【米国株】注文約定一覧表示期間を14日間に延長！

配信日：2019年4月25日

お客様の声にお応えし、米国株ウェブブラウザ型取引画面における注文約定一覧の表示期間を、これまでの7日間から14日間に延長いたしました！過去の取引履歴を最大2週間分さかのぼって、即時に確認することが可能です。

また、2019年4月24日より新たに7つのテクニカル指標も追加いたしております。

【米国株】ウェブブラウザ型取引画面に7つの指標を追加！（2019年4月24日掲載）

これまで以上に便利になったウェブブラウザ型取引画面にて、米国株のお取引きをお楽しみください！

注文約定一覧の変更点

ウェブブラウザ型取引画面における注文約定一覧において、以下のように変更いたしました。

（変更前）最大表示期間　7日間

（変更後）最大表示期間　14日間

※表示期間には国内・米国非営業日も含みます。

※最大表示件数は1,200件です。

注文約定履歴の表示方法

STEP1

米国株ウェブブラウザ型取引画面にログインし、任意の画面でメニューボタンより、「注文約定一覧」を押下いただきます。

STEP2

注文約定一覧画面が開きますので、表示させたい期間をご選択いただくと、過去の注文約定一覧が表示されます。

米国株のお取引をするには

米国株を取引するためには、外国株取引口座の開設（無料）が必要です。
ウェブサイト上から簡単に、もちろん無料で開設いただけます。

米国株のお取引を始めるには、外国株取引口座を開設後、
①資金振替（円資金の移動）
②為替振替（円を米ドルへ交換）、もしくは円貨資金の連携指示が必要です。

マネックス証券の米国株取引の仕組みはこちら

米国（アメリカ）株　円貨決済

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米国株取引は、マネックス証券の「証券総合取引口座」と「外国株取引口座」の2つの口座を開設すると、ご利用いただけます。もちろんどちらも口座開設・維持費は無料です。

※2020年3月16日以降に証券総合口座を開設された場合は、外国株取引口座が開設されています。（一部のお客様を除く）

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米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

＜リスク＞

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「米国株式等」）の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じることがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じることがあります。なお、外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じることがあります。

＜手数料等＞

米国株式等の委託取引では、約定金額に対し0.45％（税込:0.495％）（上限20米ドル（税込:22米ドル））の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル（税込:15,400米ドル）かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。店頭取引では取引手数料はかかりませんが、取引価格は当社が直近の米国金融商品取引所の終値等をベースとして合理的に算出した基準となる価格に、概ね1.5％（最大5.0％）のスプレッドを加減して決定し、IFAを媒介した取引の場合は、概ね2.2％（最大5.7％）のスプレッドを加減して決定いたします。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。

＜その他＞

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。また、米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。