投資信託の購入を検討する際に、「インデックスがいい」「アクティブの方がいい」といったコメントを見かけたことはないでしょうか?
それぞれ魅力はありますが、どちらかに絞るのではなく両方保有してみるという方はまだまだ少ないように思います。
今回は、国内アクティブファンド大手である「ひふみプラス」を例にアクティブ投信のポイントをご紹介いたします。
この記事でお伝えしたいこと
- ✓ インデックス投信vsアクティブ投信ではない
- ✓ アクティブ投信には、インデックス投信でカバーしきれない+αに投資妙味があるのではないか
レオス・キャピタルワークス株式会社作成
インデックス投信vsアクティブ投信?
インデックス投信・アクティブ投信それぞれの魅力
「インデックス投信、アクティブ投信どちらがいいか?」・・・よくあるご質問ですが、一概にどちらがいいかとは言えません。それぞれの魅力を整理し、ご自身の投資方針にあった商品を選んでいただくことが大事になってきます。
レオス・キャピタルワークス株式会社作成
アクティブ投信もポートフォリオに組み込んでみてはいかがでしょうか?
上図のように、アクティブ投信は、インデックス投信にはない特徴を持っています。
例えば、アクティブ投信は、ファンドマネージャーが運用(銘柄選定等)を機動的に行っています。相場に急激な変動が発生した際には、それにあわせて最適なポートフォリオに組み替える(投資先企業を変更する)ことを行い、相場下落時に現金比率を高めるなど、お客様の資産を減らさないための"守りの運用"もできるのです。
主に日本の成長企業へ投資するアクティブ型「ひふみプラス」のご紹介
本コンテンツでは、アクティブファンドの例として「ひふみプラス」をご紹介いたします。
ひふみプラス 3つの特長
ひふみプラスは、「日本を根っこから元気にする」をコンセプトに、主に日本の成長企業に投資する投資信託です。私たち(レオス・キャピタルワークス株式会社)は銘柄の規模や業種、目先の実績にこだわりません。それぞれのスタイルで成長を遂げていく会社を組み合わせながら、株式市場の変化に柔軟に対応して投資・運用しています。
出所:レオス・キャピタルワークス株式会社作成の販売用資料(2022年6月)
出所:レオス・キャピタルワークス株式会社作成の販売用資料(2022年6月)
ひふみプラス
国内外の上場株式を主要な投資対象とし、市場価値が割安と考えられる銘柄を選別して長期的に投資します。
株式の組入比率を柔軟に変化させて運用します。
運用はファミリーファンド方式により、マザーファンドを通じて行ないます。
外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行ないません。
詳細・お申込みはこちらから
長期投資のススメ
運用は短期より長期
最初に投資を始めるときには一括投資・つみたて投資どちらにするか迷う方もいらっしゃるかもしれません。
一括投資の場合、投資した投資信託の基準価額が右肩上がりしているのであれば、つみたて投資よりもリターンを得られる可能性が高いです。
しかし、投資信託は基準価額が上下するもの。どうしても「ハラハラ・ドキドキ」してしまい、長期投資が大事と思っていても目標の手前で売却しようか悩む方も多いのではないでしょうか。
以下の図のように、長期でつみたて投資をすることでもリターンを上げる可能性が高いです。
毎日の基準価額に一喜一憂せず、ご自身の目標に向けて、手に汗を握らない金額でコツコツ投資をし続けていくことから始めてみてはいかがでしょうか。
設定来毎日100円をつみたてた場合のシミュレーション
期間:2012年5月28日~2022年8月31日 出所:レオス・キャピタルワークス株式会社作成
上記のシミュレーションは、つみたて投資をした場合のイメージをつかんでいただくために作成したものです。将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。また、あくまで一期間の試算であり、将来のつみたて投資の結果がプラスになることを保証するものではありません。
※評価額は月末時点の基準価額×累計口数で算出。購入手数料、税金等は考慮しておりません。
マネックス証券の積立投資の設定方法
「毎日つみたて」の設定方法<オススメ!>
「毎日つみたて」は、マネックス証券へご入金後、投信つみたて申込入力の画面で積立頻度を「毎日」と設定してください。この設定をしていただければ自動で投資信託の買付が行われます。
詳しい手順は以下をご確認ください。
積立申込設定の詳細はこちら
マネックス証券のYouTubeチャンネル「マネックスオンデマンド」にリンクします。
ひふみプラス
国内外の上場株式を主要な投資対象とし、市場価値が割安と考えられる銘柄を選別して長期的に投資します。
株式の組入比率を柔軟に変化させて運用します。
運用はファミリーファンド方式により、マザーファンドを通じて行ないます。
外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行ないません。
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