注文が約定(やくじょう)している必要があります。詳細は以下をご覧ください。

権利付最終日

ご注意

  • ※ 権利確定日(および権利付最終日)は銘柄によって異なりますのでご注意ください。
  • ※ 信用取引の買付けでは株主優待の権利を得ることはできません。現物での買付けが対象となります。

魅力的な株主優待はまだまだたくさん
シニア・マーケット・アナリスト金山が一部をピックアップ!

株主優待

国内上場有価証券取引に関する重要事項

<リスク>

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じることがあります。

<保証金の額または計算方法>

信用取引では、売買金額の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。

<手数料等(税抜)>

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額100万円以下のときは、成行で最大1,000円、指値で最大1,500円が、約定金額100万円超のときは、成行で約定金額の最大0.1%、指値で約定金額の最大0.15%を乗じた額がかかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が200万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大800円が、約定金額200万円超のときは、成行・指値の区分なく最大1,000円がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、約定金額に対し0.5%(最低手数料48円)を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。