米個人投資家向け金融メディア「モトリーフール」記事を当社独自で配信再開！

配信日：2022年3月31日

昨年、米国の個人投資家向け金融メディア「モトリーフール」の日本向けサイト「モトリーフ―ル・ジャパン」の閉鎖に伴い、お金と投資のオウンドメディア「マネクリ」で提供を停止していた「モトリーフ―ル米国株情報」の連載を3月18日（金）より再開いたしました！このたびの記事配信は主要ネット証券（※）では当社だけです。

※2022年3月17日（木）現在。主要ネット証券は、auカブコム証券、SBI証券、松井証券、楽天証券、マネックス証券を指します。

モトリーフールとは？

モトリーフールは、ガードナー兄弟によって1993年にアメリカで設立された個人投資家向けの金融メディアです。投資メディアウェブサイトのランキングで、ウォール・ストリート・ジャーナルに次ぎ全米で5位に入りました。アマゾンといった成長株の早期発掘に定評があり、米国株の一次情報を提供します。
2018年から2021年までは、日本向けメディア「モトリーフ―ル・ジャパン」で日本語での翻訳記事を提供していました。

投資情報メディア「マネクリ」より「モトリーフール」の記事を日本語で提供！

2022年3月18日（金）より、お金と投資のオウンドメディア「マネクリ」で提供を停止していた「モトリーフ―ル米国株情報」の連載を再開いたしました！このたびの記事配信は主要ネット証券（※）では当社だけです。ぜひご覧ください。

※2022年3月17日（木）現在。主要ネット証券は、auカブコム証券、SBI証券、松井証券、楽天証券、マネックス証券を指します。

米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

＜リスク＞

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「米国株式等」）の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じることがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じることがあります。なお、外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じることがあります。

＜手数料等＞

米国株式等の委託取引では、約定金額に対し0.45％（税込:0.495％）（上限20米ドル（税込:22米ドル））の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル（税込:15,400米ドル）かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。店頭取引では取引手数料はかかりませんが、取引価格は当社が直近の米国金融商品取引所の終値等をベースとして合理的に算出した基準となる価格に、概ね1.5％（最大5.0％）のスプレッドを加減して決定し、IFAを媒介した取引の場合は、概ね2.2％（最大5.7％）のスプレッドを加減して決定いたします。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。

＜その他＞

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。また、米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。

ご留意事項

本コンテンツは、情報提供を目的として行っております。
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本コンテンツでは当社でお取扱している商品・サービス等について言及している部分があります。商品ごとに手数料等およびリスクは異なりますので、詳しくは「契約締結前交付書面」、「上場有価証券等書面」、「目論見書」、「目論見書補完書面」または当社ウェブサイトの「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」をよくお読みください。