一般信用「売建取引」(無期限)貸株料を1.10%へ!

一般信用「売建取引」(無期限) 貸株料を1.10%へ!

マネックス証券の一般信用「売建取引」(無期限)では、これまで信用取引貸株料(年率、以下同様)を2.00%(2019年9月27日受渡分までは1.50%)にてサービスをご提供してまいりましたが、このたび1.10%へ引き下げいたします!主要ネット証券の中では最安水準となり、これまで以上に低いコストでのお取引が可能となります。

また、マネックス証券では初めて信用取引口座を開設されたお客様へ、売買手数料(税抜)のキャッシュバックも行っております!

信用取引はじめてキャッシュバック

この機会にぜひ、マネックス証券で信用取引をご体験ください!

本コンテンツ内の主要ネット証券は、SBI証券・カブドットコム証券・松井証券・楽天証券・マネックス証券をいいます(2019年8月8日現在)。

変更概要

マネックス証券では一般信用「売建取引」(無期限)において、2019年8月9日(金)約定分(8月14日(水)受渡分(予定))より、信用取引貸株料を2.00%(2019年9月27日(金)受渡分までは1.50%)から、主要ネット証券最安水準の1.10%へ引き下げいたします。

信用取引の際には売買手数料および、その他の費用が必要となります。詳細は以下のページをご確認ください。

マネックス証券 売買手数料詳細

マネックス証券 信用取引 費用詳細

主要ネット証券 一般信用「売建取引」(無期限) 貸株料比較

マネックス証券 SBI証券 楽天証券 松井証券 カブドットコム
証券
一般信用取引
「売建取引」(無期限)
信用取引貸株料
1.10% 1.10% 1.10% 2.00% 1.50%

当社の信用取引貸株料率の引き下げは、2019年8月9日約定分からを予定いたしております。

上記に記載の情報は、2019年8月8日に当社が確認した情報です。詳細は各社のウェブサイトにてご確認ください。

ご留意事項

  • 記載している期間、条件は変更される場合があります。変更がありましたら改めてウェブサイト上でお知らせいたします。
  • 2019年9月27日(金)受渡分までは貸株料1.50%にてサービスをご提供予定でしたが、今回の引き下げにより、2019年8月9日(金)約定分から9月27日(金)受渡分までの間も新料率(1.10%)にてサービスをご提供いたします。
  • 貸株料率変更日以前に建てた建玉につきましては、8月13日(火)までの期間は旧料率(1.50%)にて計算され、8月14日(水)以降決済時の受渡日までは新料率(1.10%)にて計算されますのでご留意ください。なお、貸株料は新規建ての受渡日から決済の受渡日まで(土日祝祭日含む)両端入れで、建玉金額に対して計算されます。

信用取引デビュー応援!

信用取引には信用取引口座の開設が必要です。(無料)

信用取引を行うためには、信用取引口座が必要です

信用取引は、投資した資金(保証金)に比べて大きな利益が期待できますが、その一方で価格の変動が予想と違った場合には、損失も大きくなります。信用取引を利用するときは、その仕組みをよく知り、お客様自身の判断と責任において行うようお願いいたします。

また、信用取引口座の開設には審査がございます。審査の結果によってはお申込を受けかねる場合もございますので、あらかじめご了承ください。

国内上場有価証券取引に関する重要事項

<リスク>

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じることがあります。

<保証金の額または計算方法>

信用取引では、売買金額の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。

<手数料等(税抜)>

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額100万円以下のときは、成行で最大1,000円、指値で最大1,500円が、約定金額100万円超のときは、成行で約定金額の最大0.1%、指値で約定金額の最大0.15%を乗じた額がかかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が200万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大800円が、約定金額200万円超のときは、成行・指値の区分なく最大1,000円がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、約定金額に対し0.5%(最低手数料48円)を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。