総合メニュー

サイト内の現在位置を表示しています。

2017年 株式市場展望

配信日：2016年12月28日

2017年　株式市場展望

まもなく迎える2017年。マネックス証券のアナリスト陣が2017年の株式市場の見通し、注目テーマ解説、そして注目銘柄などをお伝えいたします。ぜひご参考ください。

マネックス証券アナリスト陣の2017年見通し

大きな時代の転換点　チャンスとリスク

チーフ・ストラテジスト　広木 隆

  • 2017年12月に日経平均は2万2500円に達すると予想
  • 来年は円安になる理由
  • 米国株が急落するリスクに注意

広木隆の相場展望を読む

久々に銀行セクターに明るい兆し

チーフ・アナリスト　大槻 奈那

  • 日米金利差は引き続き拡大で円安トレンドは継続
  • 金融規制厳格化が収束、金利底打ち期待との両輪で銀行株押し上げへ
  • 海外要因で一時的に「リスクオフ」も大きな流れは「リスクオン」

大槻奈那のテーマ解説を読む

2017年の巻き返しが期待される銘柄は

シニア・マーケットアナリスト　金山 敏之

2016年を振り返ると、今年は世界的に国内外の政治・経済で波乱の多い年でした。年初から大幅な原油安が進行しWTI原油先物価格が一時1バレル30ドルを割り込む水準まで下落したことなどで・・・

金山敏之の注目銘柄を読む

注目銘柄は銘柄フォーカスでチェック！

日本株の銘柄探しには、「銘柄フォーカス」をご活用ください。様々な注目される業界や銘柄にスポットを当てご紹介しています。

レポートを読む

本コンテンツは情報提供が目的であり、投資その他の行動を勧誘する、あるいは、コンテンツ中の個別銘柄を勧誘、推奨するものではございません。また、過去の実績は将来の投資成果を保証するものではありません。銘柄の選択などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断にてお願いいたします。

国内上場有価証券取引に関する重要事項

＜リスク＞

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国内株式等」）の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じることがあります。

＜保証金の額または計算方法＞

信用取引では、売買金額の30％以上かつ30万円以上の保証金が必要です。

＜手数料等＞

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円（税込:1,013円）、約定金額3,000万円超のときは、973円（税込:1,070円）かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円（税込:198円）が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円（税込:385円）がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円（税込:2,750円）かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。（非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。）単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5％（税込:0.55％）（最低手数料48円（税込:52円））を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円（税込:379,500円）かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。

＜その他＞

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。