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世界トップレベルの競争力で安定成長している銘柄は?

世界トップレベルの競争力で安定成長している銘柄は?

相場環境が不安定な昨今、投資する銘柄にお困りのお客様も多いかもしれません。本コンテンツではマネックス証券の銘柄分析ツール「マネックス銘柄スカウター」を活用し様々なテーマで銘柄をご紹介します。今回のテーマは「世界トップレベルの競争力で安定成長している銘柄」です。

世界トップレベルの競争力でシェアを獲得する日本企業

世界には約46,000社もの上場企業が存在しています。その中で先進技術や独自のビジネスモデル、特殊な需要に対応した製品などによって世界トップレベルでシェアを獲得している日本企業が多数あるのをご存知ですか?誰もが知っているような有名企業が名を連ねる一方で、ニッチな事業内容でまだあまり注目されていない企業も存在します。シェア獲得に向けた競争に勝ち抜き、成長を続けてきた銘柄を以下でご紹介します。世界トップ企業の探し方もあわせて投資にお役立てください。

本ページ内の「世界トップ」とは、2019年9月27日時点でマネックス銘柄スカウターの企業概要欄に「世界トップ」と記載のある銘柄のことを指します。

世界トップレベルの競争力で安定成長している銘柄は?

世界トップレベルの競争力で安定成長している銘柄を「マネックス銘柄スカウター」の10年スクリーニング機能を使って抽出しました。具体的なスクリーニング条件および抽出された銘柄は以下のとおりです。

スクリーニング条件

■基礎条件

  • キーワード:世界トップ

■詳細条件

  • 過去5年間の平均売上高成長率が5.0%以上
  • 過去5年間の平均営業利益成長率が5.0%以上
  • 直近四半期の前年同期比の売上高が5.0%以上増収
  • 直近四半期の前年同期比の営業利益が5.0%以上増益

スクリーニング結果一覧

(出所)2019年9月27日時点のマネックス銘柄スカウター

アナリストによる銘柄解説

10年スクリーニングで抽出された銘柄の一部をマネックス証券のマーケット・アナリスト益嶋裕の解説でご紹介いたします。

資生堂(4911)

国内最大手、世界トップクラスの化粧品メーカー。長らく業績が伸びきれない状況が続いていたが、魚谷雅彦氏社長による経営改革が奏功し業績は劇的に改善した。インバウンド需要の取り込み等もあり日本事業が順調に成長するとともに近年は中国事業が大きく成長中。今後はセグメント赤字となっている米国事業や欧州事業の立て直しが課題に。

資生堂の業績推移

(出所)マネックス銘柄スカウター

OATアグリオ(4979)

農薬や肥料を手掛ける。土を使わずに植物を育てるための「水耕栽培肥料」では国内トップシェアを誇る。2018年には花や植物の鮮度保持剤の販売で世界トップシェアを持つオランダのクリザール社を買収した。近年はやや利益の伸び悩みが見られるが、買収を契機にさらなる利益成長を期待したい。

OATアグリオの業績推移

(出所)マネックス銘柄スカウター

リクルートホールディングス(6098)

人材サービスや生活関連情報で国内トップクラス。近年は求人サイト「Indeed」が大きく成長し事業のグローバル化も進む。足元就職情報サイト「リクナビ」が本人の同意なく内定辞退率などを企業に提供していたことが問題となり株価は調整中。ただしリクルートホールディングスは優秀な人材の宝庫であり今後も高い成長を期待。足元の調整が良い押し目となる可能性もあり注目したい。

リクルートホールディングスの業績推移

(出所)マネックス銘柄スカウター

インターアクション(7725)

スマートフォン等向けのイメージセンサーの検査用光源装置や排ガス処理装置などを手掛ける。検査用光源装置の世界シェアは圧倒的で今後も高い成長を期待したい。米中貿易摩擦に伴う需要鈍化懸念等から株価は大きく調整したが、足元の業績は非常に好調で株価も戻り基調。株価に大きな割高感はない。

インターアクションの業績推移

(出所)マネックス銘柄スカウター

エー・アンド・デイ(7745)

家庭用血圧計で世界トップクラスのシェアを誇る電子計測機器メーカー。世界的にヘルスケアへの関心の高まりは同社の事業に大きな追い風になると考えられる。米国、中国、韓国、オーストラリアなど多数の海外拠点を持つ。自動車関連試験機も手掛け自動運転分野での成長にも期待したい。

因幡電機産業の業績推移

(出所)マネックス銘柄スカウター

マネックス銘柄スカウターとは

2017年10月の提供開始以来数多くのご好評をいただいている銘柄分析ツールです。「10年スクリーニング」「アナリスト予想」「通常発表されない3ヶ月に区切った企業業績」「セグメント業績」「業績予想修正履歴」など投資判断に役立つ様々な情報をご用意しています。

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10年スクリーニング

2019年4月に提供を開始した新機能です。一般的なスクリーニング機能との違いは、直近や通期のデータではなく、過去10年間の業績や直近の四半期業績、アナリスト予想などで高度なスクリーニングが可能な点です。また、マネックス証券のアナリストによる「おすすめスクリーニング」では、話題のキーワードやユニークな条件で手軽に絞り込みいただけます。ぜひ、こだわりの銘柄選びにお役立てください。

銘柄スカウターに「10年スクリーニング」機能を追加

出所:マネックス銘柄スカウター

アナリスト予想

各証券会社のアナリストたちの業績予想や目標株価の変更を、ひと目でご覧いただけます。お好みでチャートの表示期間を変更していただくことも可能です。直近1週間でアナリストの上方修正が多かった銘柄は銘柄スカウタートップページにも掲載しています。銘柄分析のスペシャリストであるアナリストたちの予想をヒントに、有望な業種や銘柄を見つけてみましょう。

出所:マネックス銘柄スカウター

3ヶ月に区切った業績表示

3ヶ月ごとの業績を知りたい場合、多くの企業は業績をその期までの累計で発表しているため、自力で手間をかけて算出しなければなりません。この機能をお使いいただくことで手間なくひと目でチェックでき、銘柄分析にかかる手間を大幅に軽減することが可能です。

出所:マネックス銘柄スカウター

セグメント業績

企業が複数のビジネスを手掛けている場合、1つの企業内に成長ビジネスや衰退ビジネスが混在することも少なくありません。銘柄スカウターでは通期で最大5期分、四半期で最大20四半期分のセグメント業績データを掲載しています。セグメントごとに業績をチェックし、企業の本質的価値を計測するためにお役立てください。

出所:マネックス銘柄スカウター

業績予想修正履歴

企業が過去に行った「業績予想修正」を確認できます。企業が主に期初に発表する「その期の業績予想」ですが、保守的な予想を後で上方修正する企業もあれば、強気な予想を下方修正する企業もあります。企業の業績予想のクセを見抜き、投資の参考にしてください。

出所:マネックス銘柄スカウター

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国内上場有価証券取引に関する重要事項

<リスク>

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じることがあります。

<保証金の額または計算方法>

信用取引では、売買金額の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。

<手数料等>

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円(税込:1,013円)、約定金額3,000万円超のときは、973円(税込:1,070円)かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円(税込:198円)が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円(税込:385円)がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円(税込:2,750円)かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5%(税込:0.55%)(最低手数料48円(税込:52円))を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円(税込:379,500円)かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。
当該評価は過去の一定期間の実績を分析したものであり、将来の運用成果等を保証したものではありません。
当社は、本書の内容につき、その正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。記載した情報、予想および判断は有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
提供する情報等は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。当社は本書の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようお願いいたします。本書の内容に関する一切の権利は当社にありますので、当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。