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マネックス証券だけの米国株の機能・サービスとは?

マネックス証券の米国株取引はお客様の味方になる機能・サービスをご用意しております。その中で、2019年3月1日現在、マネックス証券だけの機能・サービスをご紹介いたします。

本ページ内の「主要ネット証券」はSBI証券・カブドットコム証券・松井証券・楽天証券・マネックス証券をいいます。(カブドットコム証券、松井証券は米国株の取扱いはありません)(2019年7月10日現在)

米国株取引専用スマートフォンアプリ

もうパソコンの立ち上げは不要!スマホでサクサク取引を実現

米国株取引専用スマートフォンアプリ

日本時間の夜の取引となる米国株だからこそ、スマホで手軽に利用できるアプリは必須です。ウェブサイトの取引画面とほぼ同様の機能を揃えているので、就寝前のベッドの中でも、帰宅途中の電車の中でも気軽に米国株の株価チェックや取引が可能です。

米国株取引専用スマートフォンアプリ
  • レーダースクリーン(銘柄リスト)
  • チャート発注
  • 残高管理
  • 各種注文機能

など

米国株スマホアプリをご利用にあたっては、事前にログインのためのID、パスワードの設定が必要です。

App Store からダウンロード
Google play で手に入れよう

「App Store」はApple Inc.のサービスマークです。

「Google Play」ロゴはGoogle Inc.の商標または登録商標です。

買いたい銘柄がきっと見つかる!取扱銘柄数は3,400超!

主要オンライン証券最多の取扱銘柄数

買いたい銘柄がきっと見つかる!取扱銘柄数は3,400超!
(2019年7月10日現在 マネックス証券調べ)

マネックス証券では、3,400超を超える米国株を取り扱っています。アップル、アルファベット、アマゾンなどの大型銘柄はもちろんのこと地方のレストランや、IPOしたばかりの企業など規模が比較的小さい銘柄も広く取り揃えています。

最大90日間の注文を有効に。再発注の手間を減らせます。

主要オンライン証券で最も長い注文期間

米国株の注文画面において、「GTC」「GTC+」を選択することで、自分で取消しするまで(最大90日間)有効な注文の設定が可能です。または「GTD」「GTD+」で90日先までの日付を指定可能です。「株価が下落するのを待っていたい」「約定しなかったら、何度も注文を入れるのは面倒だ」と思っているあなたにピッタリの注文方法です。最大90日先まで注文できるのは、主要オンライン証券ではマネックス証券だけです!

主要オンライン証券の注文に関する機能・サービス比較

  マネックス証券 SBI証券 楽天証券
注文方法 指値・成行・逆指値
ツイン指値(OCO注文)
指値・成行 指値・成行
有効期間 最大90日間 発注日を含む
最長15米国営業日まで
最大90日間
発注可能時間帯
(夏時間ベース)
※外貨決済の場合
24時間 10時30分~19時
19時30分~翌日5時
夏時間適用時
15時~翌日5時
夏時間適用時

(2019年7月10日現在)

取引画面での設定方法

取引画面での設定方法

米国株で朝活できる?米国市場の時間外でも取引可能

決算発表時などの株価の急変にも対応できる

マネックス証券であれば、米国市場の立会時間以外でも取引可能!

サマータイム適用時:
日本時間21:00~22:30(プレ・マーケット)、翌5:00~翌9:00(アフター・マーケット)

サマータイム非適用時:
日本時間22:00~23:30(プレ・マーケット)、翌6:00~翌10:00(アフター・マーケット)

このプレ・マーケット、アフター・マーケットが時間外取引の時間帯となり、この時間帯に米国株取引ができるのは主要オンライン証券ではマネックス証券だけ!就寝前や朝の時間を有効活用して米国株をお取引いただけます。

立会時間外でも取引可能

米国では、3月第2日曜日から11月第1日曜日までサマータイム(夏時間)が実施されます。

取引画面において、「DAY+」(当日注文)、「GTD+」(期間指定注文)「GTC+」(キャンセルするまで最大90日間有効の注文)といった「+(プラス)」が付いた注文方法を選択することで、時間外取引に注文を有効にすることができます。

ただし、これら3つの注文方法は指値注文のみ有効であり、成行注文や逆指値注文には対応しておりません。詳細は注文可能時間よりご確認ください。

取引画面での設定方法

取引画面での設定方法

対象のETFが実質無料で売買できる!「ゼロETF」

実質コストゼロでスマートベータETFへ投資

ゼロETFは、対象ETFの米国株取引手数料(売買ともに)を実質無料とする国内初のプログラムです。
(取引日の翌月末までに、お客様の外国株取引口座に米ドルでキャッシュバックいたします)。

ゼロETFの対象となる主な銘柄

DXJ ウィズダムツリー 日本株米ドルヘッジ付ファンド
(連動指数:ウィズダムツリー・ジャパン・ヘッジド・エクイティ・インデックス)
世界最大の米ドルヘッジ付日本株ETF
EPI ウィズダムツリー インド株収益ファンド
(連動指数:ウィズダムツリー・インド・アーニングス・インデックス)
インドの大企業から中小企業まで利益額に応じて直接投資
DGRW ウィズダムツリー 米国株クオリティ配当成長ファンド
(連動指数:ウィズダムツリー 米国株クオリティ配当成長インデックス)
個別企業の配当成長にフォーカスしたETF
DYLS ウィズダムツリー 米国株ダイナミックロングショートファンド
(連動指数:ウィズダムツリー 米国株ダイナミックロングショートインデックス)
ヘッジファンド型ETF。ショートポジションで市場リスクをヘッジする
HYND ウィズダムツリー 米国ハイイールド社債ファンド(金利ベア型)
(連動指数:バンクオブアメリカ・メリルリンチ・ユーエス・ハイ・イールド・コンストレインド・ネガティブ・セブン・デュレーション・インデックス(0-5 年))
米国債の金利上昇局面で価格が上昇するETF

(上場市場はDGRWはNASDAQ、DYLSはBATS、それ以外はすべてNYSE Arca)

ゼロETFの対象となる全銘柄を見る

マネックス証券で米国株を始めるには

STEP1

外国株取引口座を開設

外国株取引口座をお持ちでないお客様は、まず、外国株取引口座をお申込みください。開設手続きは証券総合取引口座開設後、すべてウェブサイト上で完了いたします。開設後は、外国株取引口座情報へのアクセスや米国株取引画面へのログインができます。

ログイン後、該当ページに遷移します。

既にマネックス証券に外国株取引口座をお持ちのお客様は別途お手続きの必要はございません。

STEP2

日本円を米ドルに交換

証券総合取引口座に日本円をご入金いただいた後、以下の手順で米国株取引用の米ドル資金を用意します。

(1) 日本円のまま、証券総合取引口座から外国株取引口座へ振替します。

外国株取引口座へ振替する

ログイン後、該当ページに遷移します。

(2) 外国株取引口座内にて、日本円 → 米ドルの為替振替(外国為替取引)を行います。

STEP3

米国株取引画面にログインしてお取引(銘柄を選択)

米国株取引画面にログイン後、銘柄を決めてお取引ください。

米国株取引サービスの詳細を見る

米国株取引サービスの詳細を見る

手数料全額キャッシュバック

米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

<リスク>

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じることがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じることがあります。なお、外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じることがあります。

<手数料等>

米国株式等の委託取引では、約定金額に対し0.45%(税込:0.495%)(上限20米ドル(税込:22米ドル))の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル(税込:15,400米ドル)かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。店頭取引では取引手数料はかかりませんが、取引価格は当社が直近の米国金融商品取引所の終値等をベースとして合理的に算出した基準となる価格に、概ね1.5%(最大5.0%)のスプレッドを加減して決定し、IFAを媒介した取引の場合は、概ね2.2%(最大5.7%)のスプレッドを加減して決定いたします。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。また、米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。