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iシェアーズETFで低コストに日本株投資

世界最大の資産運用会社ブラックロックが運用する「iシェアーズETF」には、日本を代表する株価指数である日経平均株価やTOPIXに連動するETFがあります。
このページでは、信託報酬率を国内最低水準の年率0.0495%(税込)に引き下げた3つのETFについてご紹介します。

銘柄コード1329 iシェアーズ・コア 日経225 ETF
銘柄コード1364 iシェアーズ JPX日経400ETF
銘柄コード1475 iシェアーズ・コアTOPIX ETF

投資信託のコスト(信託報酬)について

ETFの多くは指数に連動することで、市場平均のパフォーマンスを目指すインデックス型がほとんどです。一方で、投資信託にはファンドマネージャーが銘柄選定し、市場平均を上回るパフォーマンスを目指す「アクティブ型」と、市場平均を目指す「インデックス型」があります。「アクティブ型」の投資信託は、ファンドマネジャーが銘柄選定をするため、一般的にインデックス型より信託報酬が高い傾向にあります。
下の図は、主要な日本株のインデックス型投資信託と iシェアーズETFの信託報酬率を比較したものです(インデックス型投資信託の信託報酬率は平均値)。iシェアーズETFの信託報酬率は、インデックス型投資信託の半分以下の水準となっています。

Fundmarkのデータを元にブラックロック作成。2022年6月末現在。インデックス型投資信託(業界平均)の信託報酬率は、日経225(76商品)、TOPIX (81商品) 、JPX日経400(16商品)をベンチマークとするインデックス型投資信託の最低信託報酬率の平均値。信託報酬率はすべて税込み。

信託報酬とは

信託報酬とは、投資信託を保有している間、保有残高に応じて日々支払う費用です。信託報酬が大きくなるほど投資家にとっては実質的な利益が減ることになります。中長期で運用を考えた場合、信託報酬を抑えることが、運用成果をより大きくすることにつながるといえるでしょう。

運用期間で差が出る信託報酬額

Fundmarkのデータを元にブラックロック作成。2022年6月末現在。iシェアーズETFはiシェアーズ・コア日経225 ETFの信託報酬。ETF平均は日経225連動の国内籍ETF全10商品の信託報酬率の平均。インデックス型投資信託は日経225連動のインデックス型投資信託76商品の最低信託報酬率の平均。
注)信託報酬以外は考慮していません。信託報酬は簡便化のため年次で計算しています。

上の図の通り、ETFはインデックス型投資信託と比較して、信託報酬が低く抑えられています。特に運用期間が長くなればなるほど、負担となる信託報酬額に差が出てくることが分かります。

少額のコストで投資できる日本株ETF3銘柄

iシェアーズ・コア 日経225 ETF(1329)

iシェアーズ・コア 日経225 ETFは、日本の株式市場の動向をとらえる代表的な指数のひとつである「日経平均株価指数(日経225)」への連動を目指すETF(上場投資信託)です。日本を代表する日経225採用銘柄に投資します。

iシェアーズJPX日経400ETF(1364)

iシェアーズ JPX日経400 ETFは、ROE(自己資本利益率)や企業収益の持続性、ガバナンスなどの観点を取り入れた株式指数、「JPX日経インデックス400」への連動を目指すETF(上場投資信託)です。

iシェアーズ・コアTOPIX ETF(1475)

iシェアーズ・コア TOPIX ETFは、日本の株式市場全体の動向を示す「東証株価指数(TOPIX)」への連動を目指すETF(上場投資信託)です。東京証券取引所第一部に上場する1,800以上の全銘柄を投資対象とします。

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国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。

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信用取引では、売買代金の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。レバレッジ型商品等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30%を上回る委託保証金が必要な場合があります。

<手数料等>

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円(税込:1,013円)、約定金額3,000万円超のときは、973円(税込:1,070円)かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円(税込:198円)が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円(税込:385円)がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円(税込:2,750円)かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5%(税込:0.55%)(最低手数料48円(税込:52円))を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円(税込:379,500円)かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。
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