サイト内の現在位置を表示しています。

予想分配金提示型も誕生!ジャパンオーナーズの魅力とは

東京海上・ジャパン・オーナーズ株式オープン(以下、ジャパンオーナーズ)は、2013年4月の運用開始以来、年間収益率が全てプラスとなるなど、良好なパフォーマンスをあげています。その「ジャパンオーナーズ」に、新たに東京海上・ジャパン・オーナーズ株式オープン(予想分配金提示型)(以下、予想分配金提示型)が加わりました!その魅力に迫ります。

「ジャパンオーナーズ」シリーズとは?

ジャパンオーナーズは企業ではなく、「経営者」に着目する

「ジャパンオーナーズ」シリーズは、東京海上アセットマネジメント株式会社が運用する「東京海上・ジャパン・オーナーズ株式オープン」および「東京海上・ジャパン・オーナーズ株式オープン(予想分配金提示型)」の投資信託です。
経営者(※1)が実質的に主要な株主である上場企業(※2)をオーナー企業と定義し、なかでも優れた経営者が率いる国内の企業に投資します。
投資銘柄については、業種や企業規模にとらわれずに有望な企業をピックアップし、原則としてアナリストが実際に経営者に会い、「実行力や行動力などの人柄」「適切なリスクをとれるか」「長期的な株主利益を重視するか」などを評価し選定します。

ファンドのパフォーマンスを支えるオーナー企業の強み 長期的な株主利益の追求 迅速な意思決定

  1. 経営者とは、経営の中心を担っていると考えられる役員等(取締役・執行役員)を指します。
  2. 経営者が実質的に主要な株主である上場企業とは、経営者およびその親族、資産管理会社等の合計持株比率(実質持株比率)が5%以上である企業とします。

上記のオーナー企業の定義は、「ジャパンオーナーズ」および「予想分配金提示型」における定義です。

出所:東京海上アセットマネジメント株式会社作成の「ジャパンオーナーズで積立投資」特集ページより抜粋

新たに「予想分配金提示型」が誕生!

「ジャパンオーナーズ」で積み上げてきた実績と東京海上アセットマネジメントの運用力をベースに、「投資信託を売らずに、値上がり益を受取りたい(※)」という投資家の皆さまのご要望にお応えする商品として、2021年10月に「予想分配金提示型」の運用を開始しました。
資産運用の新たな選択肢として、ぜひご検討ください!

買付のタイミングによっては値上がり益以外も分配されることがあります。詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)の「収益分配金に関する留意事項」をご確認ください。

「ジャパンオーナーズ」と「予想分配金提示型」の違い

詳細は投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

ジャパンオーナーズ予想分配金提示型New!
決算回数年2回年4回
決算日1月、7月の各18日
(休業日の場合は翌営業日)
1月、4月、7月、10月の各18日
(休業日の場合は翌営業日)
分配方針委託会社が基準価額の水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配対象額が少額の場合等には、収益分配を行わないことがあります。原則として、毎計算期末に、前営業日の基準価額(1万口当たり、支払済みの分配金累計額は加算しません。)に応じて、以下の金額の分配をめざします。

予想分配金提示型の分配基準の表

  • 分配対象額が少額の場合、各計算期末の前営業日から当該計算期末までに基準価額が急激に変動した場合等には、委託会社の判断により上記とは異なる分配金額となる場合や、分配を行わない場合もあります。
  • 基準価額に応じて、分配金額は変動します。基準価額が上記表に記載された基準価額の水準に一度でも到達すれば、その水準に応じた分配を継続するというものではありません。
  • 分配金を支払うことにより基準価額は下落します。このため、基準価額に影響を与え、次期以降の分配金額は変動する場合があります。また、あらかじめ一定の分配金額を保証するものではありません。
  • 上記表に記載された基準価額および分配金額は、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。
  • 資金動向および市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

出所:東京海上アセットマネジメント株式会社作成の「国内のオーナー企業に投資 予想分配金提示型誕生!」特集ページより抜粋

東京海上・ジャパン・オーナーズ株式オープン(予想分配金提示型)

ノーロード つみたてOK 100円積立 NISA
  • わが国の金融商品取引所上場(これに準ずるものを含みます)株式のうち、経営者が実質的に主要な株主である企業を主要投資対象とします。
  • 銘柄選定に際しては、経営者のリーダーシップに関する定性分析を重視しつつ、企業の成長性・収益性に比較して割安であると判断される銘柄を選別します。
  • 運用にあたっては、東京海上アセットマネジメントの個別企業リサーチをもとに、銘柄選択・投資配分を決定し、ポートフォリオを構築します。
  • 年4回決算を行い、計算期末の前営業日の基準価額に応じた分配をめざします。

「ジャパンオーナーズ」の年間収益率は全てプラス!

「ジャパンオーナーズ」の年間収益率は全てプラスとなっており、ファンドが運用を開始して以降、良好なパフォーマンスを継続しています。

設定来の暦年リターンの推移

  • 「ジャパンオーナーズ」のリターンは、税引前分配金を再投資したものとして計算しているため、実際の投資家の利回りとは異なります。また、設定日前営業日を10,000円として計算しています。
  • TOPIX(配当込み)は、「ジャパンオーナーズ」のベンチマークではありません。
  • 「東京海上・ジャパン・オーナーズ株式オープン」のものであり、「東京海上・ジャパン・オーナーズ株式オープン(予想分配金提示型)」のものではありません。
  • 上記は過去の運用実績であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。

出所:Refinitiv、東京海上アセットマネジメント株式会社作成の販売用資料(2021年10月)より抜粋

設定来の基準価額の推移

「ジャパンオーナーズ」は、ファンド設定以降、基準価額(税引前分配金再投資)は4倍超に上昇し、TOPIX(配当込み)を大きく上回る実績を残しています。

  • 上のグラフは「ジャパンオーナーズ」のものであり、「予想分配金提示型」のものではありません。
  • 基準価額は、1万口当たり、信託報酬控除後で表示しています。また、設定日前営業日を10,000円としています。
  • TOPIX(配当込み)は、「ジャパンオーナーズ」のベンチマークではありません。
  • 「ジャパンオーナーズ」のリターンは、税引前分配金を再投資したものとして計算しているため、実際の投資家の利回りとは異なります。
  • 上記のオーナー企業の定義は、「ジャパンオーナーズ」及び「予想分配金提示型」における定義です。
  • 上記は過去の運用実績であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。

出所:ブルームバーグ、東京海上アセットマネジメント株式会社作成の「国内のオーナー企業に投資 予想分配金提示型誕生!」特集ページより抜粋

積立投資では、S&P500をも大きく上回る結果に<ジャパンオーナーズ積立投資シミュレーション>

以下のグラフは、「ジャパンオーナーズ」、日経平均株価(※1)、S&P500(※2)にそれぞれ毎月末3万円ずつ積立投資を行った場合のシミュレーションです。
設定から約8年の積立投資で、「ジャパンオーナーズ」は総積立額の約2.5倍の資産評価額となりました。また、日経平均株価、S&P500で積立投資をした場合と比較しても、それぞれ約1.6倍、約1.2倍の差が出る結果となりました。

毎月末3万円の積立投資をした場合のシミュレーション

  1. 日経平均トータルリターン・インデックス(以下同じ)
  2. S&P500種指数(配当込み、円換算)(以下同じ)
  • 「ジャパンオーナーズ」の資産評価額は、基準価額(税引前分配金再投資)をもとに算出したものです。
  • 最終月末は積立投資は行いません。
  • 手数料や税金などの費用は考慮していません。
  • S&P500、日経平均株価は、「ジャパンオーナーズ」のベンチマークではありません。
  • 「東京海上・ジャパン・オーナーズ株式オープン」のものであり、「東京海上・ジャパン・オーナーズ株式オープン(予想分配金提示型)」のものではありません。また、シミュレーションであり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。

出所:ブルームバーグ、東京海上アセットマネジメント株式会社作成の「ジャパンオーナーズで積立投資」特集ページより抜粋

良好なパフォーマンスの秘訣とは?

オーナー企業は、時代に左右されることのない普遍的な強みを有しており、外部環境の変化に柔軟に対応しながら長期的かつ、安定的な利益成長が期待できると考えます。
それに加えて、徹底した企業調査などを通じた東京海上アセットマネジメントの運用力が良好なパフォーマンスを生み出しています。

良好なパフォーマンスの秘訣 オーナー企業の強み×ファンドの運用力

オーナー企業の強み

【Point1】長期的な株主利益の追求

経営者自身が株主であり、株主利益を重視した経営が行われる傾向があります。また、経営者の在任期間が実質的に長いことから、長期的な利益成長が期待できます。

【Point2】迅速な意思決定

経営者の決定が実質的な最終方針となるため、新規事業への取組みや撤退など、意思決定が速い傾向があります。外部環境の変化への柔軟な対応により、安定的な利益成長が期待できます。

上記のコメントは、「ジャパンオーナーズ」および「予想分配金提示型」のコンセプトをご理解いただくためご紹介するものであり、投資対象企業が全て該当することを示すものではありません。

ファンドの運用力

【Point1】企業調査に基づく銘柄選択

原則として、オーナー経営者と面談し、長期的な株主利益を追求する姿勢、戦略の実現性・実行力などを確認し、オーナー企業の強みが発揮できる企業であるかを調査します。

【Point2】リスク管理の徹底

ポートフォリオ全体が割高とならないように、株価の割安度を測るPER(株価収益率)や、株価の勢いを図る株価モメンタムなどの指標を用いて組入銘柄のウェイトを調整しています。

東京海上・ジャパン・オーナーズ株式オープン

ノーロード つみたてOK 100円積立 NISA
  • わが国の金融商品取引所上場(これに準ずるものを含みます)株式のうち、経営者が実質的に主要な株主である企業を主要投資対象とします。
  • 銘柄選定に際しては、経営者のリーダーシップに関する定性分析を重視しつつ、企業の成長性・収益性に比較して割安であると判断される銘柄を選別します。

東京海上・ジャパン・オーナーズ株式オープン(予想分配金提示型)

ノーロード つみたてOK 100円積立 NISA
  • わが国の金融商品取引所上場(これに準ずるものを含みます)株式のうち、経営者が実質的に主要な株主である企業を主要投資対象とします。
  • 銘柄選定に際しては、経営者のリーダーシップに関する定性分析を重視しつつ、企業の成長性・収益性に比較して割安であると判断される銘柄を選別します。
  • 運用にあたっては、東京海上アセットマネジメントの個別企業リサーチをもとに、銘柄選択・投資配分を決定し、ポートフォリオを構築します。
  • 年4回決算を行い、計算期末の前営業日の基準価額に応じた分配をめざします。

500ポイントが当たる!投信つみたてデビューキャンペーン

500ポイントが当たる!投信つみたてデビューキャンペーン

【使用した指数について】

  • TOPIXの指数値および商標は、東京証券取引所の知的財産であり、TOPIXに関するすべての権利およびノウハウは東京証券取引所が有します。東京証券取引所は、TOPIXの指数値の算出もしくは公表の方法の変更、公表の停止、TOPIXの商標の変更、使用の停止を行う場合があります。
  • 日経平均トータルリターン・インデックスは、日本経済新聞社(以下「日経」という)によって独⾃に開発された⼿法によって算出される著作物であり、日経は、日経平均トータルリターン・インデックス⾃体及び日経平均トータルリターン・インデックス等を算定する⼿法に対して、著作権その他⼀切の知的財産権を有しています。「日本経済新聞社」、「日経」および「日経平均トータルリターン・インデックス」を⽰す標章に関する商標権その他の知的財産権は、すべて日経に帰属しています。当ファンドは、東京海上アセットマネジメントの責任のもとで運用されるものであり、日経は、その運用およびファンドの取引に関して、一切の責任を負いません。⽇経は、⽇経平均トータルリターン・インデックスを継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延又は中断に関して、責任を負いません。⽇経は、⽇経平均トータルリターン・インデックスの計算⽅法など、その内容を変える権利及び公表を停⽌する権利を有しています。
  • S&P500 種指数(配当込み、円換算)は、基準価額への反映を考慮して、基準日前日のS&P500種指数(配当込み、米ドルベース)の値を基準日の対顧客電信売買相場の仲値(TTM)で東京海上アセットマネジメントが円換算したものです。

投資信託取引に関する重要事項

<リスク>

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが(IFAを媒介した取引または新生銀行店頭で購入される場合を除く)、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大計1.2%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率2.38%(税込:2.618%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5%(税込:3.85%)の申込手数料がかかります。また、株式会社新生銀行による金融商品仲介をご利用のお客様が新生銀行店頭において投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大2.0%(税込:2.20%)の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

<その他>

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益/損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益/損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社(以下「当社」といいます)が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
本情報は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。
当社は本情報の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、本情報は当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。