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バンガードなど米国ETFの買付手数料を実質無料に!

バンガードなど米国ETFの買付手数料を実質無料に!

2020年1月より、米国株取引の新プログラムをスタートいたします!その名も「USA(US etf Assist)プログラム(米国ETF買付応援プログラム)」です。

特定の米国ETFの買付手数料(税抜)を全額キャッシュバック!当社でも人気を誇るバンガード社、ブラックロック社、ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズ社のETFや、ゼロETFの対象となっていたウィズダムツリー社の一部のETFが実質無料で買付可能となります。

お知らせ

2017年3月より開始した「ゼロETFプログラム」は、2019年12月31日をもって終了いたします。なお、ゼロETF対象銘柄である27銘柄の売却手数料(税抜)は、ゼロETF保有のお客様に限り2020年3月31日まで実質無料といたします。

詳細はこちら

USAプログラム(米国ETF買付応援プログラム)

USAプログラムの対象となる米国ETF

バンガード・トータル・ワールド・ストックETF(VT)
バンガード・S&P500ETF(VOO)
バンガード・トータル・ストック・マーケットETF(VTI)

iシェアーズ

iシェアーズ・コア S&P 500 ETF(IVV)

SPDR

SPDR トラストシリーズ1(SPY)

ウィズダムツリー

ウィズダムツリー インド株収益ファンド(EPI)
ウィズダムツリー 米国株 高配当ファンド(DHS)
ウィズダムツリー 米国大型株配当ファンド(DLN)
ウィズダムツリー 米国株クオリティ配当成長ファンド(DGRW)

<連動指数>

VT:FTSE グローバル・オールキャップ・インデックス
VOO、IVV、SPY:S&P500指数
VTI:CRSP USトータル・マーケット・インデックス
EPI:ウィズダムツリー・インド・アーニングス・インデックス
DHS:ウィズダムツリー・エクイティ・インカム・インデックス
DLN:ウィズダムツリー 米国大型株配当インデックス
DGRW:ウィズダムツリー 米国株クオリティ配当成長インデックス

プログラム内容

買付手数料(税抜)を全額キャッシュバック ※上限なし

プログラム概要

開始日 2020年1月2日(木)(現地約定日ベース)より
内容 対象ETFの米国株取引にかかる買付手数料(税抜)を全額キャッシュバックいたします。
対象商品 ーバンガード・トータル・ワールド・ストックETF(VT)
ーバンガード・S&P500ETF(VOO)
ーバンガード・トータル・ストック・マーケットETF(VTI)
ーiシェアーズ・コア S&P 500 ETF(IVV)
ーSPDR トラストシリーズ1(SPY)
ーウィズダムツリー インド株収益ファンド(EPI)
ーウィズダムツリー 米国株 高配当ファンド(DHS)
ーウィズダムツリー 米国大型株配当ファンド(DLN)
ーウィズダムツリー 米国株クオリティ配当成長ファンド(DGRW)
※対象商品は、今後変更になる場合があります。
対象取引 現物買い取引(非課税口座における取引は対象外)
キャッシュバック時期 対象商品の取引を行った日の翌月末までに、米ドルで外国株取引口座へ入金いたします。
ご留意事項 ・キャッシュバック時に外国株取引口座を閉鎖されている場合は対象外となります。
・キャッシュバックの金額によっては、税法上、確定申告が必要になる場合がございます。詳細については、税理士または最寄りの税務署にご確認いただきますようお願い申し上げます。
・NISA用米国株口座でのお取引は、本プログラムの対象外となります。
・本プログラムの対象となる商品のお取引は、「米国株デビュー応援プログラム」の対象外です。
・米国株取引デビュー応援プログラムにおいては、2019年12月に初回入金を行ったお客様より、本プログラムの該当9銘柄分の買付手数料(税抜)は、キャッシュバックの対象外となります。
・既に他のキャンペーン/プログラムの対象となっている場合、本プログラムの対象外となることがあります。
・プログラムの内容は、予告なく変更または中止となる場合がございますのであらかじめご了承ください。

ゼロETFプログラムの終了について

USAプログラムの開始に伴い、2019年12月31日(火)のお取引をもって、ゼロETFプログラムを終了いたします。2019年12月末にゼロETF対象銘柄(27銘柄のいずれか)をお持ちのお客様を対象に、2020年1月~3月のゼロETF27銘柄の売却時の取引手数料(税抜)を全額キャッシュバックいたします。対象者には個別にご連絡をさせていただきます。

期間 2020年1月2日(木)~2020年3月31日(火)(現地約定日ベース)
内容 対象ETFの米国株取引にかかる売却時の取引手数料(税抜)を、全額キャッシュバックいたします。
対象者 2019年12月31日(火)(現地約定日ベース)でゼロETF(27銘柄)をお持ちのお客様
対象商品 ウィズダムツリーETF(27銘柄)
対象取引 現物売り取引(非課税口座における取引は対象外)
キャッシュバック時期 2020年4月末頃、まとめてキャッシュバックいたします。
ご留意事項
  • 2019年12月31日時点(現地約定日ベース)でウィズダムツリーETF27銘柄のいずれかをお持ちのお客様であれば、期間中は27銘柄すべてのETF売却時取引手数料(税抜)がキャッシュバックの対象となります。
  • キャッシュバック時に外国株取引口座を閉鎖されている場合は対象外となります。
  • 売却時のみ発生する現地取引費用「SecFee」は、キャッシュバックの対象外です。
  • キャッシュバックの金額によっては、税法上、確定申告が必要になる場合がございます。詳細については、税理士または最寄りの税務署にご確認いただきますようお願い申し上げます。
  • NISA用米国株口座でのお取引は、対象外となります。
  • 米国株デビュー応援プログラムの対象となるお取引は、対象外となります。
  • 既に他のキャンペーン/プログラムの対象となっている場合、対象外となることがあります。
  • 本内容は、予告なく変更または中止となる場合がございますのであらかじめご了承ください。

米国株のお取引をするには

米国株のお取引を始めるには、外国株取引口座を開設後、
①資金振替(円資金の移動)
②為替振替(円を米ドルへ交換)、もしくは円貨資金の連携指示が必要です。

マネックス証券の米国株取引の仕組みはこちら

【動画で解説!】米国株取引の流れ

米国(アメリカ)株 円貨決済

米国株取引をはじめるには

米国株取引は、マネックス証券の「証券総合取引口座」と「外国株取引口座」の2つの口座を開設すると、ご利用いただけます。もちろんどちらも口座開設・維持費は無料です。

2020年3月16日以降に証券総合口座を開設された場合は、外国株取引口座が開設されています。(一部のお客様を除く)

証券総合取引口座をお持ちでない方

[口座開設・維持費は無料]

証券総合取引口座をお持ちの方

ログイン後、外国株取引口座開設画面へ遷移します

米国株取引をはじめるには

外国株取引口座をお持ちでないお客様は、まず、外国株取引口座をお申込みください。開設後は、外国株取引口座情報へのアクセスや米国株取引画面へのログインができます。

2020年3月16日以降に証券総合口座を開設された場合は、外国株取引口座が開設されています。(一部のお客様を除く)

外国株取引口座をお持ちでない方

外国株取引口座開設画面へ遷移します

米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

<リスク>

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じることがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じることがあります。なお、外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じることがあります。

<手数料等>

米国株式等の委託取引では、約定金額に対し0.45%(税込:0.495%)(上限20米ドル(税込:22米ドル))の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル(税込:15,400米ドル)かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。店頭取引では取引手数料はかかりませんが、取引価格は当社が直近の米国金融商品取引所の終値等をベースとして合理的に算出した基準となる価格に、概ね1.5%(最大5.0%)のスプレッドを加減して決定し、IFAを媒介した取引の場合は、概ね2.2%(最大5.7%)のスプレッドを加減して決定いたします。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。また、米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。