手数料引下げ記念 Twitterキャンペーン

配信日：2022年3月22日

2022年3月22日（火）より、マネックス証券は国内株式現物取引手数料（取引毎手数料コース）を引下げました。取引手数料引下げを記念し、キャンペーン第2弾を実施いたします。第2弾では、抽選で2,000名様に300円分のギフト券をプレゼントいたします。

第2弾：抽選で2,000名様にギフト券が当たる！

キャンペーン期間中にマネックス証券公式Twitterアカウント（@MonexJP）の固定されたキャンペーンツイートから、選択肢を選んでハッシュタグボタンを押し、自動生成されるハッシュタグ付きの投稿文をツイートしてください。
その後、当ページの抽選へ進むボタンより抽選に参加された方の中から、2,000名様にgiftee Box 300円分のギフト券をプレゼントいたします。

※キャンペーンの開始時間は公式Twitterアカウントで発信予定です。

Step1マネックス証券公式Twitterアカウントへマネックス証券@MonexJP、Step2該当の投稿のハッシュタグボタンを押し投稿文をツイート、Step3当ページから抽選

※ハッシュタグを削除・変更した場合、応募が無効となる可能性があります。

マネックスの魅力

あなたにとって魅力的なサービスはどれ？
4つの選択肢から選んでツイートしよう！

① 主要ネット証券最低水準（※1）、日本株の取引手数料

3月22日（火）約定分より、日本株の現物取引手数料を大幅引下げ。より低コストでお取引いただけるようになりました。
また、1株から株が買えるサービス「ワン株」なら、買付手数料は無料。
ユーザー満足度No.1（※2）のかんたん株式投資アプリ「ferci」からでも、1株から株を購入可能です。シンプルでわかりやすく、初めて投資をする方でもスムーズに取引が可能なアプリです。

② ポイント還元率は1.1% マネックスカード投信つみたて

投資信託の積立をマネックスカードで決済するとマネックスポイントが貯まります。還元率は、クレジットカード投信積立サービスのうち、主要ネット証券で最大（※3）の1.1%。貯めたポイントは株式手数料への充当や、ビットコインなど暗号資産への交換、Amazonギフト券やdポイントなどと交換が可能です。

③ 取扱銘柄数5,000超（※4）の米国株

取扱銘柄数が豊富な米国株、2022年1月に取扱銘柄数5,000を突破しました。
マネックス証券の米国株は、銘柄数が豊富なだけでなく、分析ツールも充実しています。
米国上場企業の分析にご利用いただける無料ツール「銘柄スカウター米国株」。その中でも、決算発表後数分以内に、決算結果をグラフにし市場予想と比較してニュースを配信する「米国株決算フラッシュ」など、充実したサービスとキャッシュバックなどのお得なプログラムで、お客様の米国株投資デビューを応援します。

④ オリコン顧客満足度（R）調査 iDeCo 証券会社 3年連続総合1位

2022年オリコン顧客満足度（R）ランキング iDeCo 証券会社にて、3年連続となる総合第1位を獲得しました（※5）。
運営管理手数料は誰でも、いつまでも0円。さらに低コスト投資信託をはじめとした運用商品のラインアップも充実しているほか、ロボアドバイザーによる運用プランのご提案も行っております。
「コスト・商品・サポート」の3つに力を入れ、お客様が安心できる充実したサポートの提供に取り組んでおります。

（※1） 2022年3月22日マネックス証券調べ。主要ネット証券とは、auカブコム証券・SBI証券・松井証券・楽天証券・マネックス証券のネット証券5社を指します。松井証券は、株式の1回の取引金額に応じた手数料体系はございません。
（※2）ランキングサイト「mybest」が2021年4月に株アプリ17種類の利用者に行ったアンケート調査より
（※3） 2022年3月15日現在。マネックス証券調べ。主要ネット証券はauカブコム証券、SBI証券、松井証券、楽天証券、マネックス証券を指します。ゴールドカード・プラチナカードは除くスタンダード（通常）カードで比較。auカブコム証券は2022年3月28日にクレジットカード投信積立サービスを開始すると発表しています。松井証券に同サービスはありません。
（※4）個別株式・ADR・ETFの合計（含む売りのみ）。
（※5） 2020～2022年オリコン顧客満足度®調査 iDeCo 証券会社第1位

まずはTwitterで投稿！

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giftee Boxとは？

giftee Boxは、最大500種類のラインナップの中から自分の好きな商品を選べるギフトです。コンビニやカフェ、ファッションからレジャーまで幅広いシーンのギフトを取り揃えています。

giftee Boxの詳細はこちら

giftee Boxのサイトに移動します。

キャンペーン概要

キャンペーン期間	2022年3月22日（火）～2022年3月31日（木）
キャンペーン内容	キャンペーン期間中にマネックス証券公式Twitterアカウント（@MonexJP）の固定されたキャンペーンツイートから選択肢を選び、ハッシュタグ付きの投稿文をツイートし、抽選に参加された方の中から、2,000名様にgiftee Box 300円分のギフト券をプレゼントいたします。
当選について	条件を満たして抽選へ進むと、その場で当落結果が表示され、当選者にはその場で特典が付与されます。
注意事項	本キャンペーンについて抽選は1名につき1回のみです。複数回の抽選があったと当社が判断した場合、すべての抽選が無効となる場合があります。ハッシュタグを削除・変更した場合、応募が無効となる可能性があります。当社の口座をお持ちでない方でもお申込みいただけます。当社が不適切と判断する場合は、キャンペーンの対象外とさせていただきます。本キャンペーンの抽選画面以降はお客様サポートでの案内の対象外となります。キャンペーンの内容は、予告なく変更または中止となる場合がございますので、あらかじめご了承ください。本キャンペーンの景品についてポイントとギフトの交換には期限があります。必ず期限内に交換してください。ラインナップおよび交換に必要なポイントは付与されたgiftee Boxにより異なり、変更になる場合がございます。またgiftee Box内のポイント交換レートは商品により異なります。ギフトの利用の際は、チケット画面上の注意事項をよくご確認ください。

まずはTwitterで投稿！

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第3弾キャンペーンは後日発表予定！

国内上場有価証券取引に関する重要事項

＜リスク＞

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国内株式等」）の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。

＜手数料等＞

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円（税込:1,013円）、約定金額3,000万円超のときは、973円（税込:1,070円）かかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円（税込:2,750円）かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。（非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。）単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5％（税込:0.55％）（最低手数料48円（税込:52円））を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。
IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円（税込:379,500円）かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。

＜その他＞

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

単元未満株式の取引に関する重要事項

＜リスク＞

単元未満株式の売買では、株価の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、後場の始値がない場合や大引けでのストップ高（安）比例配分のみとなった場合は約定が成立しません。単元未満株式の売買では、やむを得ない事由による売買停止、または約定不成立のおそれがあります。

＜手数料等＞

インターネット手数料：買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5％（税込:0.55％）（最低手数料48円（税込:52円））を乗じた額がかかります。
コールセンター手数料：買付時、売付時ともに約定金額に対し1.0％（税込:1.1％）（最低手数料1,905円（税込:2,095円））を乗じた額がかかります。

＜その他＞

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

投資信託取引に関する重要事項

＜リスク＞

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等（組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む）の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

＜手数料・費用等＞

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが（IFAを媒介した取引を除く）、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大計1.2％を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1％（税込:3.41％）を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5％（税込:3.85％）の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

＜その他＞

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益／損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益／損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書（交付目論見書）」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

＜リスク＞

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「米国株式等」）の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じることがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じることがあります。なお、外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じることがあります。

＜手数料等＞

米国株式等の委託取引では、約定金額に対し0.45％（税込:0.495％）（上限20米ドル（税込:22米ドル））の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル（税込:15,400米ドル）かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。店頭取引では取引手数料はかかりませんが、取引価格は当社が直近の米国金融商品取引所の終値等をベースとして合理的に算出した基準となる価格に、概ね1.5％（最大5.0％）のスプレッドを加減して決定し、IFAを媒介した取引の場合は、概ね2.2％（最大5.7％）のスプレッドを加減して決定いたします。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。

＜その他＞

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。また、米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。

iDeCo（個人型確定拠出年金）に関する留意事項

マネックス証券のiDeCoは、証券総合取引口座の開設がなくても申込みできますが、加入者資格条件を満たしている必要があります。
確定拠出年金は加入者が自己責任で運用する年金制度です。運用成績によって、年金資産額が掛金や移換金の総額を下回る場合があります。
運用の実績が将来の年金額に反映されます。将来の年金受給額は定まっていません。
掛金は60歳まで原則引き出すことができません。
国民年金基金連合会、信託銀行に対する一定の手数料がかかります。マネックス証券に対する運営管理手数料は無料です。
運用商品についての詳細は個別の「商品説明資料」をよくお読みください。

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