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銘柄スカウター外国株に「貸借対照表」を追加

高機能の銘柄分析ツール「銘柄スカウター米国株」と「銘柄スカウター中国株」に、「貸借対照表(バランスシート)」情報や銘柄の割安性などが瞬時に判断できる「指標一覧」を追加しました。また、「銘柄スカウター(日本株)」、「銘柄スカウター米国株」に製品名やサービス名でも検索ができる「キーワード検索」機能を追加しました。一層分析がしやすくなった「銘柄スカウター」シリーズをぜひご活用ください。

「貸借対照表(バランスシート)」を追加

「銘柄スカウター米国株」と「銘柄スカウター中国株」の個別銘柄ページに「貸借対照表(バランスシート)」情報を追加しました。直近期と前期の比較や項目別の推移、時系列比較、変動要因など様々な角度で分析いただけます。

一部機能はご利用条件を満たしたお客様のみご利用いただけます。

アップル(AAPL)の貸借対照表

「指標一覧」を追加

「銘柄スカウター米国株」と「銘柄スカウター中国株」の個別銘柄ページに「指標一覧」を追加しました。銘柄スカウター内の各ページに表示されている様々な項目を一覧でご覧いただけるようになりました。

ネットフリックス(NFLX)の指標一覧

「キーワード検索」対応で検索が便利に

「銘柄スカウター(日本株)」と「銘柄スカウター米国株」で一部キーワード検索ができるようになりました。例えば「銘柄スカウター(日本株)」で「牛丼」と検索すると、ゼンショーホールディングス(7550)、吉野家ホールディングス(9861)、松屋フーズホールディングス(9887)が表示されます。
また、「銘柄スカウター米国株」で「iPhone」と検索するとアップル(AAPL)が表示されます。ぜひご興味のあるキーワードについて検索をお試しください。

ご利用方法 ご利用はログイン後の「外国株」TOPから

銘柄スカウター米国株および銘柄スカウター中国株をご利用いただくには、当社の「証券総合取引口座」の開設に加え、「外国株取引口座」の開設も必要です。いずれもウェブサイト上で開設手続きは完了いたします。証券総合取引口座にログイン後の外国株TOPからアクセスしてください。

米国株取引ガイド

米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

<リスク>

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じることがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じることがあります。なお、外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じることがあります。

<手数料等>

米国株式等の委託取引では、約定金額に対し0.45%(税込:0.495%)(上限20米ドル(税込:22米ドル))の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル(税込:15,400米ドル)かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。店頭取引では取引手数料はかかりませんが、取引価格は当社が直近の米国金融商品取引所の終値等をベースとして合理的に算出した基準となる価格に、概ね1.5%(最大5.0%)のスプレッドを加減して決定し、IFAを媒介した取引の場合は、概ね2.2%(最大5.7%)のスプレッドを加減して決定いたします。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。また、米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。

国内上場有価証券取引に関する重要事項

<リスク>

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。

<手数料等>

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円(税込:1,013円)、約定金額3,000万円超のときは、973円(税込:1,070円)かかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円(税込:2,750円)かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5%(税込:0.55%)(最低手数料48円(税込:52円))を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。
IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円(税込:379,500円)かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。