サイト内の現在位置を表示しています。

保有する株式や投資信託を有効活用する方法とは?

保有する株式や投資信託を有効活用する方法とは?

2017年11月27日(月)より、マネックス証券の信用取引手数料を大幅に引き下げます。今、信用取引を行っている方も、これから信用取引を行う方も、新しくなったマネックス証券の信用取引サービスをぜひご利用ください。

信用取引手数料を大幅引き下げ 業界最安水準に

「買付可能額いっぱいまで株や投資信託を買ったけれど、もっと株を買いたい!」
「買った株が思わぬ値下がりをしてしまった。まだ売りたくないけれど、新しく株を買いたい」
そんな風に思うことはありませんか?
信用取引であれば、保有している現物株式を、保証金代用証券と保証金に宛て、信用取引を行うことができるので、資産の効率的な活用が期待できます。

長期で保有する株

長期で保有する株

すぐには売りたくない株

すぐには売りたくない株

なぜ、現金がないのに取引ができるの?

なぜ、現金がないのに取引ができるの?

信用取引では、マネックス証券からお金を借りて、株式を買付けることができます。
お金を借りる際には、保証金が必要ですが、株式や投資信託をお持ちのお客様は、現金の代わりに、それらを保証金として利用することができるのです。

なぜ、現金がないのに取引ができるの?

すぐに売る予定のない株式等は、その間、信用取引の保証金として活用するのも一つの方法でしょう。なお、株式や投資信託を保証金として利用される場合、以下の点にご注意ください。

  1. 信用取引で損失が発生した場合には、新たに損失金額をご入金いただく場合があります。
  2. 保証金代用証券の評価額が減った場合や信用建玉の評価損が発生した場合、新たに保証金をご入金いただく場合があります。

保証金として利用した時、価値はいくらになる?

担保となる保証金代用証券(株式や投資信託)は、前営業日(または直近)の時価評価額の50~80%分の保証金として評価されます。この50~80%という割合のことを掛目といい、掛目は銘柄によって異なります。

掛目計算の例1

商品 前営業日 保有数 評価額
上場株式(東証1部) 2,000円 500株 80万円(2,000×500×80%)

信用取引では、

80万円×約3.3倍=約264万円までの取引が可能

掛目計算の例2

商品 前営業日 保有数 評価額
投資信託
(分配金受取コース)
13,500円 100口 108万円(13,500×100×80%)

信用取引では、

108万円×約3.3倍=約356.4万円までの取引が可能

保証金代用証券の掛目については、市場の動向等により、金融商品取引所または当社の判断にて、0%を下限として変更する場合があります。
詳細は「基本ルール一覧」をご覧ください。
信用取引は現物株と異なり、金利等の費用が発生します。

信用取引には信用取引口座の開設が必要です。(無料)

信用取引を行うためには、信用取引口座が必要です

信用取引は、投資した資金(保証金)に比べて大きな利益が期待できますが、その一方で価格の変動が予想と違った場合には、損失も大きくなります。信用取引を利用するときは、その仕組みをよく知り、お客様自身の判断と責任において行うようお願いいたします。

また、信用取引口座の開設には審査がございます。審査の結果によってはお申込を受けかねる場合もございますので、あらかじめご了承ください。

マネックス証券では信用取引デビューを応援しています!

新たに信用取引口座を開設された方を対象に口座開設当日から起算して31日以内に約定した信用取引での取引手数料(税別)を、最大10万円までキャッシュバックいたします。

信用取引はじめてキャッシュバック

信用取引入門セミナーを3夜連続で開催!福永博之氏が登場

福永博之氏
講師:福永 博之氏

2017年11月15日(水)~17日(金)に信用取引入門セミナーを開催します。開催時間はそれぞれ21時~22時です。国際テクニカルアナリスト連盟 国際検定テクニカルアナリストの福永博之氏(株式会社インベストラスト代表取締役)を講師に迎え、3夜連続でお届けします。これから信用取引を開始したいと考えている方は、ぜひご視聴ください。(口座保有者限定のセミナーです)

信用取引の魅力は他にもあります

信用取引の魅力1 株価が下がることで利益が出る取引とは?

信用取引の魅力2 株式取引、投資チャンスを活かす方法とは?

国内上場有価証券取引に関する重要事項

<リスク>

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じることがあります。

<保証金の額または計算方法>

信用取引では、売買金額の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。

<手数料等>

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額100万円以下のときは、成行で最大1,000円(税込:1,100円)、指値で最大1,500円(税込:1,650円)が、約定金額100万円超のときは、成行で約定金額の最大0.1%(税込:0.11%)、指値で約定金額の最大0.15%(税込:0.165%)を乗じた額がかかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が200万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大800円(税込:880円)が、約定金額200万円超のときは、成行・指値の区分なく最大1,000円(税込:1,100円)がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円(税込:2,750円)かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、約定金額に対し0.5%(税込:0.55%)(最低手数料48円(税込:52円))を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円(税込:379,500円)かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。
本セミナーでは、セミナーでご紹介する商品等の勧誘を行うことがあります。
マネックス証券株式会社および説明者は、セミナーおよび関連資料等の内容につき、その正確性や完全性について意見を表明し、保証するものではございません。情報、予想および判断は有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
提供する情報等は作成時または提供時現在のものであり、今後予告なしに変更・削除されることがございます。当社および説明者はセミナーおよび関連資料等の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。
銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、セミナーおよび関連資料等は当社および情報提供元の事前の書面による了解なしに複製・配布することはできません。記載内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。